経済情勢・景気変動による顧客投資マインドと需要の減退
FY2023に初出。6回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2025-H1。直近の記載は2026-10-15。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。176社中131社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに8社。
- 2026-10-15対処決算
「中東危機の悪影響が原油の代替調達等により緩和され、底堅さを維持しております。」
中東情勢による悪影響については、原油の代替調達等により緩和されたとの記載がある。一方、資源・エネルギー価格や通商姿勢などによる先行き不透明感は継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における世界経済は、中東情勢の不安定化を受けて減速の兆しがみられます。エネルギー資源の高騰や供給制約に起因するサプライチェーンの混乱により、先行きの世界経済は減速するとみられています。また、供給ショックによる物価上昇が予想され、スタグフレーションの傾向を強める懸念があることから、各国の金融政策では物価の安定が優先されるなど、依然として先行き不透明な状況が継続しております。」
従来の景気変動リスクに加え、中東情勢、エネルギー資源高、供給制約、サプライチェーン混乱、スタグフレーション懸念を具体的に記載しており、外部環境の不確実性がより深刻化している。 - 2026-04-14再掲決算
「国内外における景気が不安定な情勢について見通しが難しい中、次期成長を見据えた人的資本投資を計画通りに進めるなど、引き続き環境変化に合わせた柔軟な対応を継続的に行っています。」
国内外の景気が不安定で見通しが難しい状況を引き続き示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「今後国内外の経済情勢や景気動向等が当社グループの想定を超える変動により、顧客企業の投資マインドが減退するような場合、もしくは当社グループを取り巻くマーケティング・リサーチ市場において企業の業績悪化に伴うマーケティング・リサーチニーズの減退が起こる場合には、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
トランプ関税による不確実性を経済環境で引き続き認識し、顧客投資・リサーチ需要の減退を主要リスクとしている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における世界経済は、底堅い成長を維持している一方、トランプ関税による景気下押し懸念が急速に拡大しております。関税の影響顕在化に伴い、米国の輸入品価格の上昇を通じて米国の内需が抑制され、各国企業の設備投資が抑制される恐れがあります。」
従来の一般的な経済情勢・景気変動への懸念に加え、トランプ関税による景気下押し、内需・設備投資抑制の懸念を具体化している。 - FY2023初出有価証券報告書
「今後国内外の経済情勢や景気動向等を当社の想定を超える変動により、顧客企業の投資マインドが減退するような場合、もしくは当社を取り巻くマーケティング・リサーチ市場において企業の業績悪化に伴うマーケティング・リサーチニーズの減退が起こる場合には、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
マーケティング、広告、IT、新規事業への顧客投資の減退をリスクとしている。