先端技術・事業開発室を通じたICT・IoT・AI活用
FY2017に初出。18回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-31実績引用決算説明資料
「コスト削減 （＋）DX活用、プラント操業最適化などの生産性向上活動」
産業ガス事業のコスト削減要因として、DX活用及びプラント操業最適化による生産性向上活動が実績に結び付けて記載された。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年４月の三菱ケミカル㈱において、三菱ケミカル㈱統合以前の旧・三菱化学㈱、旧・三菱レイヨン㈱、旧・三菱樹脂㈱の３社が国内で使用していた基幹システムを統合する「Mone-M」への投資」
デジタル技術活用の取り組みが、旧3社の基幹システムを統合するMone-Mへの投資を含む業務基盤の統合へ具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループの業績改善に貢献するプロセス改革や効率化につながるデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進することで、「デジタルケミカルカンパニー」となることをめざしています。」
ICT・IoT・AI活用のテーマが、スマート人材育成、事業部門の市民開発、生成AI利用ガイドライン、業務プロセスの標準化・自動化、全社データ基盤整備及び基幹システム統合を含む全社DX施策へ具体化された。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「コスト削減：DX活用、プラント操業最適化などの生産性向上活動により増益。」
デジタル技術の活用が、産業ガス事業のプラント操業最適化及び生産性向上によるコスト削減という具体的な業務施策に結び付けて記載された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「執行役シニアバイスプレジデント チーフデジタルオフィサー 市村 雄二 2022年９月 当社執行役シニアバイスプレジデント（現）」「執行役シニアバイスプレジデント チーフテクノロジーオフィサー 執行役シニアバイスプレジデント (イノベーション、デジタル担当) ラリー・マイクスナー 2022年９月１日」
デジタル・先端技術活用の体制について、市村雄二氏をチーフデジタルオフィサーとして新任執行役に起用し、既存執行役の担当をチーフテクノロジーオフィサーへ変更する役職再編が行われた。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「デジタル戦略の強化によって、カスタマー・エクスペリエンスとビジネスプロセスのトランスフォーメーションを実現します。」
ICT・IoT・AI活用のテーマが、デジタル戦略の強化を通じた顧客体験及びビジネスプロセスの変革として新経営方針に組み込まれた。 - FY2022-Q2業務管理体制変更後の人員増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から25名増加し、226名となりました。これは、主としてグループ内の業務管理体制の変更によるものです。」
持株会社の従業員数は前年度末比25名増の226名となり、主因としてグループ内の業務管理体制の変更が引き続き説明されている。 - FY2021-Q3業務管理体制変更後の人員増加有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から53名増加し、219名となりました。これは、主としてグループ内の業務管理体制の変更によるものです。」
持株会社の従業員数は前年度末比53名増の219名となり、主因としてグループ内の業務管理体制の変更が説明されている。 - FY2021-Q2業務管理体制変更後の人員増加有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から28名増加し、194名となりました。これは、主としてグループ内の業務管理体制の変更によるものです。」
持株会社の従業員数は前年度末比28名増の194名となり、主因としてグループ内の業務管理体制の変更が説明されている。 - FY2021-Q1組織改編後の人員増加有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から27名増加し、193名となりました。これは、主としてグループ体制の変更により組織を改編したことによるものです。」
従来の組織改編・拡充の流れに関連し、グループ体制の変更による組織改編後の持株会社従業員数が27名増加し193名となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「一方で、AIやIoT等の科学技術が目覚ましい速度で発展を続け、社会のあり方や産業構造に大きな変化をもたらしつつあります。このような中、当社グループは、事業セグメント間の協奏を促進するとともに、オープンイノベーションやデジタライゼーションにより研究開発力や技術力を強化することによって、革新的な製品やサービスを創出し、複雑化する市場のニーズに的確に応えてまいります。」
ICT・IoT・AI活用のテーマが、事業セグメント間の協奏、オープンイノベーション及びデジタライゼーションによる研究開発力・技術力強化として事業課題に組み込まれた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から15名減少し、143名となりました。これは、主としてグループ体制の変更により組織を改編したことによるものです。」
グループ体制の変更に伴う組織改編が引き続き説明され、持株会社の従業員数は前年度末比15名減の143名となった。 - FY2019-Q2組織改編による従業員数減少有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から20名減少し、138名となりました。これは、主としてグループ体制の変更により組織を改編したことによるものです。」
先端技術活用や新事業創出を目的とした従来の組織拡充の記載から、今回はグループ体制の変更に伴う組織改編により持株会社の従業員数が20名減少したと説明されている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「AIやロボティクスなどによるデジタルトランスフォーメーションが、ビジネスに留まらず、業務の最適化や企業文化にも影響を及ぼしつつある中、当社グループは、ICT・IoT（モノのインターネット）を活用した健康支援と働き方改革を両輪とするKAITEKI健康経営に取り組んでおります。」
先端技術・事業開発室を通じたICT・IoT・AI活用のテーマが、AI・ロボティクスによるデジタルトランスフォーメーション、業務最適化、企業文化、健康支援及び働き方改革まで含む形で説明された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から46名増加し、161名となりました。これは、中長期的な戦略策定機能の強化や、IoTを含む先端技術の活用を通じた事業競争力の強化、新事業の創出を目的として、組織を改編、拡充したことによるものです。」
中長期戦略策定、IoTを含む先端技術活用、新事業創出を目的とする組織改編・拡充が引き続き説明され、従業員数は161名とされた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から35名増加し、150名となりました。これは、中長期的な戦略策定機能の強化や、IoTを含む先端技術の活用を通じた事業競争力の強化、新事業の創出を目的として、組織を改編、拡充したことによるものです。」
中長期戦略策定、IoTを含む先端技術活用、新事業創出のための組織改編・拡充が引き続き説明され、従業員数は150名とされた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の当社従業員数は、前連結会計年度末から34名増加し、149名となりました。これは、中長期的な戦略策定機能の強化や、IoTを含む先端技術の活用を通じた事業競争力の強化、新事業の創出を目的として、組織を改編、拡充したことによるものです。」
IoTを含む先端技術の活用、新事業創出及び中長期戦略策定機能の強化に向け、組織を改編・拡充し、従業員数が34名増加した。 - FY2017初出有価証券報告書
「さらに、2017年４月、当社に設置した先端技術・事業開発室のもと、グループ全体で、ICTやIoT（モノとインターネットとの接続）、AI（人工知能）などの情報技術を積極的に活用することにより、事業競争力を強化するとともに新規事業の開発を推進いたします。」
2017年４月設置の先端技術・事業開発室を中心に、ICT・IoT・AIの活用を事業競争力強化と新規事業開発の手段としている。