原燃料価格変動による在庫評価リスク
FY2017に初出。11回の記載のうち6回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、第1四半期連結会計期間を中心に、ポリオレフィン等において原料と製品の価格差の縮小があったものの、在庫評価損益が総じて改善したこと等により、改善しました。」
原料と製品の価格差縮小の影響はあったものの、在庫評価損益が総じて改善し、ベーシックマテリアルズのコア営業利益の改善要因となった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「ベーシックマテリアルズ&ポリマーズセグメントのコア営業利益は、エチレンセンターの定期修理影響の拡大やコークス等において原料と製品の価格差縮小があったものの、マテリアルズ&ポリマーズサブセグメントにおける在庫評価損益の改善や前期トラブル影響の縮小等により、増加しました。」
原燃料価格変動に伴う在庫評価リスクについて、在庫評価損益の改善が増益要因となったと記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、原料価格上昇に伴い在庫評価益が拡大したものの、ポリオレフィン等において原料と製品の価格差が縮小したことに加え、総じて販売数量が減少したこと等により、減少しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価益の拡大が利益押上げ要因となる一方、原料と製品の価格差縮小及び販売数量減少が減益要因となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、原料価格上昇に伴い在庫評価益が拡大したものの、ポリオレフィン等において原料と製品の価格差が縮小したことに加え、総じて販売数量が減少したこと等により、減少しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価益の拡大がケミカルズの利益押上げ要因となり、原燃料価格変動による在庫評価リスクの影響は一部緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、石化製品における販売数量の増加と原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善に加え、MMAモノマーや輸出コークス等の市況が上昇したこと等により、増加しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善が、販売数量増加や市況上昇とともにケミカルズの増益要因となった。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、石化製品における販売数量の増加と原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善に加え、MMAモノマーや輸出コークス等の市況が上昇したこと等により、増加しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価損益が改善し、市況上昇や販売数量増加とともにケミカルズの増益要因となった。原燃料価格変動による在庫評価リスクの影響は前期比で低下した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、石化製品における販売数量の増加と原料価格上昇に伴う在庫評価損益の改善に加え、MMAモノマーや輸出コークス等の市況が上昇したこと等により、増加しました。」
原料価格上昇に伴う在庫評価損益が改善し、石化製品の販売数量増加や市況上昇とともにケミカルズの増益要因となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、MMAモノマー等の市況下落、石化製品における定期修理の影響拡大及び原料価格下落に伴う在庫評価損の発生、炭素製品において販売数量が減少したこと等により、減少しました。」
原料価格下落に伴う在庫評価損が実際に発生し、市況下落や定期修理の影響とともにケミカルズの減益要因となった。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当セグメントのコア営業利益は、MMAモノマー等の市況下落、石化製品における定期修理の影響拡大及び原料価格下落に伴う在庫評価損の発生、炭素製品において原料と製品の価格差が縮小したこと等により、減少しました。」
原料価格下落に伴う在庫評価損が実際に発生し、市況下落、定期修理及び価格差縮小とともにケミカルズの減益要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このため、原燃料価格の変動は、業績に影響を与える可能性があります。また、収益性の低下に基づく簿価切下げを行った場合は、業績に影響を与える可能性があります。」
原燃料価格変動と棚卸資産の簿価切下げによる業績影響を継続記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「このため、原燃料価格の変動は、業績に影響を与える可能性があります。また、収益性の低下に基づく簿価切下げを行った場合は、業績に影響を与える可能性があります。」
ナフサ・重油等の原燃料価格変動が、期初在庫の売上原価や棚卸資産の簿価切下げを通じて業績に影響するリスクを記載している。