歯科医療への貢献と顧客・患者の夢の実現
FY2020に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
Hiクラテスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「「治療から予防・外来から訪問へ」を2大テーマに掲げ、患者さま一人ひとりの健康と長生きの為、今後の地域医療で更に重要な役割を担う歯科医院の経営革新の為、そして国の医療費抑制の為に全力で貢献して参る所存です。」
歯科医療への貢献を、従来の患者満足・口腔ケア支援から、予防医療と訪問診療を中核とする二大テーマ、健康寿命・医療費抑制への貢献へと明確に広げている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「小児から通院が難しくなったご高齢の患者さままで一生のかかりつけ歯科医として、口腔ケアによる重症化予防への取り組みを支援」
歯科医療への貢献と患者満足という従来の価値提供を、患者の生涯にわたるかかりつけ歯科医、口腔ケア、重症化予防の支援へと広げて示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社が「夢と未来を」提供する対象は、顧客である歯科医院とその患者であり、双方の満足度を高める新しいコンピューターシステムやアプリケーションを開発し、これを手厚い顧客サポートで普及させることで業界シェア首位を目指す」
歯科医院と患者双方への価値提供、新システム開発、顧客サポートを通じた業界貢献という経営理念を引き続き掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このことは、画期的な業務効率・生産性向上に繋がると共に、短縮した業務時間を患者さまとのコミュニケーションに費やすことができ、顧客満足度向上にも繋がります。」
AI・音声技術により医療従事者の業務効率化と患者とのコミュニケーション時間・顧客満足度を高める価値提供方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「歯科医療分野において、日立AI音声認識技術と音声処理ソフト「Recware」を活用した音声による電子カルテ入力や画面操作は業界初であり、これにより歯科医師、衛生士の業務が大幅に効率化され、コミュニケーションの時間が増えることで患者さまの満足度向上に繋がる等、永年の夢であった院内業務のDX実現が可能となりました。」
歯科医療への貢献、医療従事者の業務効率化、患者とのコミュニケーション時間および満足度の向上という従来の価値提供方針を、AI・音声電子カルテの発売と院内DXの実現可能性に結び付けて再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「歯科業界において、音声による電子カルテ入力や画面操作は業界初となり、歯科医、歯科衛生士の業務が大幅に効率化され、短縮した業務時間を患者様とのコミュニケーションに費やすことで患者様の満足度向上に繋げ、院内業務のDX(デジタルトランスフォーメーション)実現を支援いたします。」
歯科医療への貢献と患者満足度向上という方針を、AI・音声電子カルテによる業務効率化と患者とのコミュニケーション時間創出に結び付けて再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の経営理念は「It's Hi Dental World 歯科医療に夢と未来を…」を主力商品のコンセプトに、徹底的な顧客サポート体制と圧倒的な開発力を備えた、ナンバーワン歯科電子カルテメーカーを目指すことであります。」
歯科医院と患者双方への価値提供、顧客サポートと開発力による首位志向を引き続き経営理念として掲げている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「そのような中、歯科医院様、患者様双方の満足度を高めるためにどうあるべきかを常に「考動」し、当社が長年に亘り培ってきた歯科医院向け電子カルテシステムのノウハウと膨大なデータベース化された歯科医療情報と日立製作所のAI音声認識技術(Recwere)を連携させ、歯科医が個々の患者への診療中に手袋を外さずに音声で電子カルテ入力ができるシステム開発を協創いたしました。」
歯科医院と患者双方の満足度向上を起点とする価値提供方針を、AI音声電子カルテの開発に結び付けて再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「「歯科医療に夢と未来を…It's Hi Dental World」を主力商品のコンセプトに、徹底的な顧客サポート体制と圧倒的な開発力を備えた、ナンバーワン歯科電子カルテメーカーを目指すことであります。」
歯科医療への貢献、顧客・患者への価値提供、顧客サポートと開発力による首位志向を改めて示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社の経営理念は「歯科医療に夢と未来を」提供すること、企業理念は「徹底的な顧客サポート体制と圧倒的な開発力を備えた、ナンバーワン歯科電子カルテメーカーを目指す」ことであります。」
経営理念、企業理念、事業理念、行動指針を一体の価値基準として示している。