Komori
日本ピグメントホールディングス(4119)・方針再定義

ISO14001を基盤とした環境保全

FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021。直近の記載はFY2025。

4記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016再定義FY2021その他FY20232016: 120162017: 020172018: 020182019: 020192020: 020202021: 120212022: 020222023: 120232024: 020242025: 12025
同じテーマの他社
環境保全と環境配慮製品の推進67社が書いているテーマ・逆風0社・追い風66社

日本ピグメントホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。35社中5社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている67社のうち14社を表示しています。上の文は67社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025再定義有価証券報告書

    「気候変動への対応、環境に配慮した事業活動、環境配慮商品の開発」

    ISO14001を前面に出した従来の表現から、気候変動、環境配慮型事業活動、環境配慮商品の開発という重要課題の表現へ整理されている。
  2. FY2023ISO14001・CO2削減活動の再明示有価証券報告書

    「また、ISO14001を通じたCO2排出削減活動の継続やバイオマス樹脂を中心とした環境配慮型樹脂活用など、環境リスク低減にも積極的に取り組んでおります。」

    2021年度に環境リスク低減へ表現が組み替えられた後、ISO14001を通じたCO2排出削減活動を継続していることを再び具体的に記載している。
  3. FY2021再定義有価証券報告書

    「・「環境リスク低減」の取り組みを強化」

    従来記載されていたISO14001認証を基盤とする環境保全の具体的説明は見られず、環境課題は新中期経営計画の環境リスク低減という表現で示されている。
  4. FY2016初出有価証券報告書

    「環境問題としましては、当社各工場及び主要国内子会社ではISO14001の認証を取得しており、「地球環境の保全は、人類の幸福のための要件である」との基本理念のもと、グループ全社で環境保全に積極的に取り組んでまいります。」

    国内工場・主要国内子会社でISO14001を取得し、グループ全社で環境保全に取り組む姿勢を示している。
一緒に動いた変遷

「製品品質問題と補償請求リスク」は、この変遷が動いた4回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

2★1
  1. ★この変遷
  2. 1製品品質問題と補償請求リスク2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本ピグメントホールディングスの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。