IoT・AIを活用した新たな価値創出
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。17社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、DXの取り組みを強化し、R2B＋Pを通した価値創出を大幅に加速させます。最先端の技術を取り入れた生産プラントへ進化させ、未来の製造現場をつくり上げます。研究開発・営業・SCM・バックオフィスの業務革新を進めるために、全社デジタルプラットフォームの強化に取り組んでいます。ＡＩをはじめ、最新デジタル技術の活用を通じた“ＡＩ×ＤＸ”により、競争力の強化と企業文化の変革を実現させます。」
IoT・AIによる価値創出の方針が、全社デジタルプラットフォーム、AI×DX、生産プラントの高度化、R2B＋Pの加速として具体化している。 - 2026-05-14前進決算
「AIをはじめ、最新デジタル技術の活用を通じた“AI×DX”により、競争力の強化と企業文化の変革を実現させます。」
従来のDX・AIによる価値創出方針を、全社デジタルプラットフォームと「AI×DX」による競争力・企業文化の変革へ具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「不確実な社会環境の中、「人間が人間らしく豊かに生きる」社会の実現を目指し、「人間性の回復－ルネッサンス（ＳＸ※）」に重点的に取り組みます。」
IoT・AIによる新価値創出という従来の方向性を、サステナビリティ課題の解決と価値ある仕事を創造するDXを組み合わせたSX、人間性の回復という枠組みに再構成している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「2018年からスタートした中期経営計画においては、2017年に刷新した経営システムを基盤におき、「価値あるソリューションをグローバルに提供することを通じて世界の人々の人生と環境の進化に貢献し、存在感ある企業として成長し続ける」ＥＳＧ経営へ進化させ、ソリューション・プロバイダーとして社会的課題を解決することにより、事業ポートフォリオを変革していきます。」
IoT・AI等の技術革新による新価値創出を含む、社会的課題をソリューションで解決する方向性を中期経営計画の枠組みで引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「平成30年からスタートした中期経営計画においては、昨年刷新した経営システムを基盤におき、「価値あるソリューションをグローバルに提供することを通じて世界の人々の人生と環境の進化に貢献し、存在感ある企業として成長し続ける」ＥＳＧ経営へ進化させ、ソリューション・プロバイダーとして社会的課題を解決することにより、事業ポートフォリオを変革していきます。」
IoT・AI等の技術革新による新価値創出を含む、社会的課題をソリューションで解決する方向性を中期経営計画で引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「平成30年からスタートした中期経営計画においては、昨年刷新した経営システムを基盤におき、「価値あるソリューションをグローバルに提供することを通じて世界の人々の人生と環境の進化に貢献し、存在感ある企業として成長し続ける」ＥＳＧ経営へ進化させ、ソリューション・プロバイダーとして社会的課題を解決することにより、事業ポートフォリオを変革していきます。」
社会的課題をソリューションで解決し、環境・社会の進化に貢献する方向性を中期経営計画で引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「平成30年からスタートした中期経営計画においては、昨年刷新した経営システムを基盤におき、「価値あるソリューションをグローバルに提供することを通じて世界の人々の人生と環境の進化に貢献し、存在感ある企業として成長し続ける」ＥＳＧ経営へ進化させ、ソリューション・プロバイダーとして社会的課題を解決することにより、事業ポートフォリオを変革していきます。」
社会的課題をソリューションで解決し、環境・社会の進化に貢献する方向性を中期経営計画で引き続き掲げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度から新たにスタートした中期経営計画において、地球環境保護や人口の増加、食糧問題、高齢化社会における健康増進など、社会が抱える様々な課題の解決やＩｏＴ、ＡＩなどの技術革新による新たな価値創出を通じて社会の発展への貢献を加速させるため、経営システムを大きく変更しました。」
IoT・AI等による新たな価値創出と社会課題解決を中期経営計画の方向性として再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当連結会計年度から新たにスタートした中期経営計画において、地球環境保護や人口の増加、食糧問題、高齢化社会における健康増進など、社会が抱える様々な課題の解決やＩｏＴ、ＡＩなどの技術革新による新たな価値創出を通じて社会の発展への貢献を加速させるため、経営システムを大きく変更しました。」
社会課題の解決とＩｏＴ・ＡＩによる新価値創出を通じた社会発展への貢献を、中期経営計画の方向性として引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「地球環境保護や人口の増加、食糧問題、高齢化社会における健康増進など、社会が抱える様々な課題の解決やＩｏＴ、ＡＩなどの技術革新による新たな価値創出を通じて社会の発展への貢献を加速させるため、経営システムを大きく変更しました。」
社会課題の解決とIoT・AIなどの技術革新による新価値創出を、新中期経営計画の貢献目標として明示している。