基礎化学品事業の減収減益
FY2020-Q2に初出。23回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2023-Q1。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。23社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- 2026-09-11その他finance.yahoo.co.jp
「2027年3月期第1四半期はマテリアルズ事業879億円、ソリューションズ事業334億円で、ともに増収増益。」
マテリアルズ事業は2027年3月期第1四半期に増収増益となり、同事業の直近業績が更新された。 - 2026-08-07その他決算説明資料
「マテリアルズ事業 合計 698 879 +181 +25.9% マテリアルズ 事業 31 88 +57 +185.9%」
前年度第1四半期の実績に対し、マテリアルズ事業は第1四半期に増収となり、セグメント利益も31億円から88億円へ増加した。 - FY2026通期減収・営業減益継続有価証券報告書
「以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前年度に比べて5.2％減少の2,788億1千万円となりました。営業利益は、一部製品の販売数量増加による増益要因があるものの、製造固定費の増加や、製品海外市況の下落に伴うスプレッド縮小等の減益要因により、前年度に比べて20.7％減少の102億3千4百万円となりました。」
マテリアルズ事業は通期で5.2％減収、営業利益20.7％減となり、前年度の通期増収・営業増益から減収減益へ転じた。 - 2026-05-14その他決算説明資料
「マテリアルズ事業 合計 2,941 2,788 ▲ 153 ▲5.2% マテリアルズ 事業 159 119 ▲ 39 ▲24.8%」
2025年度通期のマテリアルズ事業について、売上収益とセグメント利益の前年実績との差を、それぞれ減収5.2％、減益24.8％として示している。 - FY2026-H1上期減収・営業減益継続有価証券報告書
「以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前年同期に比べて6.6％減少の1,396億7千2百万円となりました。 営業利益は、一部製品で販売数量が増加したことによる増益要因があるものの、製造固定費の増加や、原料価格下落による在庫評価差額の影響等の減益要因により、前年同期に比べて35.3％減少の52億3千1百万円となりました。」
マテリアルズ事業は、前年同期比で6.6％減収、35.3％営業減益となった。アクリル酸、アクリル酸エステル、酸化エチレン、無水マレイン酸、特殊エステル等で販売価格または販売数量の下落・減少が記載されている。 - FY2025通期増収・営業増益有価証券報告書
「以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前連結会計年度に比べて3.6％増加の2,940億9千2百万円となりました。 営業利益は、海上輸送費の上昇や一部製品の海外市況下落に伴いスプレッドが縮小したことによる減益要因があったものの、生産・販売数量の増加に加えて、日触化工（張家港）有限公司の固定資産に対する減損損失が減少したこと、およびニッポンショクバイ・ヨーロッパN.V.において欧州の排出権取引制度に基づくCO2排出権の一部を売却したことから、前連結会計年度に比べて1.3％増加の129億円となりました。」
マテリアルズ事業は通期で3.6％増収、1.3％営業増益となった。製品海外市況下落によるスプレッド縮小がある一方、数量増加、減損損失減少、排出権売却が増益要因となった。 - FY2025-H1上期増収・営業減益有価証券報告書
「以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前年同期に比べて5.0％増加の1,494億9千2百万円となりました。 営業利益は、生産・販売数量の増加、原料価格上昇による在庫評価差額の影響等の増益要因があるものの、一部製品の海外市況の下落等によりスプレッドが縮小したことや、海上輸送費の上昇等の減益要因により、前年同期に比べて2.5％減少の80億8千万円となりました。」
マテリアルズ事業は、前年同期の減収減益から、上期は5.0％増収となった一方、海外市況下落によるスプレッド縮小や海上輸送費上昇等により営業利益は2.5％減少した。 - FY2024-Q39か月減収減益継続・営業減益幅拡大有価証券報告書
「以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前年同期に比べて10.6％減少の2,120億6千2百万円となりました。営業利益は、海上輸送費の下落等による販売費及び一般管理費の減少等の増益要因があるものの、一部製品の海外市況の下落等によりスプレッドが縮小したことや、前年同期において原料価格高騰に伴い発生した在庫評価差益が当四半期累計期間において減少したこと等の減益要因により、前年同期に比べて44.2％減少の115億9千5百万円となりました。」
マテリアルズ事業は、上期の減収減益に続き第3四半期累計期間も10.6％減収・44.2％営業減益となった。上期の営業減益率41.2％から減益幅が拡大している。 - FY2024-Q2上期減収減益継続有価証券報告書
「以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前年同期に比べて 11.3％減少 の 1,424億8百万円 となりました。 営業利益は、 海上輸送費の下落等による販売費及び一般管理費の減少や、一部製品において販売数量が増加したこと等の増益要因があるものの、前年同期において発生した在庫評価差益が当四半期累計期間においては差損へ転じたこと、一部製品の海外市況の下落等によりスプレッドが縮小したこと等の減益要因により、前年同期に比べて 41.2％減少 の 82億8千9百万円 となりました。」
マテリアルズ事業は上期に11.3％減収、営業利益41.2％減となった。在庫評価差益から差損への転換や一部製品のスプレッド縮小が減益要因となった。 - FY2024-Q1マテリアルズ事業で減収減益へ反転有価証券報告書
「以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前年同期に比べて 12.4％減少 の 714億1千8百万円 となりました。 営業利益は、海上輸送費の下落などにより販売費及び一般管理費が減少したこと、一部の製品で円安の進行等による交易条件の改善や原料価格の下落などを受けてスプレッドが拡大したことなどの増益要因があるものの、在庫評価差額の影響や販売数量が減少したことにより、前年同期に比べて 33.6％減少 の 45億4千1百万円 となりました。」
マテリアルズ事業は、前年同期の増収増益から、FY2024-Q1には12.4％減収・33.6％営業減益へ転じた。販売数量減少と在庫評価差額の影響が減益要因となった。 - FY2023-Q3マテリアルズ事業で増収増益有価証券報告書
「以上の結果、マテリアルズ事業の売上収益は、前年同期に比べて24.6％増加の2,373億３千８百万円となりました。 営業利益は、海上輸送費の高騰などにより販売費及び一般管理費が増加したこと、販売数量が減少したことによる減益要因があるものの、原料価格よりも販売価格の上がり幅が大きくスプレッドが拡大したことや、原料価格上昇による在庫評価差額の影響などが増益要因となり、前年同期に比べて37.2％増加の207億９千３百万円となりました。」
従来の基礎化学品事業から変更されたマテリアルズ事業は、第3四半期累計期間に24.6％増収、営業利益37.2％増の増収増益となった。販売数量減少や海上輸送費高騰が減益要因となる一方、販売価格上昇、スプレッド拡大、在庫評価差額が増益要因となった。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは、当第１四半期連結会計期間より、事業セグメント及び報告セグメントを従来の「基礎化学品事業」、「機能性化学品事業」及び「環境・触媒事業」の３つの区分から、「マテリアルズ事業」及び「ソリューションズ事業」の２つの区分に変更しております。」
基礎化学品事業は独立した報告セグメントではなくなり、アクリル酸・酸化エチレン等を含むマテリアルズ事業に再編された。前年同期比較も変更後区分で作成されている。 - FY2022通期増収・大幅増益有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年度に比べて44.1％増加の1,588億９千６百万円となりました。営業利益は、製品海外市況の上昇によるスプレッドの拡大や、生産・販売数量の増加、原料価格上昇による在庫評価差額の影響などが増益要因となり、前年度に比べて165億７百万円増益の210億４千２百万円となりました。」
基礎化学品事業は通期で44.1％増収、営業利益210億4,200万円となり、前年の減収減益から大幅に回復した。 - FY2022-Q39か月累計で増収・大幅増益継続有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年同期に比べて 49.2％増加 の 1,165億１千６百万円 となりました。 営業利益は、製品海外市況の上昇によるスプレッドの拡大や、生産・販売数量の増加、原料価格上昇による在庫評価差額の影響などが増益要因となり、 前年同期に比べて 147億１千３百万円増益 の 170億７千７百万円 となりました。」
基礎化学品事業は売上収益1,165億1,600万円、営業利益170億7,700万円となり、前年同期比49.2％増収、147億1,300万円増益となった。前四半期の増収・大幅増益から回復が続いている。 - FY2022-Q2上期増収・大幅増益有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年同期に比べて 51.7%増加 の 744億５千３百万円 となりました。 営業利益は、製品海外市況の上昇によるスプレッドの拡大や、生産・販売数量の増加、在庫評価差額などの加工費が減少したことなどにより、 前年同期に比べて 112億６百万円増益 の 108億１千１百万円 となりました。」
基礎化学品事業は売上収益744億5,300万円、営業利益108億1,100万円となり、前年同期比で51.7％増収、112億600万円増益となった。前四半期の増収・大幅増益から回復が続いている。 - FY2022-Q1増収・大幅増益有価証券報告書
「営業利益は、製品海外市況の上昇によるスプレッドの拡大や、生産・販売数量の増加、在庫評価差額などの加工費が減少したことなどにより、前年同期に比べて47億２千４百万円増益の49億７千万円となりました。」
基礎化学品事業は、売上収益が前年同期比48.3％増の370億5,800万円、営業利益が49億7,000万円となり、前年度の減収減益から大幅に回復した。 - FY2021通期減収減益有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年度に比べて13.8％減少の1,200億６千８百万円となりました。営業利益は、生産・販売数量が減少したことや、原料価格よりも製品価格の下がり幅が大きく、スプレッドが縮小したことに加え、加工費が増加したことなどにより、前年度に比べて41.7％減少の62億４千８百万円となりました。」
基礎化学品事業は通期で売上収益13.8％減、営業利益41.7％減となったが、営業黒字は維持した。 - FY2021-Q3減収幅縮小・営業黒字回復有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年同期に比べて 15.1％減少 の 781億１千４百万円 となりました。 営業利益は、 生産・販売数量が減少したことや、在庫評価差額などの加工費が増加したこと、スプレッドの縮小などにより、前年同期に比べて 46.3％減少 の 23億６千３百万円 となりました。」
基礎化学品事業は売上収益が前年同期比15.1％減少したが、前四半期累計期間の営業損失から営業利益23億6,300万円の黒字に回復した。 - FY2021-Q2上期減収・営業赤字有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年同期に比べて21.3%減少の490億６千５百万円となりました。 営業利益は、生産・販売数量が減少したことや、在庫評価差額などの加工費が増加したことなどにより、前年同期に比べて34億５千９百万円減益の△３億９千５百万円となりました。」
基礎化学品事業は、第2四半期累計で売上収益が前年同期比21.3％減少し、営業損失3億9,500万円となった。 - FY2021-Q1第１四半期大幅減収減益有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年同期に比べて23.0％減少の249億９千万円となりました。営業利益は、原料価格の下落に伴いスプレッドは拡大しましたが、在庫評価差額などの加工費が増加したことや、生産・販売数量が減少したことなどにより、前年同期に比べて89.1％減少の２億４千６百万円となりました。」
基礎化学品事業は、売上収益が前年同期比23.0％減、営業利益が89.1％減となった。アクリル酸、酸化エチレン、エチレングリコール等で販売価格や販売数量が低下・減少した。 - FY2020通期減収減益有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年度に比べて13.8％減少の1,200億６千８百万円となりました。営業利益は、生産・販売数量が減少したことや、原料価格よりも製品価格の下がり幅が大きく、スプレッドが縮小したことに加え、加工費が増加したことなどにより、前年度に比べて41.7％減少の62億４千８百万円となりました。」
基礎化学品事業は通期で売上収益13.8％減、営業利益41.7％減となった。 - FY2020-Q3減収減益幅拡大有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年同四半期累計期間に比べて13.6％減少の919億８千８百万円となりました。営業利益は、加工費が増加したことや一部の製品で生産・販売数量が減少したことに加え、原料価格よりも製品価格の下がり幅が大きく、スプレッドが縮小したことなどにより、前年同四半期累計期間に比べて52.5％減少の44億１百万円となりました。」
基礎化学品事業は、売上収益が前年同期比13.6％減、営業利益が52.5％減となった。第2四半期累計の減収10.9％、減益50.2％から減収減益幅が拡大している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「以上の結果、基礎化学品事業の売上収益は、前年同四半期累計期間に比べて10.9％減少の623億５千万円となりました。営業利益は、加工費が増加したことや一部の製品で生産・販売数量が減少したことなどにより、前年同四半期累計期間に比べて50.2％減少の30億６千３百万円となりました。」
基礎化学品事業で売上収益が前年同期比10.9％減、営業利益が50.2％減となった。アクリル酸等では販売価格低下、酸化エチレンでは販売数量減少などが記載されている。