リチウムイオン二次電池用添加剤の製造設備増強
FY2017-Q3に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-05-14。
ステラ ケミファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-14対処決算
「減損損失 190 －」
前期に計上した添加剤設備等の減損損失は、当期には計上されていない。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、高純度薬品事業に属するリチウムイオン二次電池用添加剤の増産設備のうち、転用を見込んでいた資産について、当面の使用が見込めないことから遊休資産として取り扱うこととし、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。」
増産を目的として整備してきた添加剤設備のうち、転用予定資産について当面の使用が見込めず、190百万円の減損損失を計上している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「「高純度薬品」セグメントにおけるリチウムイオン二次電池用の添加剤の既存生産設備について、足元の市場環境および生産状況を勘案した結果、当面の稼働見込みが著しく低下したことから遊休資産として取り扱うこととし、当第３四半期連結累計期間において、426百万円を減損損失として特別損失に計上しています。」
増産を目的とした設備増強を進めていた流れから、既存の添加剤生産設備について当面の稼働見込みが著しく低下し、426百万円の減損損失を計上している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「「高純度薬品」セグメントにおけるリチウムイオン二次電池用の添加剤について、今後の事業計画を見直した結果、増産を目的として保有していた製造設備の将来的な使用可能性が低下したことから、転用可能資産を除いて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。なお、当第３四半期連結累計期間における当該減損損失の計上額は1,926百万円です。」
増産を目的としていたリチウムイオン二次電池用添加剤の製造設備について事業計画を見直し、将来的な使用可能性の低下を理由に1,926百万円の減損損失を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出については、前連結会計年度に引き続き高純度薬品事業に係る半導体液晶部門の生産設備の更新、リチウムイオン二次電池用添加剤の設備増強、また運輸事業における製品運搬用コンテナ等の購入等の設備投資を実施したことによるものです。」
リチウムイオン二次電池用添加剤の設備増強を含む設備投資を継続し、投資活動による有形固定資産取得支出は45億47百万円となっている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産の取得については、製品運搬用コンテナの購入および半導体液晶部門の生産設備更新、リチウムイオン二次電池用添加剤の生産設備増設などです。」
リチウムイオン二次電池用添加剤の生産設備増設を含む有形固定資産取得を実施し、当期の取得による支出は27億33百万円となっている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、18億54百万円（前年同期比３億27百万円支出増加）となりました。主な内訳は、有形固定資産の取得による支出16億83百万円などです。有形固定資産の取得については、製品運搬用のコンテナの購入および半導体液晶部門の生産設備の更新、リチウムイオン二次電池用添加剤の設備増設など、出荷量の増加に対応した設備投資を実施したことによるものです。」
リチウムイオン二次電池用添加剤の設備増設を含む設備投資を実施したことを具体的に記載している。コンテナ購入や半導体液晶部門の生産設備更新も併せて、出荷量増加への対応として示している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「①リチウムイオン二次電池用添加剤の製造設備増強」
新株予約権付社債による調達資金の使途として、リチウムイオン二次電池用添加剤の製造設備を増強する計画を初めて明記している。