新規コア製品を起点とする持続的成長
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2020削除有価証券報告書
「当社グループは、新たなステージへの飛躍を目指し、2030年の実現を目指した長期ビジョン「Challenge 1000」を策定しました。」
「中期経営計画2019」や新規コア製品の確立を中心とする従来計画の個別記載はなく、2030年を対象とする「Challenge 1000」に戦略の説明が置き換わっている。 - FY2019前進有価証券報告書
「化学品事業ではバラスト水の塩素処理剤「ネオクロール マリーン」や最先端の電気・電子材料の高機能化に貢献する「機能材料製品群」、そして５Ｇ（第５世代移動通信システム）時代の業界標準を目指す電子化学材料「GliCAP」など、取り組みの成果は着実に上がり始めています。」
中期経営計画2019の最終年度に、新規コア製品として具体的な製品名が示され、取り組みの成果が着実に上がり始めたと記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2019」は、既存事業のコア・コンピタンスを起点に、将来の売上・利益に繋がる「新規コア製品」の確立に目処をつけることを主眼に、利益水準の維持・向上を伴う持続的な成長を目指しております。」
中期経営計画2019における新規コア製品の確立と、利益水準の維持・向上を伴う持続的成長の目標が再掲されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは平成31年３月期を最終年度とする３年間の中期経営計画である「中期経営計画2019」を策定し、その達成に向けた事業運営を行っております。「中期経営計画2019」は、既存事業のコア・コンピタンスを起点に、将来の売上・利益に繋がる「新規コア製品」の確立に目処をつけることを主眼に、利益水準の維持・向上を伴う持続的な成長を目指しております。」
平成31年3月期を最終年度とする中期経営計画2019、新規コア製品の確立、利益水準の維持・向上を伴う持続的成長の目標が再掲されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは平成31年３月期を最終年度とする３年間の中期経営計画である「中期経営計画2019」を策定し、その達成に向けた事業運営を行っております。「中期経営計画2019」は、既存事業のコア・コンピタンスを起点に、将来の売上・利益に繋がる「新規コア製品」の確立に目処をつけることを主眼に、利益水準の維持・向上を伴う持続的な成長を目指しております。」
平成31年3月期を最終年度とする中期経営計画2019、新規コア製品の確立、利益水準の維持・向上を伴う持続的成長の目標が再掲されている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「「中期経営計画2019」は、既存事業のコア・コンピタンスを起点に、将来の売上・利益に繋がる「新規コア製品」の確立に目処をつけることを主眼に、利益水準の維持・向上を伴う持続的な成長を目指しております。」
中期経営計画2019の最終年度、新規コア製品の確立、利益水準の維持・向上を伴う持続的成長の目標が再掲されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは平成31年３月期を最終年度とする３年間の中期経営計画である「中期経営計画2019」を策定し、その達成に向けた事業運営を行っております。「中期経営計画2019」は、既存事業のコア・コンピタンスを起点に、将来の売上・利益に繋がる「新規コア製品」の確立に目処をつけることを主眼に、利益水準の維持・向上を伴う持続的な成長を目指しております。」
平成31年3月期を最終年度とする中期経営計画2019、新規コア製品の確立、利益水準の維持・向上を伴う持続的成長の方針が再掲されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これに続く「中期経営計画2019」では、既存事業のコア・コンピタンスを起点に、将来の売上・利益に繋がる「新規コア製品」の確立に目処をつけることを主眼に、利益水準の維持・向上を伴う持続的な成長を目指しております。」
平成31年3月期を最終年度とする中期経営計画2019の目標、新規コア製品の確立、利益水準の維持・向上を伴う持続的成長が再掲されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これに続く「中期経営計画2019」では、既存事業のコア・コンピタンスを起点に、将来の売上・利益に繋がる「新規コア製品」の確立に目処をつけることを主眼に、利益水準の維持・向上を伴う持続的な成長を目指しております。」
平成31年3月期を最終年度とする中期経営計画2019の目標と、新規コア製品を起点とした持続的成長方針が再掲される。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これに続き平成31年３月期を最終年度とする３年間の中期経営計画である「中期経営計画2019」を策定し、その達成に向けた事業運営を行っております。「中期経営計画2019」では、既存事業のコア・コンピタンスを起点に、将来の売上・利益に繋がる「新規コア製品」の確立に目処をつけることを主眼に、利益水準の維持・向上を伴う持続的な成長を目指しております。」
平成31年3月期を最終年度とする中期計画で、新規コア製品の確立と利益水準を維持・向上させる持続的成長を目標とする。