四国化成ホールディングス（4099）・施策再掲
基本報酬・業績連動報酬・株式報酬の組合せ
FY2021に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-03-02。
5記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度401社が書いているテーマ・逆風0社・追い風393社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに33社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの414件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-03-02再掲株主総会
「基本報酬：業績連動報酬：株式報酬＝概ね60：25：15程度とする。」
取締役報酬を基本報酬・業績連動報酬・株式報酬で構成し、概ね60：25：15程度とする方針が再確認された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「取締役（社外取締役を除く。）の報酬は、基本報酬、業績連動報酬及び株式報酬により構成する。その割合は、基本報酬：業績連動報酬：株式報酬＝概ね60：25：15程度とする。」
基本報酬・業績連動報酬・株式報酬を60:25:15程度で組み合わせる報酬方針が再確認された。 - FY2023業績連動・株式報酬の比率と評価指標を拡大有価証券報告書
「取締役（社外取締役を除く。）の報酬は、基本報酬、業績連動報酬及び株式報酬により構成する。その割合は、基本報酬：業績連動報酬：株式報酬＝概ね60：25：15程度とする。」
報酬構成が従来の75：15：10程度から60：25：15程度へ変更され、業績連動報酬・株式報酬の比重が高められた。株式報酬の評価指標には連結売上高・営業利益・ROEが採用された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「取締役（社外取締役を除く。）の報酬は、基本報酬、業績連動報酬及び株式報酬により構成する。その割合は、基本報酬：業績連動報酬：株式報酬＝概ね75：15：10程度とする。」
基本報酬、業績連動報酬、株式報酬を75:15:10程度で組み合わせる報酬方針と、連結売上高・営業利益等を用いる算定方法が再確認された。 - FY2021初出有価証券報告書
「取締役（社外取締役を除く。）の報酬は、基本報酬、業績連動報酬及び株式報酬により構成する。その割合は、基本報酬：業績連動報酬：株式報酬＝概ね75：15：10程度とする。」
2021年2月の決定方針として、取締役報酬の構成比を示し、連結売上高・連結営業利益等による業績連動報酬と、連結営業利益を指標とする株式報酬の算定方法を明示した。