国内外の生産・加工拠点における災害リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに89社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、地震や台風等大規模な自然災害、火災等の事故、感染症によるパンデミックの発生時の安全確保と生産活動の中断による損害を最小限に抑えるため、定期的な製造設備の防災点検や防災訓練の他、事業継続計画（BCP）を策定して、早期に事業復旧できるように準備を行っております。」
自然災害、事故、感染症に対する防災点検・訓練とBCPを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、地震や台風等大規模な自然災害、火災等の事故、感染症によるパンデミックの発生時の安全確保と生産活動の中断による損害を最小限に抑えるため、定期的な製造設備の防災点検や防災訓練の他、事業継続計画（BCP）を策定して、早期に事業復旧できるように準備を行っております。」
自然災害、事故、感染症に対する防災点検・訓練とBCPを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「定期的な製造設備の防災点検や防災訓練の他、事業継続計画（BCP）を策定して、早期に事業復旧できるように準備を行っております。」
自然災害、事故、感染症に対し、防災点検・訓練とBCPによる対応を継続している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「国内の一部工場での一時休業の実施や、海外では政府要請による工場シャットダウンなどにより、生産活動が制限されたことにより減収減益で推移しました。」
感染症の影響による国内工場の一時休業と海外工場のシャットダウン、生産活動の制限が当四半期にも継続して実績に現れた。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「主要取引先である自動車部品メーカーの減産に伴い、国内を中心に当社グループの一部工場で一時休業を実施いたしました。海外においても米国やタイなどで政府要請による工場シャットダウンなど生産活動が制限されたことにより、大幅な減収減益で推移しました。」
自動車部品メーカーの減産や政府要請により、国内外の一部工場で一時休業・シャットダウンが発生し、生産活動が制限された。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいても、各国政府の要請による工場シャットダウンや取引先の一時的な生産活動の休止の影響を受け生産調整を行うなど、当社を取り巻く事業環境は極めて厳しいものとなりました。」
感染症の影響により、各国政府の要請による工場シャットダウンや取引先の生産休止が実際に発生し、生産調整を行った。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、地震や台風等大規模な自然災害、火災等の事故、感染症によるパンデミックの発生時の安全確保と生産活動の中断による損害を最小限に抑えるため、定期的な製造設備の防災点検や防災訓練の他、事業継続計画（BCP）を策定して、早期に事業復旧できるように準備を行っております。」
自然災害・事故に加えて感染症パンデミックを対象に、BCP、防災点検、防災訓練による対応を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは国内外に複数の生産・加工拠点などを有しており、当該拠点のいずれかが地震などの災害に被災し稼動困難となった場合には、当社グループの業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の生産・加工拠点における災害による操業停止リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当該拠点のいずれかが地震などの災害に被災し稼動困難となった場合には、当社グループの業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の生産・加工拠点における災害リスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当該拠点のいずれかが地震などの災害に被災し稼動困難となった場合には、当社グループの業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
複数の国内外生産・加工拠点を持つことに伴う操業停止リスク。