第一稀元素化学工業（4082）・リスク削除直近の業績予想の修正（2026-10-30）では「悪化」
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト・利益圧迫
FY2023に初出。5回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。
5記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加374社が書いているテーマ・逆風386社・追い風1社
第一稀元素化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中124社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに58社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの387件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-10-30悪化業績予想の修正
「一方、利益面では、原料価格の上昇等を背景とした顧客需要の低下が予想されるほか、原料の調達状況の影響により一部顧客との取引数量が減少する見込みです。これに対して代替策を進めているものの、その立ち上がりまでの一時的な影響として、販売数量の減少に伴う操業度の低下により、生産原価の上昇を見込んでおります。」
下期について、原料価格上昇を背景とする顧客需要・取引数量の減少と、操業度低下による生産原価上昇を見込んでいる。 - FY2024削除有価証券報告書
「なお、昨年まで記載しておりました「原材料・エネルギー価格の高騰について」は、国内の物価上昇を含め、経済の基調として引き続き推移すると考えました。また、「ロシア・ウクライナ情勢による影響について」は、ロシア産の原材料について、一定量の在庫を国内で確保し、さらに代替原材料への転換が進みました。これらの結果、事業等のリスクから項目を削除いたしました。」
原材料・エネルギー価格の高騰について、国内物価上昇を含む経済の基調として継続すると判断し、独立した事業等のリスク項目から削除した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「資源高は一服したものの、労働市場のひっ迫に伴う賃金上昇を背景にインフレ率は依然高い水準が続いています。」
資源高は一服したものの、賃金上昇を背景にインフレ率が依然高い水準にあると説明している。 - FY2024-Q1エネルギー価格高騰一服と高インフレ継続有価証券報告書
「インフレ率はエネルギー価格の高騰が一服したことを背景にピークを脱したものの、依然高い水準が続いています。」
エネルギー価格の高騰は一服し、インフレ率はピークを脱したと説明する一方、依然高い水準が続いている。原材料価格の変動に伴う販売価格上昇も一部用途で生じている。 - FY2023初出有価証券報告書
「2021年からの世界的なエネルギー価格の高騰、さらには原材料価格の高騰は当社グループの生産コストを押し上げ、利益を圧迫し、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
従来の原材料輸入・調達リスクとは別に、2021年以降のエネルギー価格及び原材料価格の高騰が生産コスト上昇・利益圧迫につながるリスクを独立して記載した。販売価格の引き上げ、生産性向上、業務効率化及び原価低減を対応策としている。