原燃料価格の値上がり
FY2017-Q3に初出。24回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
堺化学工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中国における景気低迷に加え、中東情勢の悪化に端を発した、原油関連製品をはじめとするサプライチェーンの断絶により一部原料の調達が厳しくなっております。加えて、原燃料高騰と円安がもたらす製造コストの上昇は、主要な原燃料を海外からの輸入に依存している当社にとって免れ得ないものと認識しており」
原燃料価格リスクについて、中国景気低迷、中東情勢を起点とするサプライチェーン断絶、一部原料の調達困難、原燃料高騰・円安による製造コスト上昇が重なっている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「加えて、原燃料高騰と円安がもたらす製造コストの上昇は、主要な原料鉱石を輸入している当社にとって免れ得ないものと認識しており」
原燃料高騰と円安による製造コスト上昇が引き続き不可避の影響要因として認識され、価格設定、収率改善、設備集約で対応するとしている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「なお、５次にわたる販売価格改定を行い、収益の改善をしてまいりましたが、輸入品との競争激化、原燃料価格高騰によるコスト上昇、設備老朽化により損益が悪化したことに伴い収益予測の見直しを行った結果、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスで、資産グループの帳簿価額を全額回収できる可能性が低いと判断したため、酸化チタン製造設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、3,578百万円を減損損失として計上しております。」
原燃料価格高騰によるコスト上昇が、輸入品との競争激化や設備老朽化と重なり、販売価格改定を重ねても酸化チタン製造設備の減損損失3,578百万円を計上する状況に至った。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「チオ製品は、プラスチックレンズ向けの販売が堅調で価格改定も進み、売上は増加しました。しかし、原燃料価格の高騰の影響を受け、利益は減少しました。」
価格改定が進む中でも、原燃料価格高騰がチオ製品の利益減少要因となる状況を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「チオ製品は、プラスチックレンズ向けの販売が堅調で価格改定も進み、売上は増加しました。しかし、原燃料価格の高騰の影響を受け、利益は減少しました。」
原燃料価格高騰の影響は、価格改定が進む中でもチオ製品の利益減少要因として継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「原材料高騰に対応すべく値上げを実施した結果、売上高は前年同水準を維持したものの、原材料高騰分の一部は価格転嫁できず、利益は減少しました。」
価格改定を実施しても原材料高騰分を全て転嫁できず、樹脂添加剤の利益減少として原燃料価格リスクが通期で顕在化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループの業績は、価格改定は進んだものの、中国ロックダウンによる在庫調整や半導体不足による自動車の減産、ウクライナ情勢に伴う原燃料高の影響などを受けました。」
価格改定が進んでも、ウクライナ情勢に伴う原燃料高や中国ロックダウン等の影響が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループの業績は、価格改定の浸透はあるものの、中国ロックダウンによる在庫調整や、半導体不足による自動車の減産、ウクライナ情勢による原燃料高の影響などを受け」
原燃料高は価格改定の浸透後も全社業績への影響要因として継続している。衛生材料では原燃料・運賃高騰により利益が減少した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「価格改定の浸透はあるものの、中国ロックダウンによる在庫調整や、半導体不足による自動車の減産、ウクライナ情勢による原燃料高の影響などを受け」
原燃料価格上昇の要因としてウクライナ情勢が明示され、価格改定の浸透がある中でも原燃料高が全社業績の悪化要因となった。衛生材料では原燃料・運賃高騰により売上・利益が減少している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ウイズコロナのニューノーマルの中、急激な経済活動回復、カーボンニュートラルに向けた化石燃料の制限、期末にはロシアのウクライナ侵攻など、原燃料高騰に拍車がかかり、製造コストを押し上げる厳しい状況であります。」
原燃料価格上昇の要因が、経済活動回復、化石燃料制限、ロシアのウクライナ侵攻などに広がり、製造コスト上昇がより深刻な経営課題として記載されている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「酸化チタンは、グラビアインキ向けを中心に好調に推移し、価格是正も浸透したことから、前年同期比で売上、利益ともに増加しました。」
原燃料価格上昇等による酸化チタンの採算悪化に対し、価格是正が前四半期の『浸透し始めた』段階から浸透したと記載され、売上・利益ともに前年同期比で増加した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「酸化チタンは、グラビアインキ向けを中心に各用途が好調に推移し、価格是正も浸透し始めたことから、前年同期比で売上、利益ともに増加しました。」
原燃料価格上昇等による酸化チタンの採算悪化に対し、価格是正が浸透し始め、売上・利益ともに増加したと記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「酸化チタンは、新型コロナによる世界的な需要低迷と原料鉱石の値上がりもあり、採算性が厳しくなっておりますが、工場運営、他製品の中間体供給等において重要な役割を担っているため、さらなる事業の効率化、最適な生産体制の検討を進めてまいります。」
原料鉱石価格の上昇による採算悪化を継続して記載し、需要低迷への対応として効率化・最適生産体制の検討を進めている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「重油や非鉄金属などの原燃料、カントリーリスクの比較的高い地域からの輸入に頼っている酸化チタン又はバリウム製品の原料、国内においても調達先が限られる特殊な原料・資材等の価格高騰、供給の逼迫・遅延等が生じた場合」
原燃料・特殊原料の価格高騰、供給逼迫・遅延に関するリスクを通期のリスク開示でも継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業利益は、年度を通じた原燃料価格や物流コスト等の上昇が収益を押し下げるとともに、生産トラブルによる操業度低下や修繕費増によるコスト上昇のため」
原燃料価格上昇に加え、物流コスト、生産トラブル、操業度低下、修繕費増までコスト上昇要因が広がり、営業利益を押し下げたと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「酸化チタンは、繊維向けなどが堅調に推移しましたが、原料鉱石および燃料価格上昇の影響を受けました。」
原料鉱石・燃料価格上昇によるコスト影響が引き続き記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの業績は、医薬原薬・中間体事業の受注の下期偏重や前第２四半期連結累計期間の子会社２社売却に加え、営業利益に関しては、創業100周年にかかる費用計上と原料価格上昇の影響を受けました。」
原料価格上昇が当第2四半期累計の営業利益に影響したと引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループの業績は、医薬原薬・中間体事業の受注が下期に偏重していること、前第２四半期連結会計期間に子会社２社を売却したこと、加えて原料価格が上昇していることなどにより」
原料価格上昇が当四半期の業績下振れ要因として引き続き記載されている。化学セグメントでも鉱石価格や原料価格上昇による原価・利益への影響が示されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「原燃料価格が上昇しましたが、高品質・高付加価値製品の販売強化に努めるとともに事業全般にわたるコストダウンを図ったため」
原燃料価格上昇が当該年度に実際に発生し、製造原価・利益への影響要因となっている。酸化チタンでは鉱石価格上昇によるコスト増を補えず利益が減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「酸化チタンは、全般に亘り出荷は堅調に推移しましたが、鉱石価格上昇によるコスト増を補えず利益は減少しました。」
鉱石価格上昇によるコスト増を販売好調で吸収できず、酸化チタンの利益が減少する状況を継続して記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社では、酸化チタンは、全般に亘り出荷が堅調に推移しましたが、鉱石価格上昇によるコスト増を補えず利益は減少しました。」
鉱石価格上昇によるコスト増が販売好調では吸収できず、酸化チタンの利益低下につながったとの記載を継続している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「拡販に努めた酸化チタンは、全般に亘り出荷が堅調に推移しましたが、鉱石価格上昇によるコスト増を補えず利益は低下しました。」
鉱石価格上昇がコスト増となり、酸化チタンの利益低下として実際に発生したと記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「重油や非鉄金属などの原燃料や、調達先が限られる特殊な原料、資材等の価格高騰、供給の逼迫、遅延等が生じた場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原燃料価格の値上がりという従来の記載から、特殊原料・資材を含む価格高騰に加え、供給逼迫・遅延までリスク範囲が広がっている。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「一方、原燃料価格の値上がり、また中国をはじめとするアジア新興国の景気減速による海外経済の下振れリスクが懸念されるなど、依然として先行き不透明な状況で推移した。」
原燃料価格の値上がりを、当第3四半期連結累計期間における先行き不透明要因として新たに記載している。