シイエヌエス（4076）・リスク再掲直近のその他開示（2026-09-16）では「対処」
自然災害・感染症による事業継続リスク
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載は2026-09-16。
4記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
感染症・大規模災害に備えた事業継続計画とテレワーク121社が書いているテーマ・逆風22社・追い風98社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。36社中7社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている121社のうち14社を表示しています。上の文は121社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-09-16対処その他開示
「OCI 環境における事業継続と早期復旧を支援するサービス」
OCI環境における災害対策環境（DR）の整備や早期復旧を支援するサービスを開始し、事業継続対応を具体化した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害等が発生した場合に備え、業務フローの見直しやITツールの活用及び情報セキュリティ強化等を図って、円滑にリモートでの業務活動を可能とする態勢整備を拡充していますが、自然災害等による人的、物的損害が甚大である場合には、当社グループの事業の継続そのものが不可能になる可能性があります。」
自然災害・感染症による事業継続リスクと、リモート業務態勢による対策を継続している。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループでは、自然災害等が発生した場合に備え、業務フローの見直しやITツールの活用及び情報セキュリティ強化等を図って、円滑にリモートでの業務活動を可能とする態勢整備を拡充しています。」
自然災害・感染症による事業継続リスクに対し、業務フロー見直し、ITツール活用、情報セキュリティ強化によるリモート業務態勢を拡充している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループが事業展開する地域において、地震、台風、津波等の自然災害、火災、停電、各種感染症の拡大等が発生した場合、当社グループの事業運営に深刻な影響を及ぼす可能性があります。」
首都圏の主要拠点が被災した場合の事業停止可能性を含め、事業継続上の外部リスクとしている。