収益認識会計基準の適用
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「月額売上は、一定の期間にわたり移転される財又はサービスであり、契約期間において定額で収益を認識しております。」
SaaS型サービスの月額売上を契約期間にわたり認識する取り扱いを再確認。 - FY2024再掲有価証券報告書
「月額売上は、一定の期間にわたり移転される財又はサービスであり、契約期間において定額で収益を認識しております。」
SaaS型サービスの月額売上を契約期間にわたり認識する取り扱いを再確認。 - FY2023再掲有価証券報告書
「月額売上は、一定の期間にわたり移転される財又はサービスであり、契約期間において定額で収益を認識しております。」
SaaS型サービスの月額売上を契約期間にわたり認識する収益認識の取り扱いを再確認。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「月額売上は、一定の期間にわたり移転される財又はサービスであり、契約期間において定額で収益を認識しております。」
SaaS型サービスの月額売上を契約期間にわたり認識する収益認識の取り扱いを再確認。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「月額売上は、一定の期間にわたり移転される財又はサービスであり、契約期間において定額で収益を認識しております。」
SaaS型サービスの月額売上を契約期間にわたり認識する収益認識の取り扱いを再確認。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、当第１四半期連結会計期間より四半期連結財務諸表を作成しております。」
連結財務諸表への移行に伴い、収益認識の注記を連結ベースで継続開示。各事業の月額売上等は一定期間にわたり収益認識。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当事業年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
収益認識会計基準の適用を継続。当事業年度の損益への影響はなく、前受収益を契約負債として表示。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。また、収益認識会計基準等の適用による当第２四半期累計期間の損益に与える影響はありません。」
収益認識会計基準の適用を継続し、第2四半期累計期間の損益への影響はないと記載。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。また、収益認識会計基準等の適用による当第１四半期累計期間の損益に与える影響はありません。」
収益認識会計基準を第1四半期会計期間の期首から適用。第1四半期累計期間の損益への影響はないと記載。