プラスアルファ・コンサルティング（4071）・施策再掲
TCFD等に基づく開示の検討
FY2023に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2025。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD等の気候変動開示枠組みへの未対応・将来検討13社が書いているテーマ・逆風3社・追い風3社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再掲有価証券報告書
「気候変動問題に対して適切に対処するため、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）が推奨しているフレームワーク（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標）に沿って、気候関連シナリオに基づき分析・評価した関連情報を開示します。」
TCFDフレームワークに沿ったガバナンス、シナリオ分析、リスク管理、指標・目標の開示を継続。 - FY2024前進有価証券報告書
「気候変動問題に対して適切に対処するため、TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース：Task Force on Climate-related Financial Disclosures）が推奨しているフレームワーク（ガバナンス、戦略、リスク管理、指標と目標）に沿って、気候関連シナリオに基づき分析・評価した関連情報を開示します。」
前年度の開示検討から進み、TCFDフレームワークに沿ったガバナンス、シナリオ分析、リスク管理、指標・目標の開示を実施。 - FY2023初出有価証券報告書
「今後、必要なデータの収集と分析を行い、ＴＣＦＤ等の枠組みに基づき開示を行うこと及び開示の質と量の充実を図ることにつき検討してまいります。」
現時点ではTCFD等に基づく開示を行っていないとしつつ、必要データの収集・分析と将来開示を検討。