ローコード技術者の育成と市場への供給
FY2021に初出。18回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに4社。
- 2026-09-30引き上げ経営計画
「サービスパートナー企業や教育機関等との連携を通じ、AI人材の育成に努めてまいります。」
人材育成の対象を従業員にとどめず、サービスパートナー企業や教育機関等との連携によるAI人材育成へ広げている。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「引き続き、非IT人材を中心とした当社グループ従業員の採用と教育を強化するとともに、当社グループのサービスパートナー企業他、教育機関等への積極的な人材育成プログラムの提供等を通じ、新たなDX人材供給のエコシステム構築に努めてまいります。」
従業員の採用・育成に加え、サービスパートナー企業や教育機関へのプログラム提供、DX人材供給エコシステムの構築へ対象を広げている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「「プロフェッショナルサービス」においては、「OutSystems®」を中心としたローコードプラットフォームを活用したコンサルティング及び受託開発の提供が引き続き順調に拡大する中、将来の需要拡大に備えた当社グループ従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保に加え、サービス提供の効率化を促進することや次世代の技術による新規事業のための研究開発にも注力いたしました。」
将来の需要拡大に備えた従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナー確保を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「これにより従来３～５年程度必要であった技術者の教育期間を３～６か月に短縮し、非IT人材の半数以上が約１年以内に当社DX事業における「プロフェッショナルサービス」を提供する技術者として活躍することができるよう、取り組んでおります。」
アカデミー制度による教育期間短縮と非IT人材の技術者化を継続的な人材育成施策として再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「「プロフェッショナルサービス」においては、「OutSystems®」を中心としたローコードプラットフォームを活用したコンサルティング及び受託開発の提供が引き続き順調に拡大する中、将来の需要拡大に備えた当社グループ従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保に加え、サービス提供の効率化を促進することや次世代の技術による新規事業のための研究開発にも注力いたしました。」
将来の需要拡大への対応として、従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「これにより従来３～５年程度必要であった技術者の教育期間を３～６か月に短縮し、非ＩＴ人材の半数以上が約１年以内に当社ＤＸ事業における「プロフェッショナルサービス」を提供する技術者として活躍することができるよう、取り組んでおります。当社では、非ＩＴ人材であっても技術者枠で採用（新卒、中途）しておりますが、技術者枠で採用された非ＩＴ人材（未経験者）が、研修後、実際に技術者として配属された実績は87.5% （母数16名）になっております。」
アカデミー制度による教育期間短縮に加え、未経験者の研修後技術者配属実績87.5％を開示しており、人材育成・供給の具体的な実績が示されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「「プロフェッショナルサービス」においては、「OutSystems®」を中心としたローコードプラットフォームを活用したコンサルティング及び受託開発の提供が引き続き順調に拡大する中、将来の需要拡大に備えた当社グループ従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保に加え、サービス提供の効率化を促進することや次世代の技術による新規事業のための研究開発にも注力いたしました。」
将来の需要拡大への対応として、従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「「プロフェッショナルサービス」においては、「OutSystems®」を中心としたローコードプラットフォームを活用したコンサルティング及び受託開発の提供が引き続き順調に拡大する中、将来の需要拡大に備えた当社グループ従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保に加え、サービス提供の効率化を促進することや次世代の技術による新規事業のための研究開発にも注力いたしました。」
将来需要への対応として、従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「プロフェッショナルサービス」においては、「OutSystems®」を中心としたローコードプラットフォームを活用したコンサルティング及び受託開発の提供が引き続き順調に拡大する中、将来の需要拡大に備えた当社グループ従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保に加え、サービス提供の効率化を促進するための研究開発にも注力いたしました。」
将来の需要拡大への対応として、従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「プロフェッショナルサービス部門における非IT人材（新卒・中途）の採用割合 73.9％」
人材育成・供給方針に関して、当連結会計年度の非IT人材採用割合を具体的に開示している。連結従業員数は110名、サービスパートナー技術者数は94名となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「プロフェッショナルサービス」においては、「OutSystems®」を中心としたローコード開発ツールを活用するコンサルティング及び受託開発が順調に拡大するなか、サービスの将来的な需要拡大に対応する当社グループ従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナー確保を積極的に推進いたしました。」
将来的な需要拡大への対応として、従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「プロフェッショナルサービス」においては、「OutSystems®」を中心としたローコード開発ツールを活用するコンサルティング及び受託開発が順調に拡大するなか、サービスの将来的な需要拡大に対応する当社グループ従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナー確保を積極的に推進いたしました。」
将来需要への対応として、従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナーの確保を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「OutSystems®」を中心としたローコード開発ツールを活用するコンサルティング及び受託開発提供が順調に拡大するなか、サービスの将来的な需要拡大に対応する当社グループ従業員技術者の採用・育成及びサービスパートナー確保を積極的に推進いたしました。」
将来の需要拡大への対応として、従業員技術者の採用・育成とサービスパートナーの確保を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「そのため、施策として人材育成プログラムの増強を行います。これは、当社グループ内だけでなく、顧客企業やパートナー企業を含めた当社グループ外部への市場供給も目的としております。」
ローコード技術者を自社内だけでなく顧客企業・パートナー企業を含む市場へ供給する人材育成方針を再確認している。 - FY2021初出有価証券報告書
「ローコード開発ツールベンダー認定資格のトレーニングと豊富な受託開発のノウハウを活用することで、ローコード開発ツールを用いてシステム開発を行うIT人材の新規創出を、約３ヶ月から６ヶ月で実現する実践的な教育プログラムを保有しております。」
自社だけでなく顧客企業やパートナー企業を含む外部市場への人材供給も目的としている。