開発プロセスを支援する管理ツール・ソフトウェアの研究開発
FY2021に初出。11回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-09-30前進経営計画
「業務ロジック等の抽出技術・量子AI研究関連事業の社会実装の推進」
研究開発について、業務ロジック等の抽出技術と量子AI研究の社会実装を推進する段階を示している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、ノーコード・ローコード開発やアジャイル手法を活用したプロフェッショナルサービスの提供を支援するソフトウェアの研究開発及び量子コンピュータの技術研究と同技術を用いた解析手法の社会実装等に向けた国立大学法人との共同研究を実施いたしました。」
プロフェッショナルサービス支援ソフトウェア及び量子コンピュータ関連の研究開発・産学連携を継続している。研究開発費の総額は96,116千円である。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、ノーコード・ローコード開発やアジャイル手法を活用したプロフェッショナルサービスの提供を支援するソフトウェアの研究開発及び量子コンピュータの技術研究と同技術を用いた解析手法の社会実装等に向けた国立大学法人との共同研究を実施いたしました。当連結会計年度の研究開発費の総額は50,373千円であります。」
プロフェッショナルサービス支援ソフトウェア及び量子コンピュータ関連の研究開発を継続し、年度研究開発費50,373千円を開示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は40,444千円であります。これは主にＤＸ事業におけるデジタルレイバー等新サービスの研究開発活動による支出や、外部教育・研究機関との連携による基礎研究の開始に伴う支出によるものであります。」
プロフェッショナルサービスを支援する研究開発及び外部教育・研究機関との連携による基礎研究を継続し、中間期の研究開発費40,444千円を開示している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、ノーコード・ローコード開発やアジャイル手法を活用したプロフェッショナルサービスの提供を支援するソフトウェアの研究開発及び量子コンピュータの技術研究と同技術を用いた解析手法の社会実装等に向けた国立大学法人との共同研究を実施いたしました。当連結会計年度の研究開発費の総額は59,941千円であります。」
プロフェッショナルサービス支援ソフトウェア及び量子コンピュータ関連の研究開発を継続し、年間研究開発費59,941千円を開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、ノーコード・ローコード開発やアジャイル手法を活用したプロフェッショナルサービスの提供を支援するソフトウェアの研究開発及び量子コンピュータの技術研究と同技術を用いた解析手法の社会実装等に向けた国立大学法人との共同研究を実施いたしました。」
プロフェッショナルサービスを支援するソフトウェア研究開発を継続している。研究開発費の総額は51,275千円である。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度においては、ローコード開発やアジャイル手法を活用したプロフェッショナルサービスの提供を支援するソフトウェアの研究開発を実施いたしました。」
プロフェッショナルサービスを支援するソフトウェア研究開発を継続している。研究開発費は10,041千円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は6,829千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の累計額を更新しているが、研究活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,395千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の累計額を更新しているが、研究活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,100千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費を示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「ローコード開発やAPIインテグレーションを活用したプロフェッショナルサービスの提供を支援するソフトウェアの研究開発を実施し、技術者の要件定義及びプロジェクト管理作業効率化を促進するソフトウェアの研究開発をいたしました。翌連結会計年度からの運用を計画しております。」
研究開発費は16,088千円。翌連結会計年度からの運用を計画している。