新研究開発センターを軸とした部門間シナジー
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2024年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を開発ステップで分類したチーム編成から要素技術の近い製品で分類したチーム編成に変更しております。」
研究開発センターを要素技術の近い製品別チーム編成とする2024年4月1日付の変更を継続して記載している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2024年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を開発ステップ別のチーム編成から要素技術の近い製品別チーム編成に変更しております。」
研究開発センターの編成を、開発ステップ別から要素技術の近い製品別へ変更し、新製品・新事業創出に向けた体制を組み替えた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2022年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を製品別チーム編成から開発ステップ別のチーム編成に変更しております。」
研究開発センターを開発ステップ別のチーム編成とする2022年4月1日付の組織変更を再掲している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2022年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を製品別チーム編成から開発ステップ別のチーム編成に変更しております。」
2022年4月1日付で実施した研究開発センターの製品別チーム編成から開発ステップ別チーム編成への変更を再掲している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2022年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を製品別チーム編成から開発ステップ別のチーム編成に変更しております。」
新製品・新事業の創出を加速するため、研究開発センターを製品別チーム編成から開発ステップ別チーム編成へ変更した。研究開発体制の具体的な組織変更が実施された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「また、これらの成長戦略を支える取組みとして、①研究開発体制の強化、②SDGs／ESGの推進、③DX施策の推進を掲げ、プライム市場に相応しい企業グループを目指します。」
従来の部門間シナジー中心の表現から、研究開発体制の強化を成長戦略の支援基盤として明示する表現へ広げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、研究・製造・販売業務の戦略分野間での融合を図り、新商品開発、新市場開拓をより一層推進してまいります。」
従来の部門間シナジーを、戦略分野間における研究・製造・販売業務の融合、新商品開発、新市場開拓として表現している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、販売先の業界や分野が共通・類似している事業を取りまとめ、営業情報・技術情報を共有し、シナジー効果を発揮できるよう、平成30年４月１日付で組織変更しております。」
販売先の業界・分野が共通または類似する事業をまとめ、営業情報・技術情報を共有する組織変更とシナジー創出の方針を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、販売先の業界や分野が共通・類似している事業を取りまとめ、営業情報・技術情報を共有し、シナジー効果を発揮できるよう、平成30年４月１日付で組織変更しております。」
販売先の業界・分野が共通または類似する事業をまとめ、営業情報・技術情報を共有する組織変更とシナジー創出の方針を再掲している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社は、販売先の業界や分野が共通・類似している事業を取りまとめ、営業情報・技術情報を共有し、シナジー効果を発揮できるよう、平成30年４月１日付で組織変更しております。」
販売先の業界・分野が共通または類似する事業をまとめ、営業情報・技術情報を共有する組織変更を平成30年4月1日付で実施し、部門間シナジーの具体的な仕組みが進展した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「事業部門間シナジー、技術の重合・複合化による市場拡大と創造により増収を実現する」
部門間シナジーと技術の重合・複合化を増収の手段として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「・事業部門間シナジー、技術の重合・複合化による市場拡大と創造を狙い増収を達成する」
事業部門間シナジーと技術の重合・複合化を、増収の手段として引き続き位置付けている。 - FY2016初出有価証券報告書
「新研究開発センターを中心に部門間シナジーを更に発展させ、収益力を強化する」
新研究開発センターを具体的な組織基盤として、部門間連携と収益力強化を結び付けている。