新規事業の推進・確立
FY2016に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに110社。
- FY2026前進有価証券報告書
「成長ドライバー全体として、2030年度には売上高260億円、営業利益60億円まで拡大することを目指します。内訳として、エレクトロニクス領域では売上高80億円、営業利益20億円、セーフティ領域では売上高180億円、営業利益40億円を見込んでおります。」
新規事業・成長事業の推進を成長ドライバーとして具体化し、2030年度の売上高・営業利益目標をエレクトロニクスとセーフティに分けて示した。 - 2026-05-27前進株主総会
「本出資は、当社が重点を置く戦略市場分野における中長期的な成長機会の獲得に向けた戦略的投資です。」
次世代炭素素材を開発する株式会社3DCへの第三者割当増資引受けを、戦略市場分野における中長期的な成長機会の獲得に向けた投資として示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,106百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費353百万円が含まれております。」
空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発や、新規事業開発に係る研究を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2022年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を製品別チーム編成から開発ステップ別のチーム編成に変更しております。」
新製品・新事業の創出を加速させる手段として、研究開発センターの組織体制変更を継続して記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、新製品・新事業の創出を加速させるため、2022年４月１日付で、研究開発センターの組織体制を製品別チーム編成から開発ステップ別のチーム編成に変更しております。」
新規事業・新製品の創出を加速させる手段として、研究開発センターの組織体制変更を2022年4月1日付で実施した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「エレクトロニクス 既存の成長ドライバーへのリソース重点配分、次世代成長ドライバーの事業化を推進、新たな成長ドライバーの創出に向けた研究開発力の強化」
新規事業の推進・確立を、既存成長ドライバーへの資源配分、次世代成長ドライバーの事業化、新たな成長ドライバーの創出として具体化した。新規事業開発に係る研究費は471百万円。 - FY2021再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は2,019百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費396百万円が含まれております。」
空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発を含め、新規事業開発に係る研究費396百万円を計上している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は\n2,024\n百万円であり、これには上記の各セグメントに含まれない空中ディスプレイ用リフレクターなどの新製品開発のほか、改良研究や技術サービスなど新規事業開発に係る研究費387百万円が含まれております。」
新製品開発と新規事業開発に係る研究費387百万円を含む研究開発を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな成長分野、成長市場への参入が会社の持続的発展に資するとの認識のもと、新しいチャレンジの具現化「商品サービスのさらなる充実と市場の拡大」を掲げております。」
新規事業について、従来の「推進・確立」から、新しいチャレンジの具現化、商品・サービスの充実、市場拡大という表現で継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな成長分野、成長市場への参入が会社の持続的発展に資するとの認識のもと、グループビジョンの重点施策のひとつとして「新規事業の推進・確立」を掲げております。」
新規事業の推進・確立を持続的発展の重点施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな成長分野、成長市場への参入が会社の持続的発展に資するとの認識のもと、グループビジョンの重点施策のひとつとして「新規事業の推進・確立」を掲げております。」
新規事業の推進・確立を持続的発展の重点施策として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、新たな成長分野、成長市場への参入が会社の持続的発展に資するとの認識のもと、グループビジョンの重点施策のひとつとして「新規事業の推進・確立」を掲げております。」
新たな成長分野・市場への参入を持続的発展の手段として位置付けている。