生産拠点の被災・感染症による操業停止
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。50社中26社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに38社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループ又は当社グループのサプライチェーンにおいて、これらの不測の事態の発生により、長期にわたる生産の中断があった場合は、売上高の減少等により、当社グループの経営成績、財政状態及び将来の業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による自社拠点・サプライチェーンの長期生産中断リスクと業績への大きな影響可能性を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループ又は当社グループのサプライチェーンにおいて、これらの不測の事態の発生により、長期にわたる生産の中断があった場合は、売上高の減少等により、当社グループの経営成績、財政状態及び将来の業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
自社拠点だけでなくサプライチェーンを含む自然災害による長期生産中断リスクと、業績への大きな影響可能性を継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループ又は当社グループのサプライチェーンにおいて、これらの不測の事態の発生により、長期にわたる生産の中断があった場合は、売上高の減少等により、当社グループの経営成績、財政状態及び将来の業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害リスクについて、自社拠点だけでなくサプライチェーンを含む長期生産中断と、業績への大きな影響を明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、自然災害の発生に備えて、リスク管理マニュアルや事業継続計画の策定、社員安否確認システムの構築、耐震対策、防災訓練などの対策を講じていますが、事業継続計画の想定を超えた大規模な自然災害により、事業活動の中断、生産設備の被災、交通遮断による製品輸送停止、原材料の仕入れ先又は製品の販売先等の被災・操業停止、経済活動の停滞、電力不足に伴う工場稼働への制約等、不測の事態が発生することが考えられます。」
自然災害リスクへの対応として、事業継続計画、安否確認システム、耐震対策、防災訓練等を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、自然災害の発生に備えて、リスク管理マニュアルや事業継続計画の策定、社員安否確認システムの構築、耐震対策、防災訓練などの対策を講じていますが、事業継続計画の想定を超えた大規模な自然災害により、事業活動の中断、生産設備の被災、交通遮断による製品輸送停止、原材料の仕入れ先又は製品の販売先等の被災・操業停止、経済活動の停滞、電力不足に伴う工場稼働への制約等、不測の事態が発生することが考えられます。」
自然災害リスクに対し、事業継続計画、安否確認システム、耐震対策、防災訓練などの具体的な対策を明示した。 - FY2019供給先・販売先被災等へのリスク範囲拡大有価証券報告書
「なお、当社グループの生産設備が被災しなかった場合においても、原材料の仕入先又は製品の販売先等の被災、自然災害に起因する経済活動の停滞、電力不足に伴う工場稼動への制約等により、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
自社生産設備の被災だけでなく、仕入先・販売先の被災、経済活動停滞、電力不足による操業制約まで影響経路を明示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「万一これらの生産設備が被災した場合、操業の一部又は全部が停止し、生産や出荷に著しく支障をきたす恐れがあります。」
自然災害による生産設備の被災・操業停止と、感染症による事業活動困難化のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「万一これらの生産設備が被災した場合、操業の一部又は全部が停止し、生産や出荷に著しく支障をきたす恐れがあります。」
自然災害による生産設備の被災・操業停止に加え、新型インフルエンザによる事業活動困難化のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「万一これらの生産設備が被災した場合、操業の一部又は全部が停止し、生産や出荷に著しく支障をきたす恐れがあります。」
国内外の生産・営業拠点について、地震等の自然災害に加え、新型インフルエンザの影響も記載している。