円高による収益・為替差損への影響
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
デンカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。28社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-11-09再定義業績予想の修正
「当中間連結会計期間の業績は、電子・先端製品を中心に販売数量が増加したほか、原燃料価格の高騰に応じた販売価格の見直しや、円安による手取り増により、売上高は2,087億21百万円と前年同期に比べ120億21百万円（6.1％）の増収となりました。」
直近のcanonical disclosureで示されていた円高による手取り減から、今回の中間期は円安による手取り増へ記載が変化した。 - FY2027-H1再定義有価証券報告書
「原燃料価格の高騰に応じた販売価格の見直しや、円安による手取り増により、」
前中間期に記載された円高による手取り減から、当中間期は円安による手取り増が増収要因となる状況へ変化している。 - 2026-08-07再定義業績予想の修正
「当第１四半期連結累計期間の業績は、電子・先端製品を中心に販売数量が増加したほか、原燃料価格の高騰に応じた販売価格の見直しや、円安による手取り増により、売上高は969億77百万円と前年同期に比べ29億10百万円（3.1％）の増収となりました。」
直近の円高による手取り減の記載から、円安による手取り増が増収要因となる状況へ変化している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の業績は、電子・先端製品の販売数量が増加しましたが、原燃料価格の下落に応じた販売価格の見直しや円高による手取り減があり、売上高は1,966億99百万円と前年同期に比べ23億54百万円（1.2％）の減収となりました。」
前年まで円安による手取り増が記載されていたのに対し、当中間期は円高による手取り減が減収要因として記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の業績は、電子・先端製品の販売数量回復や、原燃料価格の上昇に応じた販売価格改定および円安による手取り増があり」
円安による手取り増が引き続き業績の押上げ要因として記載され、従来の円高による手取り減少とは異なる為替環境が継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「クロロプレンゴムは、価格面では昨年度に実施した段階的な価格改定が寄与したほか円安による手取り増がありましたが、販売数量は全般的な需要の減少があり、減収となりました。」
円高による手取り減少とは異なり、円安による手取り増が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「クロロプレンゴムは、価格面では昨年度に実施した段階的な価格改定が寄与したほか円安による手取り増がありましたが、販売数量は全般的な需要の減少があり、減収となりました。」
円安による手取り増が引き続き記載され、円高による手取り減少とは異なる為替環境が続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、前年度に実施した価格改定の効果や円安による手取り増がありましたが、電子・先端製品やクロロプレンゴムなど主力製品の販売数量が減少し」
円高による手取り減少が課題となっていた従来とは異なり、円安による手取り増が引き続き業績要因として記載されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「原燃料価格の上昇に応じた販売価格の見直しを行ったほか円安による手取り増があり」
円高による手取り減少が課題となっていた従来の状況に対し、当年度は円安による手取り増が増収要因となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、中国経済減速や自動車減産などの影響による需要減がありましたが、原材料価格の上昇に応じた販売価格の見直しを行ったほか円安による手取り増があり」
円高による手取り減少が課題となっていた従来の状況に対し、本四半期は円安による手取り増が売上高の増収要因となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、価格面では原燃料の上昇に応じた見直しや円安による手取り増がありましたが」
従来の円高による手取り減少・為替差損の影響に対し、本四半期は円安による手取り増が価格面の要因として記載されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 - 143」
為替差損は前年同期の為替差益188百万円から143百万円の損失に転じ、為替変動による損失影響が再び生じている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 - 84」
前年同期の為替差益16百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は84百万円の為替差損となり、為替変動による損失影響が再び生じている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 12 50」
為替差損は前年同期の12百万円から50百万円へ増加し、為替変動による損失影響が再び拡大している。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差益 - 442」
前年の為替差損693百万円に対し、当年度は為替差益442百万円となり、為替変動による損失影響が解消した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 - 188」
前年同期の602百万円の為替差損に対し、当第3四半期連結累計期間は188百万円の為替差益となり、為替変動による損失影響が解消した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 16」
前年同期に計上した5億21百万円の為替差損に対し、当第2四半期連結累計期間は16百万円の為替差益となり、為替変動による損失影響が軽減した。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 259 12」
為替差損は前年同期の2億59百万円から12百万円へ減少し、当四半期の損失影響は縮小した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 602」
為替差損は前年同期の計上なしから602百万円となり、前四半期連結累計期間の521百万円からも増加している。為替変動の損失影響が継続・拡大している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 521」
当第2四半期連結累計期間に5億21百万円の為替差損を計上し、為替変動の影響が実際の損失として現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益面では、円高の影響に加え、スチレンモノマーの隔年定修や海外展開および研究開発の加速による費用増により、営業利益は258億44百万円（前年同期比47億89百万円減、15.6％減益）となり」
円高が、定期修繕や海外展開・研究開発費の増加とともに営業利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「収益面では、円高の影響に加えスチレンモノマーの隔年定修や海外展開および研究開発の加速による費用増があり、営業利益は187億59百万円（前年同期比46億２百万円減、19.7％減益）、経常利益は174億92百万円（前年同期比42億37百万円減、19.5％減益）、親会社株主に帰属する四半期純利益は135億54百万円（前年同期比23億10百万円減、14.6％減益）となりました。」
円高の影響が、定期修繕や海外展開・研究開発の費用増とともに利益を押し下げる要因として引き続き記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「収益面では、営業利益は、円高の影響に加え、スチレンモノマーの隔年定修や海外展開および研究開発の加速による費用増があり、98億25百万円（前年同期比47億94百万円減、32.8％減益）となりました。経常利益は、円高の進行により為替差損が発生したため、74億26百万円（前年同期比61億円減、45.1％減益）となり」
円高による手取り減少と為替差損が引き続き利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「収益面では、営業利益は、円高の影響に加え定期修繕の実施に伴う費用増や研究開発費の増加などがあり、42億95百万円（前年同期比16億44万円減、27.7％減益）となりました。経常利益は、円高の進行により為替差損が発生したため、23億64百万円（前年同期比34億61百万円減、59.4％減益）となり」
円高が手取り減少や営業利益の減少、為替差損1,479百万円の発生を通じて業績に影響した。