原材料価格下落に伴う石化関連製品の販売価格見直し
FY2017-Q1に初出。36回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
デンカがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「原燃料価格の高騰に応じた販売価格の見直しや、円安による手取り増により、」
原燃料価格下落に伴う販売価格見直しが減収要因となった直近の状況から、当中間期は原燃料価格高騰に応じた価格見直しが増収要因となる局面へ変化している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「この結果、当期の業績は、電子・先端製品の販売数量が増加しましたが、原燃料価格の下落に応じた販売価格の見直しなどによる手取り減があり、売上高は3,842億47百万円と前年同期に比べ160億３百万円（4.0％）の減収となりました。」
原燃料価格下落に応じた販売価格の見直しによる手取り減が、電子・先端製品の販売数量増加を相殺し、減収要因となった。 - 2026-05-13再定義決算説明資料
「スチレン系樹脂：原燃料価格上昇に伴う価格改定」
直近の原燃料価格下落に伴う販売価格見直しから、2026年度予想では原燃料価格上昇に伴う価格改定を織り込む状況へ変化した。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の業績は、電子・先端製品の販売数量が増加しましたが、原燃料価格の下落に応じた販売価格の見直しや円高による手取り減があり、売上高は1,966億99百万円と前年同期に比べ23億54百万円（1.2％）の減収となりました。」
原燃料価格上昇に応じた価格改定が増収要因となっていた直近の状況から、原燃料価格下落に伴う販売価格の見直しが減収要因となる状況へ変化している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の業績は、電子・先端製品の販売数量回復や、原燃料価格の上昇に応じた販売価格改定および円安による手取り増があり」
前年度後半に一部製品で原材料価格下落に伴う販売価格見直しが記載されていたのに対し、当中間期は原燃料価格上昇に応じた価格改定が増収要因として記載されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、スチレンモノマーは原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しを行ったことから減収となり、透明樹脂は中国経済減速の影響を受け販売数量が減少しました。」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しがスチレンモノマーの減収要因となる状況を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、スチレンモノマーは原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しを行ったことから減収となり、透明樹脂は中国経済減速の影響を受け販売数量が減少しました。」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが、スチレンモノマーの減収要因となる状況を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、スチレンモノマーは原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しを行ったことから減収となり」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが、スチレンモノマーの減収要因となる状況を引き続き記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「一方、セメントは急激な原燃料価格の上昇に対して価格転嫁が遅れたため減収となりました。」
原燃料価格上昇への価格転嫁がセメントで遅れ、減収となった。前年までの価格改定による増収局面から、事業別に価格転嫁が追いつかない状況が顕在化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「このほか、特殊混和材の販売は概ね前年並みとなりましたが、セメントは原燃料価格の上昇に対して価格転嫁が一部にとどまりました。」
原燃料価格上昇に対する価格転嫁がセメントで一部にとどまり、交易条件の悪化要因となっている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「このほか、特殊混和材の販売は概ね前年並みとなりましたが、セメントは原燃料価格の上昇に対して価格転嫁が一部にとどまりました。」
原燃料価格上昇への販売価格転嫁が一部にとどまり、交易条件の悪化につながる状況が記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このほか、原燃料価格の上昇に応じた販売価格の見直しを行い、売上高は2,839億77百万円と前年同期に比べ219億92百万円（8.4％）の増収となりました。」
原燃料価格の上昇に応じた販売価格の見直しが増収要因となる状況を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このほか、原材料価格の上昇に応じた販売価格の見直しを行い、売上高は1,911億43百万円と前年同期に比べ308億40百万円（19.2％）の増収となりました。」
原材料価格の上昇に応じた販売価格の見直しが行われ、増収要因となる状況を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このほか、原材料価格の上昇に応じた販売価格の見直しもあり、売上高は867億27百万円と前年同期に比べ104億94百万円（13.8％）の増収となりました。」
原材料価格下落に伴う販売価格見直しが減収要因となっていた状況から、原材料価格上昇に応じた価格見直しが増収要因となる状況へ変化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、一部の製品では原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しがあり、売上高は3,543億91百万円と前年同期に比べ264億12百万円（6.9％）の減収となりました。」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが、引き続き減収要因となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、スチレンモノマーやデンカシンガポール社のポリスチレン樹脂およびＭＳ樹脂の販売は、原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しを行ったことから減収となりました。」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが石化関連製品の減収要因となる状況を引き続き記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、一部の電子・先端プロダクツ製品で販売数量が増加したものの、全体的には世界的な景気後退による需要減のため販売数量が減少しました。また、原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しもあり、売上高は1,603億２百万円と前年同期に比べ316億50百万円（16.5％）の減収となりました。」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが続き、世界的な景気後退による需要減も加わって、売上高は前年同期比16.5％減となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の業績は、一部の電子・先端プロダクツ製品で販売数量が増加したものの、全体的には世界的な景気後退による需要減のため販売数量が減少したほか、原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しもあり、売上高は762億33百万円と前年同期に比べ146億51百万円（16.1％）の減収となりました。」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが続き、世界的な景気後退による需要減も加わって、売上高は前年同期比16.1％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、車両電動化関連やヘルスケア分野での販売数量増加や、採算是正を目的とした販売価格の改定が進んだ一方で、一部製品で原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しを行ったことや需要減による販売数量の減少があり、売上高は2,886億55百万円と前年同期に比べ216億28百万円（7.0％）の減収となりました。」
原材料価格下落に応じた販売価格の見直しが続き、需要減による販売数量減少も加わった結果、連結売上高は前年同期比7.0％減となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の業績は、車両電動化やヘルスケア関連分野での販売数量増加や、採算是正を目的とした販売価格の改定が進んだ一方で、一部製品で原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しを行ったことや需要減による販売数量の減少があり、売上高は1,919億53百万円と前年同期に比べ63億94百万円（3.2％）の減収となりました。」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが、需要減による販売数量の減少とともに減収要因となる状況を再掲している。 - FY2020-Q1原材料価格下落による販売価格見直しの再発有価証券報告書
「そうした中で、当第１四半期連結累計期間は、採算是正を目的とした販売価格の改定が進んだ一方で、一部の製品では原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しや需要減による販売数量の減少がありました。」
前年までの原材料価格上昇局面から、当四半期は一部製品で原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが減収要因となる状況に変化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の業績は、原材料価格の上昇に応じた販売価格の改定や、電子・先端プロダクツ製品を中心に販売数量が増加したことなどにより、売上高は3,102億84百万円と前年同期に比べ171億54百万円（5.9％）の増収となり、第３四半期連結累計期間として過去最高となりました。」
原材料価格の上昇に応じた販売価格改定が、販売数量の増加とともに増収に寄与する状況を再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、原材料価格の上昇に応じた販売価格の改定や、電子・先端プロダクツ製品を中心に販売数量が増加したことなどにより、売上高は1,983億48百万円と前年同期に比べ105億５百万円（5.6％）の増収となり、第２四半期連結累計期間として過去最高となりました。」
原材料価格の上昇に応じた販売価格改定が、販売数量の増加とともに増収に寄与する状況を引き続き記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、原材料価格の上昇に応じた販売価格の改定や、電子・先端プロダクツ製品を中心に販売数量が増加したことなどにより、売上高は939億69百万円と前年同期に比べ33億81百万円（3.7％）の増収となり、第１四半期連結累計期間として過去最高となりました。」
原材料価格の上昇に応じた販売価格改定が増収に寄与する状況を引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、クロロプレンゴムや電子・先端プロダクツ製品を中心に販売数量が増加したほか、原材料価格の上昇に応じた販売価格の改定により、売上高は2,931億30百万円と前年同期に比べ263億89百万円（9.9％）の増収となりました。」
原材料価格上昇に応じた販売価格改定が、引き続き増収に寄与する状況を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のもと、当社グループは、国内外での拡販やコストの削減に努め、業容の拡大と収益の確保に注力いたしました。この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、クロロプレンゴムや電子・先端プロダクツ製品を中心に販売数量が増加したほか、原材料価格の上昇に応じた販売価格の改定により、売上高は1,878億43百万円と前年同期に比べ160億36百万円（9.3％）の増収となりました。」
原材料価格上昇に応じた販売価格改定が増収に寄与する状況を引き続き記載している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、クロロプレンゴムや電子・先端プロダクツ製品を中心に販売数量が増加したほか、原材料価格の上昇に応じた販売価格の改定により、売上高は905億88百万円と前年同期に比べ86億３百万円（10.5％）の増収となりました。」
前年度に記載された原材料価格下落に応じた販売価格見直しによる減収要因から、当四半期は原材料価格上昇に応じた価格改定が増収に寄与する状況へ変化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「円高による手取り減少や原材料価格の下落に応じて石化関連製品の販売価格を見直ししたため、連結売上高は3,626億47百万円と前年同期に比べ72億５百万円（1.9％）の減収となりました。」
原材料価格下落に応じた石化関連製品の販売価格見直しと円高による手取り減少が減収要因となる構図を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「原材料価格の下落に応じた石化関連製品の販売価格の見直しや円高による手取り減少により、前年同期に比べ107億18百万円（3.9％）の減収となりました。」
原材料価格下落に応じた販売価格見直しが減収要因となる構図を引き続き説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「原材料価格の下落に応じた石化関連製品の販売価格の見直しや円高による手取り減少により、前年同期に比べ108億20百万円（5.9％）の減収となりました。」
原材料価格下落に応じた販売価格見直しが減収要因となる構図を引き続き説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「原材料価格の下落に応じた石化関連製品の販売価格の見直しや円高による手取り減少により、前年同期に比べ49億45百万円（5.7％）の減収となりました。」
原材料価格の下落に応じた販売価格の見直しが売上高減少要因となった。