デンカ（4061）・施策前進
スペシャリティー人財確保に向けた人事改革
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2025。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材定義・評価制度改革による能力開発基盤の整備194社が書いているテーマ・逆風0社・追い風199社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに111社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「管理職における女性/外国籍/経験者採用の合計人数の比率 21％ 50％」
人財価値創造のKPIについて、管理職における女性・外国籍・経験者採用者の合計比率は2024年度21％となり、2030年度目標50％に対する進捗を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「管理職における女性/外国籍/経験者採用の合計人数の比率 ※ 20％ 50％」
人財価値創造の非財務KPIについて、管理職における女性・外国籍・経験者採用者の合計比率は2023年度実績20％となり、2030年度目標50％に対する進捗を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また「人財価値創造」に関する指標の内容、目標及び実績は次の通りであります。非財務KPI 2030年度目標 2022年度実績 平均研修金額（１人当たり・単体） 2021年度比２倍（2021年度実績 53千円／人・年） 66千円／人・年 管理職における女性/外国籍/経験者採用の合計人数の比率 50% 19%」
人財価値創造について、研修費を2021年度比2倍、管理職比率50％という2030年度目標に対し、2022年度実績66千円／人・年、比率19％を開示した。 - FY2023-Q3引き上げ有価証券報告書
「人財価値創造 デンカのコアバリュー「挑戦」「誠実」「共感」で、 一人ひとりが自己成長を実感できる会社に 女性/外国籍/経験者 管理職比率 50％」
人財価値創造を次期経営計画の柱として位置づけ、女性・外国籍・経験者の管理職比率50％という2030年KPIを新たに示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「＜取り組み＞①「スペシャリティー人財の確保」、「ダイバーシティの推進」「働き方改革」のKPI設定 ②評価・採用・育成・労働環境等の制度改革 ③将来の経営幹部候補早期育成への人財教育と大胆な組織・人財の新陳代謝 ④健全な成長に向け、社員が存分に能力を発揮できる環境づくり等、健康経営の推進」
スペシャリティー人財の確保、人材制度改革、ダイバーシティ、働き方改革、健康経営をKPI設定を含む人財Value-Upの取組みとして具体化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「第二の「変革」は、「Denka Value-Up」達成に不可欠であるスペシャリティー人財確保を目的とした、人事面での改革の実行です。職群制度や人事評価制度の見直しに加えて、人財育成プログラムの充実化やダイバーシティの推進等を通じて、デンカグループの多様な人財が存分に能力を発揮し、会社とともに成長できる環境を整備してまいります。」
職群制度・評価制度の見直し、人材育成プログラムの充実、ダイバーシティ推進による人事改革を掲げた。