半導体・液晶業界の動向と川下技術革新による需要消失
FY2017に初出。7回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q1。直近の記載はFY2024。
関東電化工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。66社中43社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- FY2024顕在化有価証券報告書
「主に精密化学品事業部門における需要の大幅な減退により、経営成績は大きく影響を受けた結果となりました。」
半導体・液晶関連を含む精密化学品事業の需要減退が通期の経営成績に実際に影響したと記載している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「主に精密化学品事業部門における需要の大幅な減退により、当第３四半期連結累計期間の売上高は、490億51百万円と前年同期に比べ81億55百万円、14.3%の減少となりました。」
半導体・液晶関連を含む主力の精密化学品事業について、需要の大幅な減退が第3四半期累計の売上高14.3％減少として引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「主に精密化学品事業部門における需要の大幅な減退により、当第２四半期連結累計期間の売上高は、348億40百万円と前年同期に比べ24億66百万円、6.6%の減少となりました。」
半導体・液晶関連を含む主力の精密化学品事業について、需要の大幅な減退が第2四半期累計の売上高6.6％減少として引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは積極的な営業活動を推進してまいりましたが、主に精密化学品事業部門における需要の大幅な減退により、当第１四半期連結累計期間の売上高は、163億01百万円と前年同期に比べ20億74百万円、11.3％の減少となりました。」
半導体・液晶関連を含む主力の精密化学品事業について、需要の大幅な減退が実際の売上高減少として記載されている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「半導体・液晶業界は循環的な市況変動が大きい業界であり、需給環境に大きな変化があった場合、業績に影響を与える可能性があります。また、当社グループ製品の川下における技術革新により、関係する製品に対する需要そのものがなくなる可能性があります。」
従来の業界動向リスクを、循環的な市況変動と需給環境の変化を明示する表現に整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの主力製品は半導体・液晶用フッ素系製品であり、半導体・液晶業界の動向が、業績に影響を与える可能性があります。また、当社グループ製品の川下における技術革新により、関係する製品に対する需要そのものがなくなる可能性があります。」
半導体・液晶業界の動向と川下の技術革新による需要消失リスクを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの主力製品は半導体・液晶用フッ素系製品であり、半導体・液晶業界の動向が、業績に影響を与える可能性があります。また、当社グループ製品の川下における技術革新により、関係する製品に対する需要そのものがなくなる可能性があります。」
主力製品の需要が半導体・液晶業界の動向や川下の技術革新に左右される可能性をリスクとしている。