既存ベース事業の構造改革
FY2016に初出。30回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに40社。
- FY2026前進有価証券報告書
「一方損益は固定費の削減、不採算事業撤退の効果などにより、前期比220百万円増加の6,170百万円の営業利益となりました。」
ライフ＆ヘルスケア事業で固定費削減と不採算事業撤退の効果を営業利益の増加として記載し、構造改革の効果を具体化している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社の建築ガラス、自動車ガラス両部門の一体運営によって発現する相乗効果により、ガラス事業の安定した収益基盤を構築し、当社グループの経営目標の達成を推進することを目的としております。」
2023年4月1日の簡易吸収分割について、建築ガラス・自動車ガラス両部門の一体運営による安定収益基盤の構築という目的を改めて記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループといたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進など経営全般にわたる効率化を継続して進め、2023年４月１日に吸収分割により国内ガラス事業の会社分割を実施し、更なる事業構造改善を推進するとともに」
国内ガラス事業について、2023年4月1日付の吸収分割を実施し、構造改善を会社分割によって具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「固定資産売却損 1,336 百万円 拠点閉鎖費用等 306 資産廃棄損 125 債権放棄損 53 事業撤退損 42 計 1,864」
事業構造改善費用1,864百万円を計上し、固定資産売却、拠点閉鎖、資産廃棄、債権放棄、事業撤退を含む構造改革を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「建築加工ガラスの生産体制の集約の一環として、ガラス加工設備の操業を停止後、遊休となっておりました土地及び建物を譲渡することといたしました。 （３）物件引渡日 2022年10月28日」
建築加工ガラスの生産体制集約に伴い、操業停止後の遊休土地・建物の譲渡を決定し、2022年10月28日の引渡しを予定している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「拠点閉鎖費用等 160 百万円 債権放棄損 53 資産廃棄損 27 事業撤退損 25 固定資産売却損 2 計 268」
当第１四半期に事業構造改善費用268百万円を計上し、拠点閉鎖、資産廃棄、事業撤退などの構造改善を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「国内ガラス事業を吸収分割により会社分割、効率化を推進し、研究開発及び技術開発を強化して成長分野へ経営資源を重点的に投入することにより、グループ企業力の強化に努めてまいります。」
ガラス事業の構造改革について、欧米事業の譲渡後に国内建築ガラス・自動車ガラス部門を一体運営し、完全子会社への吸収分割を2023年4月1日付で実施する計画を具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「建築用ガラスにつきましては、10月に価格改定を実施したことに加え、輸出などが好調に推移したものの、構造改善の取り組みとして不採算取引等の見直し、販売・生産拠点の適正規模への縮小、集約を進めたことにより、売上高は前年同期を下回りました。」
建築用ガラスで不採算取引の見直し、販売・生産拠点の縮小・集約を進め、事業構造改善費用1,411百万円も計上している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「事業構造改善費用の内訳は次のとおりであります。 拠点閉鎖費用等 262百万円 固定資産売却損 158 資産廃棄損 18 事業撤退損 3 計 441」
拠点閉鎖、固定資産売却・廃棄、事業撤退を含む事業構造改善費用441百万円を計上し、構造改革を継続して具体化している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「事業構造改善費用の内訳は以下のとおりであります。 拠点閉鎖費用等 113 百万円 資産廃棄損 2 事業撤退損 1 計 117」
当第1四半期に事業構造改善費用117百万円を計上し、拠点閉鎖、資産廃棄、事業撤退に関する具体的な構造改善を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「稼働率の低下が懸念される松阪工場の型板窯と、堺製造所のフロート窯は2021年度中に休止し、板ガラスの生産設備を現状の４窯から２窯体制に縮小いたします。」
AGCとの統合協議中止後の建築用ガラス事業について、窯の休止、4窯から2窯への生産体制縮小、不採算取引の是正、販売拠点・加工拠点の集約を具体化している。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「ＡＧＣとの統合協議は中止となりますが、事業環境に対応する抜本的かつ実効性のある構造改善が必要なため、従前策を見直したうえで、早急に新たな事業構造改善に取り組んでまいります。」
AGCとの統合協議中止を受け、従前の建築ガラス事業の構造改善策を見直し、新たな構造改善へ切り替える方針を示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「事業構造改善費用の内訳は以下のとおりであります。 国内建築用ガラス事業に関する事業統合関連費用 44 百万円 事業譲渡損 20 拠点閉鎖費用 19 その他 12 計 96」
国内建築用ガラス事業の統合関連費用、事業譲渡損、拠点閉鎖費用など、計96百万円の事業構造改善費用を計上している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「事業構造改善費用の内訳は以下のとおりであります。事業譲渡損 22百万円、拠点閉鎖費用 17、その他 24、計 63」
事業譲渡損22百万円、拠点閉鎖費用17百万円など、計63百万円の事業構造改善費用を計上している。 - FY2020前進有価証券報告書
「事業構造改善費用の内訳は、以下のとおりであります。固定資産廃棄損 197百万円、事業譲渡損 197、拠点閉鎖費用 123、固定資産減損損失 51、その他 31、計 602」
固定資産廃棄、事業譲渡、拠点閉鎖及び減損を含む事業構造改善費用602百万円を計上し、構造改革を具体化している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「事業構造改善費用の内訳は以下のとおりであります。 拠点閉鎖費用 84 百万円 固定資産廃棄損 58 減損損失 49 その他 2 194」
事業構造改善費用として総額194百万円を計上し、拠点閉鎖、固定資産廃棄、減損などの具体的な構造改革を実施している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革を含む従来の基本戦略を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業における構造改革を含む従来の基本戦略を引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革、生産販売体制の強化、研究開発・技術開発の強化など、従来の基本戦略を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革、生産販売体制の強化、研究開発・技術開発の強化など、従来の基本戦略を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革、研究開発・技術開発の強化、成長分野への資源投入および海外展開の加速を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「事業、組織の特性に応じて構造を見直し、成長投資の原資を確保」
基幹事業の構造改革を、新中期計画では事業・組織の構造見直しを通じて成長投資の原資を確保する施策として位置付けている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革を含む従来の基本戦略を引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革を含む従来の基本戦略を引き続き示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革を含む従来の基本戦略を引き続き示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「基幹事業における構造改革の推進」
既存・基幹事業の構造改革を引き続き対処すべき課題および中期経営計画の基本戦略としている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革を含む従来の基本戦略を引き続き示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革を引き続きグループ企業力強化の施策として示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社といたしましては、生産販売体制の強化と原価低減の推進等の経営全般にわたる効率化を進めるとともに、基幹事業における構造改革の推進、研究開発及び技術開発の強化、成長分野への経営資源の重点的な投入や海外展開の加速により、グループ企業力の強化に取り組んでおります。」
基幹事業の構造改革を含む従来の基本戦略に重要な変更はない。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存ベース事業の構造改革の推進」
中期経営計画の基本戦略の一つとして記載されている。