熊山第２工場の稼働と機能性製品の拡販
FY2016に初出。30回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「建設仮勘定 岡山工場 機能性材料事業製造設備等 1,230百万円 熊山工場 機能性材料事業製造設備等 1,898百万円 機械及び装置 岡山工場 機能性材料事業製造設備 1,024百万円 熊山工場 機能性材料事業製造設備 2,908百万円」
熊山工場の機能性材料事業製造設備について、建設仮勘定1,898百万円、機械及び装置2,908百万円の当期増加が記載され、設備投資の実行が進んでいる。 - 2026-05-29前進株主総会
「当期中に実施した設備投資の総額は47億２千１百万円であり、その主なものは工場設備の更新等であります。」
機能性微粒子製品製造設備の増設工事が当期中に完成した設備投資として記載され、熊山工場を含む設備投資の実行が進んでいる。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これは主に、有形固定資産のうち熊山工場の機能性微粒子製品製造のための設備投資などにより建設仮勘定が15億１千万円、投資有価証券が25億３千万円、それぞれ増加し、現金及び預金が22億９千４百万円減少したことによります。」
熊山工場の機能性微粒子製品製造設備について、建設仮勘定が15億１千万円増加しており、設備投資の実行が進んでいる。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「有形固定資産のうち熊山工場の機能性微粒子製品製造のための設備投資などにより建設仮勘定が８億７千６百万円、それぞれ増加し」
熊山工場の機能性微粒子製品製造に向けた設備投資により、建設仮勘定が８億７千６百万円増加したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛、表面処理製品は、国内を中心に化粧品原料向けの販売が回復したことにより、販売数量、売上高ともに前期を上回りました。」
国内化粧品原料向けの機能性微粒子製品について、販売数量・売上高の回復が年度実績でも確認されている。一方、機能性材料事業全体では利益が減少している。 - FY2024-Q3国内化粧品向け回復継続・他製品低調有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、国内化粧品向け微粒子酸化チタンと表面処理製品の販売は回復したものの、その他の製品の販売が低調であったことに加えて、原燃料価格の高止まりによるコスト上昇等により、売上高は404億７千９百万円（前年同期比4.3％減）となりました。」
国内化粧品向けの微粒子酸化チタン・表面処理製品の販売回復は続いているが、その他製品の販売低調とコスト上昇が併記されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、国内化粧品向け機能性微粒子製品の販売は回復したものの、原燃料価格の高止まりによるコスト上昇等に加えて、導電性高分子薬剤の販売が低調であったこと等により、売上高は270億９千８百万円（前年同期比2.4％減）となりました。」
国内化粧品向け機能性微粒子製品の販売回復が続いている一方、全体売上高は前年同期比2.4％減となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の業績につきましては、化粧品向け機能性微粒子製品の販売が回復したものの、原燃料価格の高騰によるコスト上昇等により、売上高は135億９千５百万円（前年同期比2.6％増）」
機能性微粒子製品について、化粧品向け販売の回復が続いている。一方、当四半期は原燃料価格の高騰によるコスト上昇が利益を押し下げている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛、表面処理製品は、米国を中心に海外向けの販売が回復したことにより、販売数量、売上高ともに前期を上回りました。」
機能性微粒子製品について、米国を中心とする海外販売の回復と販売数量・売上高の増加を年度実績でも確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「輸出を中心に汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品の販売が回復したこと」
機能性微粒子製品について、輸出を中心とする販売回復が続いている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績につきましては、汎用用途の酸化チタン、機能性微粒子製品の販売が回復したこと等により、売上高は132億５千３百万円（前年同期比23.1％増）、営業利益は14億１千万円（前年同期比36.0％増）、経常利益は16億８千４百万円（前年同期比42.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億５千３百万円（前年同期比38.5％増）となりました。」
前年度に低調だった機能性微粒子製品について、販売回復が続いている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛、表面処理製品の販売は、米国、中国等の海外を中心に回復したことにより、販売数量、売上高ともに前年同期を上回りました。」
前年度に低調だった機能性微粒子製品について、海外を中心とした販売回復と販売数量・売上高の増加を年度実績でも確認している。 - FY2022-Q3販売回復・堅調継続有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績につきましては、海外向けを中心に汎用用途の酸化チタン、機能性微粒子製品及び圧電材料を含む電子材料等の販売が堅調に推移したこと、さらに各連結子会社の売上増も寄与したことにより、売上高は337億１千１百万円（前年同期比18.8％増）となりました。」
前年度に低調だった機能性微粒子製品について、海外向けを中心に販売の堅調な推移が続き、各連結子会社の売上増も寄与している。 - FY2022-Q2機能性微粒子製品の販売回復有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、海外向けを中心に汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品の販売が回復したこと及び電子材料・化成品事業全般で販売が堅調に推移したことにより、売上高は220億４千万円（前年同期比14.4％増）となりました。」
前年度に低調だった機能性微粒子製品について、海外向けを中心に販売が回復したと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛及び表面処理製品は、外出自粛やインバウンド需要の消失等の影響を受け、主用途のUVカット剤の需要が落ち込み、販売数量、売上高ともに前年同期を下回りました。」
機能性微粒子製品の需要低迷が年度を通じて販売数量・売上高の減少として現れ、拡販テーマの業績環境が悪化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「導電性高分子薬剤の販売が堅調に推移するなど、電子材料・化成品事業は厳しい経済環境下にあっても明るさが見えてきたものの、汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品などの機能性材料事業は回復に時間を要しており」
機能性微粒子製品を含む機能性材料事業は回復に時間を要しているとされ、従来の販売低調から回復の遅れが明示されている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績につきましては、導電性高分子薬剤や圧電材料の販売は堅調に推移したものの、汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品の販売が低調であったことなどにより、売上高は192億６千８百万円（前年同期比14.3％減）となりました。営業利益は18億７百万円（前年同期比40.3％減）、経常利益は13億５千７百万円（前年同期比54.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億６千４百万円（前年同期比52.1％減）となりました。」
機能性微粒子製品の販売低調が続き、前年同期比で売上高14.3％減、営業利益40.3％減となるなど、機能性製品の拡販に対する業績面の悪化が進んでいる。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績につきましては、導電性高分子薬剤や圧電材料の販売は堅調に推移したものの、汎用用途の酸化チタンや機能性微粒子製品の販売が低調であったことなどにより、売上高は100億４千５百万円（前年同期比12.9％減）、営業利益は11億８千４百万円（前年同期比24.0％減）、経常利益は12億８千１百万円（前年同期比18.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億１千３百万円（前年同期比16.4%減）となりました。」
機能性微粒子製品の販売が低調となり、従来示されていた機能性製品の販売拡大に対して、当第１四半期は売上高・利益の減少要因となっている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタン、表面処理製品は、国内外の化粧品向けの需要が旺盛に推移、販売数量・売上高ともに前年同期を上回りました。」
機能性微粒子製品について、国内外の化粧品向け需要と販売数量・売上高の拡大を引き続き示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担が増加したことなどにより、営業利益は43億４千９百万円（前年同期比1.3％減）、経常利益は43億8千5百万円（前年同期比4.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は29億５千５百万円（前年同期比3.9%減）となりました。」
機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担の増加が引き続き業績に影響している。新たな設備完成等のマイルストーンは明示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担が増加したことや原燃料に係わる製造原価が上昇したこと等により、営業利益は30億２千７百万円（前年同期比3.6％減）」
機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担の増加が引き続き業績に影響している。新たな設備完成等のマイルストーンは明示されていない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担の増加や原燃料価格の上昇等により、営業利益は15億５千９百万円（前年同期比12.6％減）」
機能性微粒子製品の製造設備増設に伴う償却費負担が実際に発生したと記載され、従来の設備新設計画から、増設後の費用影響が示されている。完成・稼働自体は本文で明示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタンや表面処理製品の販売が引き続き好調に推移したこと」
熊山工場の設備計画そのものに新たな進捗は記載されていないが、関連する機能性製品の販売好調が継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタンや表面処理製品の販売が引き続き好調に推移しましたこと」
熊山工場の設備計画そのものに新たな進捗は記載されていないが、関連する機能性製品の販売好調が継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタンや表面処理製品の販売が引き続き好調に推移したこと」
熊山第２工場の製造設備計画そのものに新たな進捗は記載されていないが、関連する機能性製品の販売好調が継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに確定した重要な設備の新設計画は次のとおりであります。提出会社 熊山工場（赤磐市） 酸化チタン関連事業 機能性微粒子製品生産設備 2,000百万円 平成29年11月 平成31年２月」
熊山工場の機能性微粒子製品生産設備について、投資予定額20億円、平成29年11月着手、平成31年２月完了予定の計画を引き続き記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、平成29年10月27日開催の取締役会において、機能性微粒子製品製造設備を新設することを決議いたしました。 現在機能性微粒子製品の微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛等は岡山工場において製造しておりますが、化粧品用途を中心に年々販売量が国内外共に増加しております。そこで、ユーザーへの安定供給に対応するために、また、今後さらに成長が期待できるものと考え、熊山工場において機能性微粒子製品を製造する設備を新設するものであります。 投資予定額 約20億円 平成31年２月に完成する予定であります。」
熊山工場で機能性微粒子製品の製造設備を新設する取締役会決議に進み、投資予定額約20億円、平成31年２月完成予定、安定供給と今後の成長への対応という具体的内容を示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「汎用用途の酸化チタンや機能性用途の表面処理製品の販売が引続き好調に推移しましたこと、またその他製品も概ね予想通りとなりましたことなどにより」
熊山第２工場は本 filing では直接言及されていないが、機能性用途の表面処理製品の販売好調を通じて、機能性製品の拡販の流れが継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「機能性用途の微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛及び表面処理製品に関しましては、世界的に紫外線対策への関心が高まり、ＵＶカット剤としての需要も旺盛であるため、市場は国内外ともに拡大していくものと予想しており、更なる拡販に努めてまいります。」
熊山工場を直接名指ししてはいないが、同工場に関連する機能性製品について、国内外市場の拡大を見込み更なる拡販を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「昨年４月に完成した熊山第２工場も順調に稼働しており、更なる拡販に努めてまいります。」
熊山第２工場の完成・稼働を背景に、微粒子酸化チタン、微粒子酸化亜鉛、表面処理製品等の拡販を進めるとしている。