多木化学（4025）・事実再定義
役員の担当職務変更
FY2018-Q2に初出。3回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2022。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
執行役の退任・管掌変更を含む役員異動178社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
多木化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに12社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている178社のうち14社を表示しています。上の文は178社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再定義有価証券報告書
「取締役上席執行役員 研究所担当、研究所長 きのこ事業化プロジェクトチーム担当、リーダー」
令和5年3月の役員体制で、研究所担当・研究所長に加えて、きのこ事業化プロジェクトチーム担当・リーダーを置く役員配置が示された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「常務取締役 研究所担当 研究所長 きのこ事業化プロジェクトチームリーダー」
平成31年3月の役員状況で、研究所担当・研究所長に加えて、きのこ事業化プロジェクトチームリーダーを兼務する役員配置が示され、担当職務の構成が更新されている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「専務取締役 本社工場統括 物流部 品質保証部担当 常務取締役 研究所担当 取締役 総務人事部長」
平成30年4月1日付で、専務取締役の担当に品質保証部を追加し、常務取締役を研究開発本部担当から研究所担当へ、取締役の担当を総務人事部長・不動産事業部長から総務人事部長へ変更したことが開示されている。