新型コロナウイルス感染拡大
FY2021に初出。10回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023-Q3。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「隔離・行動制限等が必要な感染症等が広範囲に流行・感染拡大した場合、世界的な需要の減少、サプライチェーンの混乱などから、当社グループの売上の減少や原料高につながり、業績及び財政状況に重要な影響を与える可能性があります。」
感染症の流行・感染拡大による需要減少、供給網混乱、原料高、事業停滞のリスクを継続開示している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスに伴う行動制限の解除により社会経済活動の正常化が進み、緩やかな回復に向かいました。」
新型コロナウイルスに伴う行動制限が解除され、社会経済活動の正常化が進んでいると記載している。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルスに伴う行動制限の解除により社会経済活動の正常化が進み、緩やかな回復に向かいました。」
新型コロナウイルスに伴う行動制限が解除され、社会経済活動の正常化が進んでいると記載している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和とともに経済活動が改善され持ち直しつつあります。」
新型コロナウイルス感染症による行動制限が緩和され、経済活動が改善・持ち直しつつあると記載されており、感染症による経済活動制約は緩和方向に変化している。 - FY2023-Q1経済正常化と感染症・供給制約リスクの併存有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症のまん延防止等重点措置の解除により経済活動の正常化への動きがみられました。一方、ウクライナ情勢の長期化による資源価格等の高騰やサプライチェーンの混乱、更に急激な円安の進行などもあり、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
感染症対策の解除による経済活動正常化の動きが示された一方、感染症後の供給環境を含むサプライチェーン混乱や資源価格高騰が続き、先行き不透明感が併存している。 - FY2022影響限定的との見積り仮定と感染症リスク継続が併存有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症につきましては、これまでの状況を踏まえて、その影響は限定的であるという仮定に基づき、見積りを実施しております。しかしながら、実際の結果は見積り特有の不確実性があるため、見積りとは異なる場合があります。」
会計上の見積りでは新型コロナウイルス感染症の影響を限定的と仮定した一方、事業等のリスクでは世界的感染拡大が続き、需要減少・サプライチェーン混乱・原料高・事業停滞の可能性を継続して開示している。 - FY2022-Q3経済活動の正常化と感染症による不確実性の併存有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナワクチン接種の進展もあり、行動制限の緩和が行われ、経済活動が正常化に向けて動き出しました。海外においては、地域により変異株による感染発症者の急激な増加がみられましたが、米国をはじめとした欧米経済の改善もあって景気に持ち直しの動きがみられました。一方、原油価格及び原材料価格の上昇が継続しており、加えて国内における変異株の感染者増加もあり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ワクチン接種と行動制限緩和による経済活動正常化の動きがある一方、変異株の感染増加と原油・原材料価格上昇により不透明感が続いている。 - FY2022-Q2感染症による制約継続と正常化の兆し有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症向けワクチン接種の進展がありましたが、感染症の拡大により緊急事態宣言等の対象地域は広範囲となり、経済活動が抑制され厳しい状況で推移しました。一方、欧米や中国を中心に経済活動の正常化への動きが見られました。」
ワクチン接種の進展や海外の経済正常化の動きがある一方、感染症拡大と広範囲の緊急事態宣言により経済活動の抑制が続いている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による経済活動の制約が続き、非製造業の落ち込みが依然として大きく厳しい状況で推移しました。海外においては、ワクチン接種が進み、経済活動制限が緩和された国もありますが、感染力の強い変異株の拡大などもあり、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動制約と変異株拡大による先行き不透明感を引き続き記載している。事業等のリスク欄では新たなリスクや重要な変更はないとしている。 - FY2021初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は続いており、未だ終息の見通しは立っておりません。このような状況が続いた場合、世界的な需要の減少、サプライチェーンの混乱などから、当社グループの売上の減少や原料高につながり、業績及び財政状況に重要な影響を与える可能性があります。」
新型コロナウイルス感染拡大を独立した主要リスクとして新たに明示し、需要減少、サプライチェーン混乱、原料高、従業員罹患による事業停滞の可能性を記載している。