輸出入・海外子会社に伴う為替変動
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。23社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- 2026-05-14再掲決算
「一方で、米国の通商政策の動向や中東情勢の緊迫化に伴う資源価格の変動や供給制約、さらには為替相場の不透明感など、依然として先行き不透明な状況が続くものと予想されます。」
為替相場の不透明感を含む外部環境リスクを継続して開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「米国の関税政策や中東情勢の不安定化、資源価格の高止まり、為替変動の影響など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
為替変動を含む外部環境の不安定要因を引き続き開示している。為替予約等による一定のリスクヘッジ方針も継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の悪化によるエネルギー価格の高騰や物価上昇による個人消費への懸念や、急激な為替の変動など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
急激な為替変動を含む外部環境の不安定要因を引き続き記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルスに伴う行動制限の解除により社会経済活動の正常化が進み、緩やかな回復に向かいました。一方で、ウクライナ情勢の長期化などによるエネルギー価格や原材料価格の高騰によるインフレ、為替相場の変動、更に、世界的な半導体市場の悪化も加わり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
為替相場の変動を含む外部環境の不安定要因を引き続き記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化などによるエネルギー価格や原材料価格の高騰によるインフレ、為替相場の変動、更に、世界的な半導体市場の悪化も加わり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
為替相場の変動を含む外部環境の不安定要因を引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化などによるエネルギー価格や原材料価格の高騰によるインフレ、為替相場の変動、更に、世界的な半導体市場の悪化も加わり、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
為替相場の変動を含む外部環境の不安定要因を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「世界的なインフレの進行、急速な円安進行、長期化するウクライナ情勢などもあり、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
急速な円安の進行を含む外部環境の不安定要因を引き続き記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化による資源価格等の高騰やサプライチェーンの混乱、更に急激な円安の進行などもあり、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
急激な円安の進行が外部環境の不安定要因として新たに強調され、輸出入等の外貨建て取引に関する為替変動リスクの懸念が強まっている。 - FY2021対処有価証券報告書
「このため、当社グループでは為替予約等による一定のリスクヘッジを行っておりますが、為替相場が大幅に変動する場合には、売上単価の下落、原価の上昇などによって、当社グループの業績及び財政状況に影響を与える可能性があります。」
為替変動リスクを継続開示する一方、為替予約等による一定のヘッジを明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、製品輸出及び原材料の輸入等で外貨建て取引を行っております。このため、為替相場の変動による影響を受ける可能性があります。」
外貨建て取引と海外子会社の円換算を通じた為替リスク。