人材の確保・育成・定着
FY2020に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。102社中27社が悪化側に。
- FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、当社が求める人材が十分に確保出来なかった場合や人材育成が円滑に進まない場合、各部門において中心的役割を担う特定の従業員が万が一社外に流出した場合、又はオフショアでの開発が何らかの事情で継続できなくなった場合、当社の事業戦略及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保・育成リスクに加え、オフショア開発が継続できなくなる場合の影響を新たに明示し、リスクの対象範囲を広げた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期累計期間におけるわが国経済は、円安傾向や国際情勢の変動、労働人口の減少により不透明な状況が継続しました。小売業や飲食業が主要顧客である当社を取り巻く経営環境においては、サプライチェーンの悪化に伴う原材料価格や光熱費の高騰、人手不足による賃上げ等による商品価格の値上げなどの対応の施策を余儀なくされました。」
労働人口の減少及び人手不足による賃上げが顧客企業の商品価格値上げ等の対応を促しており、人材確保を取り巻く外部環境の厳しさを示した。会社自身の採用難を直接記載したものではない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「今後の事業展開を見据えて、営業及びシステム分野のスキルを有する人材の確保や育成、事業の拡大・成長させていくためのマネジメント能力を有する人材の確保に努めており、スポーツ奨励金、ヘルスアップ講座等、福利厚生を充実し人材の定着を図っております。」
営業・システム・マネジメント人材の確保・育成と、福利厚生による定着策を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後の事業展開を見据えて、営業及びシステム分野のスキルを有する人材の確保や育成、事業の拡大・成長させていくためのマネジメント能力を有する人材の確保に努めており、スポーツ奨励金、美術鑑賞補助、ヘルスアップ講座、ノー残業デーの設定等、福利厚生を充実し人材の定着を図っております。」
営業・システム・マネジメント人材の確保・育成に加え、福利厚生の充実による定着策を記載しているが、人材不足・育成不全・流出リスクは継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「しかしながら、当社が求める人材が十分に確保出来なかった場合や人材育成が円滑に進まない場合、又は各部門において中心的役割を担う特定の従業員が万が一社外に流出した場合、当社の事業戦略及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
事業拡大・新規事業に必要な営業、システム、マネジメント人材の確保・育成や定着が進まないリスク。