スタメン（4019）・リスク再掲直近の決算説明資料（2026-05-18）では「対処」
顧客解約率の上昇
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-05-18。
4記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
顧客獲得・継続利用・解約・ARPU未達による収益リスク67社が書いているテーマ・逆風66社・追い風2社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている67社のうち14社を表示しています。上の文は67社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-18対処決算説明資料
「直近の解約率に関しましては、足元の数値面で言うと、もともと低かったのですが、改善傾向にあります。」
解約率は改善傾向と説明された。一方、大規模顧客の解約時には1社当たりのMRR減少額が大きくなるとの説明もある。 - FY2023再掲有価証券報告書
「予算及び事業計画においても一定の解約数を織り込んでおりますが、想定を超える解約が発生した場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
一定の解約を予算・事業計画に織り込む一方、想定超過時の業績影響可能性を再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「予算及び事業計画においても一定の解約数を織り込んでおりますが、想定を超える解約が発生した場合には、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。」
顧客の利用状況や経営環境の変化により一定の解約が発生し、想定を超える解約が業績等に影響する可能性を再掲している。 - FY2021初出有価証券報告書
「顧客企業の利用状況や経営環境の変化などの理由により、毎年一定の解約が発生しております。」
顧客の利用状況や経営環境の変化により毎年一定の解約が発生しており、想定を超える解約が業績・財政状態に影響する可能性を示している。