MITホールディングス（4016）・施策前進
物価高騰を受けた給与水準の引き上げ（ベースアップ）
FY2023-Q2に初出。4回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新給与制度・ベースアップによる従業員待遇改善44社が書いているテーマ・逆風3社・追い風41社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている44社のうち14社を表示しています。上の文は44社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「当年４月には、長引く物価高騰を受けて２期連続となるベースアップに伴う賃上げ（グループ平均賃上げ率は4.9％）を実施」
物価高騰への対応として2期連続のベースアップを実施し、グループ平均賃上げ率4.9％を開示した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、足元の物価高騰を受けて当連結会計年度に実施した賃上げや賞与などの従業員還元及び人的資本への投資を実施した一方」
物価高騰を受けた賃上げ、賞与等の従業員還元と人的資本への投資を年度実績として記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、足元の物価高騰を受けて、当年４月に給与水準の引き上げ（ベースアップ）を実施した一方」
物価高騰への対応として当年4月に給与水準の引き上げを実施した旨を再掲している。 - FY2023-Q2初出有価証券報告書
「また、足元の物価高騰を受けて、当年４月に給与水準の引き上げ（ベースアップ）を実施した一方」
物価高騰への対応として、当年4月に給与水準の引き上げ（ベースアップ）を実施したことを初めて明示している。