価値創造パートナーとしての持続的成長
FY2017に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社は、永続的な成長の礎を築くための計画として、2022年12月期を初年度とし、2026年12月期を最終年度とする「中期経営計画」を策定し、更なる成長戦略の推進及び企業価値の最大化を図ってまいります。」
2022年12月期から2026年12月期までの中期経営計画に基づく成長戦略推進と企業価値最大化を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は、永続的な成長の礎を築くための計画として、2022年12月期を初年度とし、2026年12月期を最終年度とする「中期経営計画」を策定し、更なる成長戦略の推進及び企業価値の最大化を図ってまいります。」
2022年12月期から2026年12月期までの中期経営計画による成長戦略推進と企業価値最大化を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2026年12月期を最終年度とする中期経営計画にあるとおり、コア事業の深耕及び次世代金融、新デジタル時代を見据えたテクノロジー・ファースト型の企業成長戦略に取り組んでおり、今後、既存ビジネスと新規ビジネスの両輪にて事業を展開し、更なる企業価値の向上を図っております。」
2026年12月期を最終年度とする中期経営計画、コア事業の深耕、次世代金融・新デジタル領域への展開及び企業価値向上を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは中期経営計画の２年目として、「持続的かつ健全な成長」を目指し、テクノロジーと金融知識を持つ専門性の高い企業として「事業領域拡大」及び「ビジネスモデル転換」を継続し、規模・収益力の拡大の実現に向けて取り組んでまいりました。」
中期経営計画の2年目として、「持続的かつ健全な成長」を掲げ、事業領域拡大とビジネスモデル転換を継続し、規模・収益力の拡大を目指している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、永続的な成長の礎を築くための計画として、2022年12月期を初年度とし、2026年12月期を最終年度とする「中期経営計画」を策定し、更なる成長戦略の推進及び企業価値の最大化を図ってまいります。」
2022年12月期から2026年12月期までの中期経営計画によって成長戦略の推進と企業価値最大化を図る方針を継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は、永続的な成長の礎を築くための計画として、2022年12月期を初年度とし、2026年12月期を最終年度とする「中期経営計画」を策定し、更なる成長戦略の推進及び企業価値の最大化を図ってまいります。」
従来の2023年度の新たな収益基盤創出という中期方針から、2022～2026年の中期経営計画による成長戦略推進と企業価値最大化へ計画の枠組みを改めている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「持続的な企業価値向上を図るべくＤＸの取組みを自主的・自発的に進めることを企業に促す等の目的で、経済産業省が2020年11月に「デジタルガバナンス・コード」を策定いたしました。」
持続的な企業価値向上を図る方針を引き続き示している。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「当社は、上場後の2018年からの3カ年計画を経て、次なる成長を続けていくための中期経営方針として「コア事業の集中と変革・新たな企業価値の創造」を掲げ、企業価値を高め、事業成長を実現するため、2023年度に新たな収益基盤を創出することを目指しております。」
従来の持続的成長・企業価値向上という目標に加え、「コア事業の集中と変革」を中期経営方針として掲げ、2023年度に新たな収益基盤を創出する期限付きの目標へ具体化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、安定的な事業拡大を通じて企業価値を向上させていくことを重要な経営目標と位置付けております。」
安定的な事業拡大を通じた企業価値向上を重要な経営目標としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「お客様のビジネスにイノベーションをもたらす価値創造パートナーとして持続的成長を遂げる企業を目指してまいりました。」
顧客のビジネスに価値をもたらすパートナーとして、持続的成長を目指す目標を掲げている。