優秀な技術者・プロジェクト人材の不足
FY2017に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ニーズウェルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より7年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「一方、IT人材不足が課題として顕在化しており、企業のDX推進における障壁となる可能性が懸念されます。」
IT人材不足がDX推進の障壁となる可能性を記載し、優秀な技術者・プロジェクト人材の不足リスクを継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「加えて、不採算案件への対応、技術者不足が継続したことから、売上の機会損失が発生しました。」
技術者不足が継続し、売上の機会損失として実際に発生したと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社の成長と利益は、人材に大きく依存します。従いまして、優秀な技術者やシステムエンジニア、プロジェクトマネージャー等、必要とする人材を採用、育成することは当社にとって重要であります。」
成長・利益が優秀な技術者等の採用・育成に依存するリスクを継続して記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
優秀な技術者・プロジェクト人材の不足リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
優秀な技術者・プロジェクト人材の不足リスクについて重要な変更がないとしている。別途、株式会社総研システムズとの資本業務提携による開発人材供給体制の整備を記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「業績拡大の重要な要素となる技術者確保においては、引き続きパートナー企業との協力・協業体制を強化する他、東京を始めニアショア開発拠点である長崎での採用の強化への取組みも継続しております。」
技術者不足への対応として、パートナーとの協業強化と東京・長崎での採用強化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
優秀な技術者・プロジェクト人材の不足リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その一方で、テクノロジーの進化に伴う深刻なＩＴ技術者不足、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得は依然として厳しい状況にあり、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
IT技術者不足と、自社・協力会社を含む開発要員の獲得難、受注機会損失による収益影響を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その一方で、テクノロジーの進化に伴う深刻なＩＴ技術者不足が更に強まることで、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が厳しさを増しており、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
IT技術者不足、開発要員の獲得難、受注機会損失による収益影響を継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その一方、深刻なＩＴ技術者不足が更に強まることで、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が厳しく、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
IT技術者不足、開発要員の獲得難、受注機会損失による収益影響を引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その一方、深刻なＩＴ技術者不足が更に強まることで、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が厳しく、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
IT技術者不足の深刻化、開発要員の獲得難、受注機会損失による収益影響を継続して記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「その一方、深刻なＩＴ技術者不足が更に強まることで、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が更に厳しさを増しており、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
IT技術者不足がさらに強まり、採用・開発要員の獲得難と受注機会損失による収益影響が継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「その一方、深刻なＩＴ技術者不足が更に強まることで、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が厳しさを増しており、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
IT技術者不足がさらに強まり、自社・協力会社を含む要員獲得難が受注機会損失と収益への影響として実際に現れている。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「その一方、深刻なIT技術者不足が続いており、自社のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が厳しさを増しており、収益への影響がみられております。」
IT技術者不足と開発要員の獲得難が自社・協力会社の双方で厳しさを増し、収益への影響がみられていると記載している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「その一方、深刻な人手不足が続いており、民間調査会社が実施した人手不足に対する企業の動向調査の結果では、情報サービス業の７割を超える企業が正社員不足であると回答しており、「仕事は多いが人手不足で対応が厳しい状況」との声も挙がっております。」
情報サービス業の正社員不足が7割超と数値化され、人手不足の深刻さと業務対応への影響が従来より具体的に示されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「優秀な技術者やシステムエンジニア、プロジェクトマネージャー等、必要とする人材を採用、育成することは当社にとって重要であります。」
採用・育成施策が計画どおり実施できず、必要人材を確保できない場合の影響をリスクとしている。