協力会社からの人材確保難
FY2017に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
ニーズウェルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「現時点では優秀な協力会社との良好な連携体制を維持しており、今後も協力会社の確保及びその連携体制の強化を積極的に推進していく方針ではありますが、協力会社から十分な人材を確保できない場合には、当社グループの財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
協力会社との連携を維持・強化しつつ、外部人材を確保できない場合のリスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現時点では優秀な協力会社との良好な連携体制を維持しており、今後も協力会社の確保及びその連携体制の強化を積極的に推進していく方針ではありますが、協力会社から十分な人材を確保できない場合には、当社の財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
協力会社との連携体制を維持・強化しつつ、外部人材を確保できない場合のリスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
協力会社からの人材確保難リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
協力会社からの人材確保難リスクについて重要な変更がないとしている。別途、資本業務提携による開発人材の供給体制を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
協力会社からの人材確保難リスクについて重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その一方で、テクノロジーの進化に伴う深刻なＩＴ技術者不足、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得は依然として厳しい状況にあり、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
協力会社を含む開発要員の確保難と、それに伴う受注機会損失・収益影響を継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「現時点では優秀な協力会社との良好な連携体制を維持しており、今後も協力会社の確保及びその連携体制の強化を積極的に推進していく方針ではありますが、協力会社から十分な人材を確保できない場合には、当社の財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
協力会社との良好な連携を維持しつつ、外部人材を確保できない場合のリスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その一方、深刻なＩＴ技術者不足が更に強まることで、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が厳しく、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
自社および協力会社を含む開発要員の確保難と、それに伴う受注機会損失・収益影響を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その一方、深刻なＩＴ技術者不足が更に強まることで、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が厳しく、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
自社および協力会社を含む開発要員の確保難と、それに伴う受注機会損失・収益影響を継続して記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「その一方、深刻なＩＴ技術者不足が更に強まることで、技術者採用のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が更に厳しさを増しており、受注の機会損失による収益への影響がみられております。」
自社だけでなく協力会社を含む開発要員の確保難がさらに厳しくなり、収益への影響が記載されている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「技術者採用及び当社パートナー（協力会社）要員確保の計画比減により、すべての案件に対応することができず、売上は前期から横ばいとなりました。」
協力会社を含む開発要員の確保不足が、案件対応不能と売上横ばいとして顕在化している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「その一方、深刻なIT技術者不足が続いており、自社のみならず協力会社（パートナー企業）を含めた開発要員獲得が厳しさを増しており、収益への影響がみられております。」
協力会社を含む開発要員の獲得難が厳しさを増し、収益への影響がみられていると記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
協力会社からの人材確保難リスクについて重要な変更がないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「協力会社から十分な人材を確保できない場合には、当社の財政状態及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
外部委託を支える協力会社からの人材調達が不足するリスクを示している。