待機工数の増加による固定費負担
FY2018に初出。11回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2021。
SYSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2021再掲有価証券報告書
「経済状況の変動等により当社グループの受注量が急減して当社グループの従業員の稼働率が低下した場合、待機工数になる従業員の人件費は固定費として一定のコストがかかります。」
受注急減や案件間の空白、新入社員の教育期間等に伴う待機工数の固定費負担を引き続き記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「また、売上高の増加に伴う利益の増加はあったものの、受注の減少等に伴い技術者の待機工数が増加したことや前年同期に計上した一部の高収益プロジェクト相当の利益が計上されなかったこと等により前年同期比で横ばいの営業利益になり」
受注減少に伴う技術者の待機工数増加が、営業利益を前年同期比で横ばいとする要因として引き続き実際に記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「また、受注の減少等に伴い技術者の待機工数が増加したこと、売上高減少に伴う利益の減少に加え、前年同期に計上した一部の高収益プロジェクト相当の利益が計上されなかったこと等が利益減少の要因となりました。」
受注減少に伴う技術者の待機工数増加が、当第2四半期累計の利益減少要因として引き続き実際に記載されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また、受注の減少等に伴い技術者の待機工数が増加したこと、売上高減少に伴う利益の減少に加え、前年同期に計上した一部の高収益プロジェクト相当の利益が計上されなかったこと等が、利益減少の要因となりました。」
受注減少に伴う技術者の待機工数増加が、当第1四半期の利益減少要因として実際に発生したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「また、一部の高収益プロジェクトや、採用数が前年同期を下回ったことにより技術者の教育・待機工数が減少したこと、売上高の増加に対して販売費及び一般管理費等の間接費用の増加が少なかったことが、利益増加の要因となりました。」
採用数が前年同期を下回ったことに伴い教育・待機工数が減少し、待機工数の負担が通期でも利益増加要因となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「一部の高収益プロジェクトや、採用数が前年同期を下回ったことにより技術者の教育・待機工数が減少したこと、売上高の増加に対して販売費及び一般管理費等の間接費用の増加が少なかったことが、利益増加の要因となりました。」
採用数が前年同期を下回ったことにより教育・待機工数が減少し、従来利益減少要因として記載されていた待機工数の負担が当第2四半期累計期間では利益増加要因の一つとなった。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「教育期間中の待機工数の増加等が、利益の減少要因となった一方で、前連結会計年度に採用した181名の従業員が教育期間を終了したことで技術者の稼働率が増加し、利益減少要因をはねかえす利益の増加となりました。」
教育期間中の待機工数が通期の利益減少要因として実際に発生した一方、181名の教育期間終了による稼働率上昇が利益増加要因となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「教育期間中の待機工数の増加等が、利益の減少要因となった」
教育期間中の待機工数の増加が、第3四半期累計の利益減少要因として実際に記載されている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、賃金の増加を含む従業員の待遇改善や、教育・研修費用や待機工数による利益率の低下、採用関連費用、自然災害による技術者稼働日数の減少等が、利益の減少要因となった一方で、前連結会計年度に採用した従業員が教育期間を終了したことにより技術者の稼働率が増加したこと等が利益増加の要因となりました。」
待機工数による利益率低下が引き続き実際の利益減少要因として記載される一方、採用者の教育期間終了による稼働率増加も利益増加要因として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、増収による利益の増加があった一方で、賃金の増加を含む従業員の待遇改善や、教育・研修費用や待機工数による利益率の低下、採用関連費用、自然災害による技術者稼働日数の減少等が、利益の減少要因となりました。」
待機工数による利益率の低下が、当四半期の利益減少要因として実際に記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「経済状況の変動等により当社グループの受注量が急減して当社グループの従業員の稼働率が低下した場合、待機工数になる従業員の人件費は固定費として一定のコストがかかります。」
受注急減、技術の不一致、案件間の空白、新入社員の教育期間等による待機工数をリスクとして記載している。