自然災害・システム・ネットワーク障害リスク
FY2018に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2022-Q2。
SYSホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。22社中15社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「インドネシアのロックダウンに伴う、技術者の就業場所確保のためのホテル賃借料等の対応関連費用の計上等により利益を落としたものの」
感染拡大に伴うインドネシアのロックダウンが、技術者の就業場所確保のためのホテル賃借料等の対応関連費用として実際の利益負担となったと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「そのリスクに対しましては、それらが発生した場合や発生するおそれが生じた場合に備え、事業所間のデータのバックアップや安否確認訓練等の実施や事業継続計画書の改善に取り組んでおります。」
自然災害、感染症、システム・ネットワーク障害への事業所間バックアップ、安否確認訓練、BCP改善を引き続き記載している。 - FY2020事業継続対策を具体化有価証券報告書
「そのリスクに対しましては、それらが発生した場合や発生するおそれが生じた場合に備え、事業所間のデータのバックアップや安否確認訓練等の実施や事業継続計画書の改善に取り組んでおります。」
自然災害、感染症、システム・ネットワーク障害への対応として、事業所間バックアップ、安否確認訓練、事業継続計画書の改善を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「大規模な地震、火災等の自然災害や、戦争、テロ、重大な伝染病の流行により、人的被害又は物的被害が生じた場合、また、当社グループが使用、又は当社グループが納品、運用等を行っている顧客が利用するシステムやネットワークに障害が発生した場合、当社グループの事業活動、財務状況及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、戦争・テロ・感染症、システム・ネットワーク障害のリスクを引き続き記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「自然災害による技術者稼働日数の減少等が、利益の減少要因となった」
自然災害による技術者稼働日数の減少が、当第2四半期累計期間にも利益減少要因として実際に発生した事象として記載されている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「自然災害による技術者稼働日数の減少等が、利益の減少要因となりました。」
自然災害による技術者稼働日数の減少が、当四半期の利益減少要因として実際に発生した事象として記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「大規模な地震、火災等の自然災害や、戦争、テロ、重大な伝染病の流行により、人的被害又は物的被害が生じた場合、また、当社グループが使用、又は当社グループが納品、運用等を行っている顧客が利用するシステムやネットワークに障害が発生した場合、当社グループの事業活動、財務状況及び業績に影響を及ぼす恐れがあります。」
自然災害、戦争・テロ・感染症、顧客利用システムやネットワーク障害の影響可能性を記載している。