テモナ（3985）・施策再定義
新型コロナウイルス対応としての原則在宅勤務
FY2020-Q2に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナウイルス感染症への対応と働き方の変革696社が書いているテーマ・逆風198社・追い風461社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの699件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束に伴い、社員間のコミュニケーション活性化や連携をより強化するために出社による働き方も試行し、現在は、週３日の出社制度へとハイブリッド型での働き方に移行しております。」
新型コロナ対応の在宅勤務推奨から、週3日出社のハイブリッド型勤務へ働き方を変更した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「具体的な対応としては、全従業員へ毎日の検温測定と報告の徹底、在宅勤務の推奨、それに伴う在宅手当の支給、流動性資金の確保等によって、事業が継続できる体制の整備に努めております。」
検温・報告、在宅勤務推奨、在宅手当、流動性資金確保による感染症対応を継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「全従業員へ毎日の検温測定と報告の徹底、全社的な在宅勤務の推奨、それに伴う在宅手当の支給など、早期から対策を講じてまいりました。」
従来の「原則在宅勤務」から「全社的な在宅勤務の推奨」へ表現が変わる一方、毎日の検温、報告、在宅手当を含む対応を追加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、拡大する感染症への対策として当社グループの全拠点において３月27日より原則在宅勤務に移行しておりますが業務への大きな影響もございません。」
全拠点で3月27日から原則在宅勤務へ移行した対応と、業務への大きな影響がないとの説明を再掲している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「また、拡大する感染症への対策として当社グループの全拠点において３月27日より原則在宅勤務に移行しておりますが、業務への大きな影響もございません。」
新型コロナウイルス感染拡大への対応として、全拠点を対象に2020年3月27日から原則在宅勤務へ移行したと記載している。