必要な技術者・管理者の確保育成不足
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。103社中28社が悪化側に。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかし、当社グループが必要とする人財の確保・育成が計画通り行えなかった場合、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材を差別化の源泉と位置づけつつ、必要な技術者・ノウハウ保有者・管理者の確保育成が計画どおり進まないリスクを継続して開示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、IT人材の不足がより顕著になるものと想定されます。」
IT人材不足がより顕著になるとの認識を前四半期に続けて記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、IT人材の不足がより顕著になるものと想定されます。」
IT人材不足がより顕著になるとの認識を前四半期に続けて記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、IT人材の不足がより顕著になるものと想定されます。」
IT人材不足について、従来の不足認識から「より顕著になる」との想定に変化しており、人材確保・育成に関する外部環境上の制約を強めて記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「IT人材の不足は年々顕著になっておりますが、積極的な採用、教育研修制度の充実に加え、人事制度の継続的改善等により、人財の確保及び育成に取り組んでまいります。」
IT人材不足が年々顕著との認識と、採用・研修・人事制度改善による対応を再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの事業は、技術者の能力や資質に大きく影響されることから、人財こそが他社との差別化戦略のキーであると位置づけ、有能な技術者、業務ノウハウの保有者、管理者等の確保・育成が必要不可欠と考えております。しかし、当社グループが必要とする人財の確保・育成が計画通り行えなかった場合、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材を差別化の鍵と位置づけ、必要な技術者・ノウハウ保有者・管理者の確保育成が計画どおり進まないリスクを継続して開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据えたセキュリティ対策も求められており、セキュリティ人材の不足が深刻化しております。」
2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据えた対策需要と、セキュリティ人材不足の深刻化を前四半期に続けて記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据えたセキュリティ対策も求められており、セキュリティ人材の不足が深刻化しております。」
2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据えた対策需要と、セキュリティ人材不足の深刻化を前四半期に続けて記載している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「加えて、2020年の東京オリンピック・パラリンピックを見据えたセキュリティ対策も求められておりますが、一方でセキュリティ人材の不足が深刻化しております。」
セキュリティ人材不足について、従来の不足認識から「深刻化」と表現が強まり、外部環境上の制約が拡大している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「IT人材の不足は年々顕著になっておりますが、積極的な採用、教育研修制度の充実、人事制度の継続的改善、働き方改革の推進等により、人材の確保及び育成に取り組んでまいります。」
IT人材不足が年々顕著との認識と、採用・研修・制度改善・働き方改革による対応を再掲している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「IT人材の不足は年々顕著になっておりますが、積極的な採用、教育研修制度の充実、人事制度の継続的改善、働き方改革の推進等により、人材の確保及び育成に取り組んでまいります。」
必要人材の確保・育成リスクについて、IT人材不足が年々顕著になっていると記載し、外部環境の悪化を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが必要とする人材の確保・育成が計画通り行えなかった場合、当社グループの事業や業績に影響を及ぼす可能性があります。」
人材の確保・育成を施策として掲げる一方、その未達を事業・業績上のリスクとして開示している。