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トーモク(3946)・施策前進

社外役員中心の指名・報酬諮問委員会

FY2016に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

7記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2022再定義FY20232016: 120162017: 120172018: 020182019: 120192020: 120202021: 020212022: 120222023: 120232024: 020242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
独立社外取締役を中心とする指名・報酬委員会運営233社が書いているテーマ・逆風0社・追い風233社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに70社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている200社のうち14社を表示しています。上の文は200社すべてから計算しています。このテーマの233件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「これらが承認可決された場合の指名委員会の委員は、山口禎人、下中美都(社外取締役)、小柳恒志(社外取締役)、野口瑞穂(社外取締役)、八木茂樹(社外監査役)の5名となり、報酬委員会の委員は、山口禎人、下中美都(社外取締役)、小柳恒志(社外取締役)、野口瑞穂(社外取締役)、北出加代子(社外監査役)の5名となります。」

    2026年6月の株主総会後を前提に、社外取締役3名と社外監査役1名を含む5名構成の指名・報酬委員会を予定している。
  2. FY2023再定義有価証券報告書

    「また、取締役等の選任とその基準並びに役員報酬決定方針や水準等の妥当性、透明性を確保するために社外役員が中心となる指名委員会と報酬委員会を設置しております。」

    従来の「指名諮問委員会」「報酬諮問委員会」から「指名委員会」「報酬委員会」へ名称表現が変わったが、社外役員中心に選任・報酬の妥当性と透明性を答申する機能は継続している。
  3. FY2022再掲有価証券報告書

    「また、取締役等の選任とその基準並びに役員報酬決定方針や水準等の妥当性、透明性を確保するために社外役員が中心となる指名諮問委員会と報酬諮問委員会を設置しております。」

    社外役員中心の指名・報酬諮問委員会による選任・報酬の妥当性と透明性の確保を継続している。
  4. FY2020再掲有価証券報告書

    「また、取締役等の選任とその基準並びに役員報酬決定方針や水準等の妥当性、透明性を確保するために社外役員が中心となる指名諮問委員会と報酬諮問委員会を設置しております。」

    社外役員中心の指名・報酬諮問委員会により、選任・報酬の妥当性と透明性を確保する方針を継続している。
  5. FY2019再掲有価証券報告書

    「また、取締役等の選任とその基準並びに役員報酬決定方針や水準等の妥当性、透明性を確保するために社外役員が中心となる指名諮問委員会と報酬諮問委員会を設置しております。」

    社外役員中心の指名・報酬諮問委員会により、選任・報酬の妥当性と透明性を確保する方針を継続している。
  6. FY2017再掲有価証券報告書

    「取締役等の選任とその基準並びに役員報酬決定方針や水準等の妥当性、透明性を確保するために社外役員が中心となる指名諮問委員会と報酬諮問委員会を設置しています。」

    社外役員中心の指名・報酬諮問委員会を通じて、選任・報酬の妥当性と透明性を確保する方針を継続している。
  7. FY2016初出有価証券報告書

    「取締役等の選任とその基準並びに役員報酬決定方針や水準等の妥当性、透明性を確保するために社外役員が中心となる指名諮問委員会と報酬諮問委員会を設置しています。」

    取締役候補者・執行役員の選任と役員報酬について、社外役員中心の諮問委員会を設置している。
一緒に動いた変遷

「段ボール製品価格の値上げ交渉による価格転嫁」は、この変遷が動いた7回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

22★12
  1. ★この変遷
  2. 1段ボール製品価格の値上げ交渉による価格転嫁2回
  3. 2ESG・SDGsへの取組み方針と2030年達成目標2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
トーモクの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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