樹脂・原紙等の価格変動リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-13。
大石産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。76社中42社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに24社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「また、昨今の中東情勢により、ナフサ由来の原材料調達が困難になるリスクが顕在化しております。原油・ナフサ価格の変動及びナフサ由来の原材料の供給不足は一企業の努力ではコントロールが困難な領域ではありますが、当社グループは、調達先の集中・分散や契約の長期化など、原燃料価格変動リスク及び調達リスクを緩和する工夫を行い、安定して原燃料が調達できるよう努めております。」
従来の原燃料価格変動に加え、ナフサ由来原材料の調達困難化が顕在化したと記載されている。調達先の集中・分散や契約長期化による緩和策は継続している。 - 2026-05-15顕在化決算
「原油価格および石油関連製品の需給動向等により業績見通しに重要な影響を及ぼすと判断した場合には、速やかに開示いたします。」
原油価格および石油関連製品の需給動向が、業績見通しに重要な影響を及ぼし得る要因として明示されている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「フィルム部門は、食品容器用ポリスチレンフィルムと自動車向けキャストフィルムの販売数量の減少および原料市況の下落に伴う販売単価の低下により、売上高は22億３百万円（前年同期比6.3％減）となりました。」
原料市況の下落が販売単価の低下を通じてフィルム部門の前年同期比6.3％減収として実績に現れ、価格変動の影響が継続して確認された。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「パルプモウルド部門は、青果物用トレーが今夏の猛暑の影響で販売減となりましたが、事務機器用トレーの新製品投入により販売数量増となったこと、および販売価格の修正により増収となり、パルプモウルド部門の売上高は32億45百万円（前年同期比7.0％増）となりました。」
原材料価格の値上がりに伴う販売価格修正が各製品の増収要因として継続しており、原材料価格変動への対応が実績に現れている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当該リスクが顕在化する可能性は常にあるものと認識しております。原油・ナフサ価格の変動は一企業の努力ではコントロールが困難な領域ではありますが、当社グループは、調達先の集中や契約の長期化など、原材料価格変動リスクを緩和する工夫を行い、安定して原材料が調達できるよう努めております。」
原燃料価格の高騰に対する販売価格修正が必要となり、価格修正の効果があった一方で利益率低下と減益が生じており、価格変動リスクが引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、各主要製品で数量減はあったものの、原燃料価格の高騰に対処するための販売価格修正の効果に加え、パルプモウルド製食品用容器、事務機器用パルプモウルドトレーの拡販等により、165億73百万円（前年同期比0.5％増）と増収となりました。」
原燃料価格の高騰が全体的な販売価格修正を必要とする要因として引き続き顕在化している。価格修正により売上高は増加したが、利益面では減益となった。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「その結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、各主要製品での数量減はあったものの、原燃料価格の高騰に対処するための販売価格修正の効果に加え、衛生材料向け及び自動車向けキャストフィルムの拡販、パルプモウルド製食品用容器の拡販等により、108億11百万円（前年同期比0.7％増）と増収となりました。」
原燃料価格の高騰が全体的な販売価格修正を必要とする要因として引き続き顕在化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、原燃料価格の高騰に対処するため、全製品の販売価格を修正したことに加え、パルプモウルド製食品用容器、およびキャストフィルムの拡販等により、55億34百万円（前年同期比5.0％増）と増収となりました。」
原燃料価格の高騰が全製品の販売価格修正を必要とする要因として引き続き顕在化している。価格修正により売上高は増加したが、利益面では減益となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「営業利益は11億25百万円（前年同期比12.7％減）、経常利益は13億98百万円（前年同期比8.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は９億２百万円（前年同期比14.6％減）となりました。減益の主な要因は、販売価格の修正を上回る原燃料価格の高騰に伴う利益率の低下等によるものです。」
原燃料価格変動リスクが、販売価格修正を上回る原燃料価格高騰と、営業利益等の減少として通期業績に顕在化している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「増益の主な要因は、原燃料価格の高騰に伴う利益率の低下はありましたが、連結子会社のCORE PAX(M)SDN.BHD.での価格修正が進んだこと、および主に当社において円安の進行による為替差益が増加したことによるものです。」
原燃料価格高騰による利益率低下が残る中、CORE PAXでの価格修正の進展が利益改善要因として示され、価格転嫁による影響緩和が確認できる。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「増益の主な要因は、連結子会社のCORE PAX(M)SDN.BHD.での価格修正が進んだこと、および主に当社において円安の進行による為替差益が増加したことによるものです。」
原材料価格の大幅な値上がりが続く中、CORE PAXで販売価格の修正が進み、価格転嫁が利益改善要因として示されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また、営業利益は３億67百万円（前年同期比7.9％減）、経常利益は４億42百万円（前年同期比4.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億11百万円（前年同期比0.6％増）となりました。営業利益および経常利益減益の主な要因は、国内における各製品の原燃料価格高騰の影響を受けたことによるものです。」
原燃料価格高騰の影響が営業利益7.9％減、経常利益4.4％減として顕在化した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「今後の見通しにつきましては、世界経済全体は新型コロナウイルス感染症の影響から徐々に回復すると見込まれますが、ウクライナ情勢に端を発する地政学的リスクの高まりや、原燃料価格の高騰等、依然として厳しい状況が続くものと推測されます。」
原燃料価格の高騰が今後の厳しい事業環境として明示され、価格変動リスクを取り巻く環境の悪化が示されている。原材料価格変動に対しては調達先の集中や契約長期化による緩和策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「今後についても、オミクロン株による第６波の急速な感染拡大に加え、円安の進行と世界的な原油価格の上昇等により、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
円安の進行と世界的な原油価格の上昇を含む外部環境の不透明感を継続して記載している。前四半期から原材料価格変動リスクへの認識に重要な変更はない。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「緊急事態宣言の解除とともに個人消費の回復が続くことが期待されますが、第６波の懸念に加え、円安の進行と世界的な原油価格の上昇などにより、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
円安の進行と世界的な原油価格の上昇が新たに明示され、原材料価格変動リスクを取り巻く外部環境の厳しさが示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当該リスクが顕在化する可能性は常にあるものと認識しております。原油・ナフサ価格の変動は一企業の努力ではコントロールが困難な領域ではありますが、当社グループは、調達先の集中や契約の長期化など、原材料価格変動リスクを緩和する工夫を行い、安定して原材料が調達できるよう努めております。」
原燃料価格変動リスクと、調達先や契約期間による緩和策を引き続き記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「原油・ナフサ価格の変動は一企業の努力ではコントロールが困難な領域ではありますが、調達先の集中や契約の長期化など、原材料価格変動リスクを緩和する工夫を行い、安定して原材料が調達できるよう努めております。」
原油・原料高が続く見通しを示す一方、調達先や契約期間に関する工夫をリスク緩和策として明示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「来期におきましても、原油・原料高は続くものと予測され、当社グループを取り巻く事業環境は厳しさを増すものと考えております。」
原油・原料高が翌期も続くとの見通しが示され、価格変動リスクへのエクスポージャーが継続・拡大する見通しとなっている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「国際的な原油および古紙市況の大幅上昇により当社製品の原料および燃料コストが急上昇したことを受け、販売価格修正の活動を推進したものの転嫁が一部にとどまり、営業利益は６億17百万円（前年同期比30.3％減）、経常利益は７億40百万円（前年同期比28.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億84百万円（前年同期比34.0％減）となりました。」
原油・古紙市況の大幅上昇による原料・燃料コストの急上昇と、価格転嫁の限定が利益減少として引き続き顕在化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「国際的な原油および古紙市況の大幅上昇により当社全製品の原料および燃料コストが急上昇したことを受け、販売価格修正の活動を推進したものの転嫁が一部にとどまり、合わせ生産性向上や固定費削減を推進してまいりましたが、コスト上昇分を吸収することができず、営業利益は４億３百万円（前年同期比41.2％減）、経常利益は４億94百万円（前年同期比36.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億15百万円（前年同期比44.8％減）となりました。」
原油・古紙市況の大幅上昇による原料・燃料コストの急上昇が、利益の前年同期比減少として実績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「その結果、当事業の売上高は25億35百万円（前年同期比1.8％増）となりました。セグメント利益は重包装袋部門における原料の値上げの影響が大きく、２億79百万円（前年同期比17.6％減）となりました。」
重包装袋部門における原料値上げの影響がセグメント利益の前年同期比17.6％減として顕在化した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「利益については、増収による増益はあったものの、原燃料費や電力料など変動費の増加や固定経費の増加等もあり減益となりました。」
原燃料費や電力料などの変動費増加が、営業利益21.6％減、経常利益18.4％減等の利益減少として通期業績に現れた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益については、増収による増益はあったものの、原燃料費や電力料など変動費の増加もあり、営業利益は８億86百万円（前年同期比15.6％減）、経常利益は10億34百万円（前年同期比13.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億33百万円（前年同期比12.3％減）となりました。」
原燃料費や電力料などの変動費増加が、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として実績に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「紙袋部門は、国内は合成樹脂、製粉分野が低調でしたが、化学薬品、飼料分野が好調で増収、海外は数量ベースでは好調を維持しているものの、世界的な原紙納期逼迫の影響もあり減収となりました。」
原材料を取り巻く環境の悪化が、紙袋部門の海外売上減少として実績に現れている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「来期におきましては、特に原油国際市況の回復基調が見込まれ、当社グループを取り巻く事業環境は厳しさを増すものと予測しております。」
原油国際市況の回復を見込み、原材料価格上昇などにより事業環境が厳しくなる見通しを示している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「樹脂部門は、食品容器フィルムや機能性フィルムなどＰＳフィルムの出荷量は好調を維持しましたが、原料価格低下による販売価格の低迷の影響で減収となりました。」
原料価格の低下が販売価格の低迷を通じて樹脂部門の減収として現れ、価格変動リスクが実績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが購入しております樹脂や原紙等の価格が、石油価格等の動向で変動することによって、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
石油価格等を起点とする樹脂・原紙価格の変動を業績・財務状況へのリスクとしている。