品質・生産性・コスト競争力の向上
FY2016に初出。30回の記載のうち17回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-11-13。
大石産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。34社中7社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「利益については、海外事業の減収、設備投資拡大に伴う減価償却費の増加、処遇改善や成長を支える人的資本投資の拡充による人件費の増加により、減益となりました。」
緩衝機能材事業では増益となった一方、全体では海外事業の減収、減価償却費・人件費の増加により減益となり、品質・生産性・コスト競争力に関する課題が実績に現れている。 - FY2026-H1事業別の収益改善と悪化が併存有価証券報告書
「その結果、当事業の売上高は56億53百万円（前年同期比5.6％増）となり、セグメント利益は５億97百万円（前年同期比54.0％増）となりました。増益の主な要因は、販売数量の増加と販売価格の修正等によるものであります。 その結果、当事業の売上高は56億43百万円（前年同期比4.5％減）となり、セグメント利益は３億39百万円（前年同期比22.6％減）となりました。減益の主な要因は、海外重包装袋部門、フィルム部門の減収および減価償却費の増加によるものであります。」
緩衝機能材事業では販売数量増・価格修正によりセグメント利益が増加した一方、包装機能材事業では海外重包装袋・フィルムの減収と減価償却費増加により減益となり、収益改善の状況が事業別に分かれている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その結果、当中間連結会計期間の売上高は、青果物向け段ボール製品・パルプモウルド製品および国内合成樹脂向け重包装袋製品の数量減はありましたが、各製品における販売価格修正効果に加え、海外重包装袋の販売数量回復、事務機器用パルプモウルドトレーおよびキャストフィルムの拡販等により、114億40百万円（前年同期比5.8％増）と増収となりました。また、営業利益は３億86百万円（前年同期比31.8％減）、経常利益は４億69百万円（前年同期比34.6％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は４億44百万円（前年同期比27.0％減）となりました。減益の主な要因は、人件費や減価償却費等の増加および為替差損によるものであります。」
販売価格修正や拡販がある一方、人件費・減価償却費等の増加や為替差損により営業利益等が前年同期を下回り、コスト競争力・収益改善上の課題が実績に現れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「その他の部門においても、激化する企業間競争及び国際的競争に打ち勝つため、品質の高度化と生産性の向上、コストの低減というテーマを掲げ研究開発の高度化への取組みを引き続き進めております。」
品質高度化・生産性向上・コスト低減を継続する一方、各製品の販売数量減少と製造固定費増加により営業利益・経常利益が減少しており、コスト競争力上の課題が実績に現れている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「減益の主な要因は、販売価格修正の効果はあったものの、主に各製品の販売数量の減少と製造固定費の増加によるものであります。」
販売価格修正の効果があった一方、各製品の販売数量減少と製造固定費の増加により減益となり、品質・生産性・コスト競争力に関する課題が実績に現れている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「また、営業利益は５億66百万円（前年同期比20.3％減）、経常利益は７億17百万円（前年同期比19.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億８百万円（前年同期比3.5％減）となりました。減益の主な要因は、販売数量減少と製造固定費増加等によるものであります。」
販売数量の減少と製造固定費の増加により、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回り、品質・生産性・コスト競争力に関する課題が実績に現れている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「また、営業利益は３億７百万円（前年同期比16.3％減）、経常利益は３億97百万円（前年同期比10.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億22百万円（前年同期比28.4％減）となりました。減益の主な要因は、段ボール製品における収益改善の遅れと製造固定費増加等によるものです。」
段ボール製品の収益改善の遅れと製造固定費の増加が減益要因として明示され、品質・生産性・コスト競争力に関する課題が実績に現れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益については、販売価格の修正を上回る原燃料価格の高騰に伴う利益率の低下等により、減益となりました。」
販売価格修正やコスト低減の取り組みがある中で、原燃料価格の高騰が価格修正を上回り、利益率低下と減益として実績に現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「増益の主な要因は、原燃料価格の高騰に伴う利益率の低下はありましたが、連結子会社のCORE PAX(M)SDN.BHD.での価格修正が進んだこと、および主に当社において円安の進行による為替差益が増加したことによるものです。」
CORE PAXで価格修正が進んだ一方、原燃料価格高騰に伴う利益率低下が明記され、コスト競争力上の課題が継続している。緩衝機能材事業のセグメント利益も前年同期比5.9％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益および経常利益減益の主な要因は、国内における各製品の原燃料価格高騰の影響を受けたことによるものです。」
原燃料価格高騰の影響により、営業利益・経常利益が前年同期を下回った。品質改善・原価低減の取り組み自体の変更ではないが、コスト競争力上の課題が実績に現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「その他の部門においても、激化する企業間競争及び国際的競争に打ち勝つため、品質の高度化と生産性の向上、コストの低減というテーマを掲げ研究開発の高度化への取組みを引き続き進めております。」
品質高度化、生産性向上、コスト低減を研究開発・製造上の継続テーマとしている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当事業の売上高は68億70百万円（前年同期比6.2％増）となり、セグメント利益は７億83百万円（前年同期比0.1％増）となりました。」
緩衝機能材事業ではセグメント利益が前年同期比0.1％増、包装機能材事業では７億78百万円（前年同期比4.1％増）となり、利益面の進展が数値で示されている。ただし、当該 filing では品質改善や原価低減そのものの具体的な効果は記載されていない。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は３億99百万円（前年同期比41.2％増）、経常利益は４億62百万円（前年同期比46.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億９百万円（前年同期比46.2％増）となりました。増益の主な要因は、国内における各製品の増収効果や海外重包装袋部門における収益改善効果によるものです。」
国内各製品の増収効果と海外重包装袋部門の収益改善効果により、営業利益等が前年同期を上回った。コスト競争力・収益改善について測定可能な進展が示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは販売、製造部門のイノベーション活動の展開を更に活発化するとともに、新製品の開発推進、品質改善活動や原価低減に取り組み、業績向上に努めてまいります。」
品質改善、原価低減、新製品開発をイノベーション活動と併せて継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は９億30百万円（前年同期比24.0％増）、経常利益は10億37百万円（前年同期比14.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は６億92百万円（前年同期比4.3％増）となりました。増益の主な要因については、フィルム事業の増収効果、Ｍ＆Ａ関連費用やコロナ禍において販売費及び一般管理費が減少したことによるものです。」
フィルム事業の増収効果と販売費及び一般管理費の減少が増益要因として示され、営業利益等の増加が数値で確認できる。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は５億45百万円（前年同期比24.2％増）、経常利益は６億２百万円（前年同期比16.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億11百万円（前年同期比21.3％増）となりました。増益の主な要因については、Ｍ＆Ａ関連費用やコロナ禍により販売費及び一般管理費が減少したことによるものです。」
販売費及び一般管理費の減少を主因として、営業利益等の増加が測定可能な数値で示されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「利益については、営業利益は２億82百万円（前年同期比42.2％増）、経常利益は３億16百万円（前年同期比39.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億11百万円（前年同期比46.5％増）となりました。増益の主な要因についてはフィルム製品の増収効果に加えてパルプモウルド製品の固定費削減、段ボール製品の収益改善効果等であります。」
固定費削減や段ボール製品の収益改善効果が増益要因として確認され、営業利益等の増加が測定可能な数値で示されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「利益については、緩衝機能材事業におけるパルプモウルド製品のコストダウン効果や段ボール部門の収益改善等、また、包装機能材事業においては海外における重包装袋部門の収益改善であります。」
コストダウンと収益改善の効果が通期の増益要因として確認され、緩衝機能材事業のセグメント利益は９億62百万円（前期比37.3％増）となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「利益については、増収による増益はあったものの、原材料等の値上がりの影響が大きく減益となりました。」
原材料等の値上がりにより、売上増加の効果を上回る利益減少が通期で生じており、コスト競争力に関する課題が継続している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「利益については、国際的な原油および古紙市況の大幅上昇により当社製品の原料および燃料コストが急上昇したことを受け、販売価格修正の活動を推進したものの転嫁が一部にとどまり、営業利益は６億17百万円（前年同期比30.3％減）、経常利益は７億40百万円（前年同期比28.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は４億84百万円（前年同期比34.0％減）となりました。」
販売価格修正を進めたものの原料・燃料コストの上昇を十分に転嫁できず、利益が大幅に減少している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「利益については、国際的な原油および古紙市況の大幅上昇により当社全製品の原料および燃料コストが急上昇したことを受け、販売価格修正の活動を推進したものの転嫁が一部にとどまり、合わせ生産性向上や固定費削減を推進してまいりましたが、コスト上昇分を吸収することができず、営業利益は４億３百万円（前年同期比41.2％減）、経常利益は４億94百万円（前年同期比36.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億15百万円（前年同期比44.8％減）となりました。」
販売価格修正、生産性向上、固定費削減を進めたものの、原料・燃料コストの急上昇を吸収できず、利益が大幅に減少した。コスト競争力に関する課題が前四半期より明確化している。 - FY2019-Q1コスト圧力が顕在化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、主にフィルム製品および段ボール製品の増加で、46億77百万円（前年同期比0.9％増）となりました。利益については、原燃料費など製造原価増の販売価格転嫁活動途上でもあり、営業利益は２億63百万円（前年同期比32.1％減）、経常利益は３億７百万円（前年同期比31.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億７百万円（前年同期比33.1％減）となりました。」
原燃料費などの製造原価増に対して販売価格転嫁活動が途上にあり、利益が減少している。品質改善・原価低減の方針そのものの変更ではないが、コスト競争力に関する課題が実績として表れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは販売、製造部門のイノベーション活動の展開を更に活発化するとともに、品質改善、原価低減への継続的な取り組み、業績向上に努めてまいります。」
品質改善、原価低減、生産技術の高度化を継続する方針を再確認している。新たな達成実績の記載ではない。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは引き続き、新製品開発のスピードアップを図り、ＴＰＳ（トータル・パッケージング・ソリューション）提案を推進するとともに、全社をあげたイノベーション活動の展開、また、品質改善活動や、原価低減に取り組み、業績向上に努めてまいります。」
品質改善と原価低減を来期の全社的な取り組みとして明示した。また当期には固定費削減および原価改善効果による利益増加が記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「品質の高度化と生産性の向上、コストの低減というテーマを掲げ生産技術の高度化への取り組みを引き続き進めております。」
品質、生産性、コストを製造技術高度化の主要テーマとして掲げている。