読む価値
50定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
20.7
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日連結日本基準売上高23,487百万円前年比 0.0%
営業利益717百万円前年比 -20.7%
経常利益991百万円前年比 -12.3%
純利益（親会社株主帰属）724百万円前年比 -23.4%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益92.41円
売上高営業利益率3.1％
期末の財政状態
総資産28,054百万円
うち純資産 19,611 百万円自己資本比率 69.7%前期末比 -0.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,292
投資-2,967
財務-665
純増減-1,340
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,009百万円
セグメント別売上高緩衝機能材事業 11,638百万円（前年比 +5.3%）、包装機能材事業 11,401百万円（前年比 -4.9%）
セグメント別利益緩衝機能材事業 1,181百万円（前年比 +34.8%）、包装機能材事業 626百万円（前年比 -32.7%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高24,323百万円（前年比 +3.6%）
営業利益392百万円（前年比 -45.4%）
経常利益602百万円（前年比 -39.3%）
親会社株主に帰属する当期純利益416百万円（前年比 -42.5%）
年間配当予想52円／株 → 52円／株（0.0%）
配当性向2026年３月期実績56.3％、2027年３月期予想98.0％
株主還元方針成長投資と株主還元の両立（数値目標は非開示）
業績の増減要因
海外重包装袋製品およびフィルム製品の販売数量減、海外事業の減収、設備投資拡大に伴う減価償却費の増加、処遇改善や人的資本投資の拡充による人件費の増加。一方、パルプモウルド製品、国内重包装袋製品および段ボール製品の販売数量増と販売価格の改定が売上高を下支えした。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更：無）
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失23百万円
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 0百万円、受取損害保険金 234百万円 / 特別損失 固定資産除却損 81百万円、減損損失 23百万円
減価償却費1,208百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数9,328,000株
期末自己株式数1,484,471株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 23,487百万円（前年比 0.0%） |
| 営業利益 | 717百万円（前年比 -20.7%） |
| 経常利益 | 991百万円（前年比 -12.3%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 724百万円（前年比 -23.4%） |
| １株当たり当期純利益 | 92.41円 |
| 売上高営業利益率 | 3.1％ |
| 自己資本比率 | 当期末 69.7％ / 前期末 69.9％ |
| 総資産 | 28,054百万円 |
| 純資産 | 19,611百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,292百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,967百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -665百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,009百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 24,323百万円（前年比 +3.6%） / 営業利益 392百万円（前年比 -45.4%） / 経常利益 602百万円（前年比 -39.3%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 416百万円（前年比 -42.5%） |
| 年間配当予想 | 52円／株 → 52円／株（0.0%） |
| 配当性向 | 2026年３月期実績56.3％、2027年３月期予想98.0％ |
| 株主還元方針 | 成長投資と株主還元の両立（数値目標は非開示） |
| セグメント別売上高 | 緩衝機能材事業 11,638百万円（前年比 +5.3%）、包装機能材事業 11,401百万円（前年比 -4.9%） |
| セグメント別利益 | 緩衝機能材事業 1,181百万円（前年比 +34.8%）、包装機能材事業 626百万円（前年比 -32.7%） |
| 減価償却費 | 1,208百万円 |
| 減損損失 | 23百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 0百万円、受取損害保険金 234百万円 / 特別損失 固定資産除却損 81百万円、減損損失 23百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更：無） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 9,328,000株 |
| 期末自己株式数 | 1,484,471株 |
| 業績の増減要因 | 海外重包装袋製品およびフィルム製品の販売数量減、海外事業の減収、設備投資拡大に伴う減価償却費の増加、処遇改善や人的資本投資の拡充による人件費の増加。一方、パルプモウルド製品、国内重包装袋製品および段ボール製品の販売数量増と販売価格の改定が売上高を下支えした。 |
この書類が述べていない項目（3件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。海外事業の減収、設備投資拡大に伴う減価償却費の増加、処遇改善や人的資本投資の拡充による人件費の増加が、営業利益の減益要因となった。売上高については、海外重包装袋製品・フィルム製品の販売数量減を、パルプモウルド製品・国内重包装袋製品・段ボール製品の販売数量増および販売価格の改定が補った。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。