商品のグローバル化と海外販売の拡大
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-10-07。
チエルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに94社。
- 2026-10-07前進その他開示
「今回の出展を通じて、海外の既存販売店との取引をさらに拡大し、フルクラウド型の語学学習支援システムの拡販を図るとともに、特にコロナ禍以降に日本国内で豊富な実績を積み重ねたその他のカテゴリの製品についても、海外での拡販を目指します。」
海外販売について、既存販売店との取引拡大に加え、フルクラウド型語学学習支援システム、InterCLASSシリーズ、Tbridge・GLEXA等の国内実績製品をアジア地域で拡販する具体的な展示・提案活動へ進展させている。 - FY2026海外取引の縮小実績を踏まえた販路再構築への転換有価証券報告書
「コロナ前は北米、アジア圏、中東圏など、世界20か国余に自社開発製品を販売しながら現在は１カ国まで減少した海外との取引を再拡大し、過去取引のあった販売パートナーとの関係再構築を図り語学関連システムを中心とした海外への販路拡大を図ります。」
海外販売拡大方針について、販売国がコロナ前の20か国超から現在1か国まで減少した実績を明示し、過去の販売パートナーとの関係再構築による再拡大へ方針を具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「海外での販売を拡大するため、海外市場に対応した製品ラインナップの強化と販売チャネルの開拓に取り組んでまいります。」
国内文教市場の長期縮小への対応として、北米・東南アジア向けの製品と販売チャネルを強化する方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国内の文教市場は少子化の影響により長期的には縮小が見込まれております。一方、文教ICT市場で日本を先行する北米や、経済成長が著しい東南アジア諸国など、海外での販売を拡大するため、海外市場に対応した製品ラインナップの強化と販売チャネルの開拓に取り組んでまいります。」
国内市場の長期縮小への対応として、北米・東南アジア向け製品と販売チャネルを強化する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「国内の文教市場は少子化の影響により長期的には縮小が見込まれております。一方、文教ICT市場で日本を先行する北米や、経済成長が著しい東南アジア諸国など、海外での販売を拡大するため、海外市場に対応した製品ラインナップの強化と販売チャネルの開拓に取り組んでまいります。」
国内市場縮小への対応として、北米・東南アジアを対象に海外対応製品と販売チャネルを強化する方針を再確認している。 - FY2020海外対象地域・販売チャネルの再整理有価証券報告書
「国内の文教市場は少子化の影響により長期的には縮小が見込まれております。一方、文教ICT市場で日本を先行する北米や、経済成長が著しい東南アジア諸国など、海外での販売を拡大するため、海外市場に対応した製品ラインナップの強化と販売チャネルの開拓に取り組んでまいります。」
海外販売拡大方針を再確認しつつ、従来の韓国・ASEANという説明から、北米・東南アジアを対象地域として示し、製品ラインナップと販売チャネルの強化を明示している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「さらに、海外における講義支援システムの販売が低調であったため、前年同期比で42,243千円減少しました。」
海外の講義支援システム販売が低調となり、前年同期比42,243千円減少した。海外販売拡大方針に対する業績面の悪化を記載している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「さらに、海外における講義支援システムの販売が低調であったため、前年同期比で39,291千円減少しました。」
海外販売拡大方針に対し、海外の講義支援システム販売が低調となり、前年同期比39,291千円減少した実績を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「海外での販売を拡大するため、グローバル化対応製品の強化に取り組んでまいります。」
少子化による国内市場縮小への対応として、韓国・ASEAN等を念頭に海外販売とグローバル対応製品を強化する方針を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「特に、沖縄エリアの高校を中心として講義支援分野製品の受注が好調であったほか、海外において大口受注がございました。」
海外における大口受注を再確認している。前四半期に記載された海外受注から、今回新たに特定できる進展は示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「特に、沖縄エリアの高校を中心として講義支援分野製品の受注が好調であったほか、海外において大口受注がございました。」
海外における大口受注という新たな受注実績を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「また、ベトナムとタイにおける講義支援分野製品の受注が好調であったため、海外における受注は、前事業年度同期比で大幅な増加となりました。」
ベトナム・タイで講義支援製品の受注が好調となり、海外受注が前事業年度同期比で大幅に増加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「少子化の影響により長期的には国内市場の縮小が見込まれる一方で、文教ICT市場で日本を先行する韓国や経済成長が今後も見込まれるASEAN諸国など、海外での販売を拡大するため、グローバル化対応商品の強化に取り組んでまいります。」
国内市場縮小への対応として、韓国・ASEAN諸国向けのグローバル対応商品を強化する方針である。