タブレット・多様化するデバイスへの対応
FY2016に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
チエルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2026学校DX・AI活用を含む多様な利用環境への対応有価証券報告書
「機器・ソフトウエア・運用支援までを一貫して提供できる体制を有しており、これらの強みを最大限に活かし、授業にとどまらず、働き方改革・学校DX・AI活用までを含めた領域で、先生方と学校をワンストップで支えるパートナーを目指してまいります。」
従来の端末・クラウド対応方針を、機器・ソフトウエア・運用支援を一貫提供し、学校DX・AI活用まで扱うワンストップ対応へ拡張している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社は元来、BYOD環境（Bring Your Own Device:個人所有の端末を使用すること）対応製品の販売促進に努めており、オンライン授業へのニーズを背景に、さらなる拡販に向けて取り組んでまいります。」
BYOD・オンライン授業への対応を含む、多様な端末・クラウド環境に対応した製品展開を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「学習部門においては、小学校・中学校市場向けサービスである授業支援ツール「InterCLASS Cloud」及び運用管理ツール「InterCLASS Console Support」並びに高等学校・大学市場サービスであるオンライン授業支援・語学学習支援システム「CaLabo MX」が前期に引き続き安定的な収益基盤を維持しております。」
クラウド型・オンライン型の授業支援サービスを含む、多様な端末・クラウド環境への対応を前提とした事業展開を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、こういった新しい技術や製品が教育市場にどのように影響を与えるのか慎重に見極めながら、多様化するデバイスの特性を生かしたサービスや、クラウドサービスに対応した教材など、新しい製品や教材の開発・提供に積極的に取り組んでまいります。」
多様なデバイス、クラウドサービス、新技術に対応した製品・教材の開発方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは、こういった新しい技術や製品が教育市場にどのように影響を与えるのか慎重に見極めながら、多様化するデバイスの特性を生かしたサービスや、クラウドサービスに対応した教材など、新しい製品や教材の開発・提供に積極的に取り組んでまいります。」
5G、BYOD、クラウド等の技術進化を踏まえ、多様なデバイスやクラウドに対応する新製品・教材の開発方針を再確認している。 - FY20205G・BYOD・クラウドを含む新技術対応への展開有価証券報告書
「当社グループでは、こういった新しい技術や製品が教育市場にどのように影響を与えるのか慎重に見極めながら、多様化するデバイスの特性を生かしたサービスや、クラウドサービスに対応した教材など、新しい製品や教材の開発・提供に積極的に取り組んでまいります。」
タブレット等の多様なデバイスへの対応方針を、5GやBYODを含む通信インフラ・デバイス・サービスの進化に対応する新製品・教材の開発へと説明範囲を広げている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「多様化するデバイスの特性や利用シーンに応じた商品や教材の開発・提供に積極的に取り組んでまいります。」
スマートフォン、タブレット、無線LAN等の利用環境の変化に対応する商品・教材開発方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「多様化するデバイスの特性や利用シーンに応じた商品や教材の開発・提供に積極的に取り組んでまいります。」
スマートフォン、タブレット、無線LANなどの利用環境の変化に対応し、商品・教材を開発・提供する方針を示している。