人材の確保・育成と組織体制の強化
FY2016に初出。12回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-11-13。
- FY2026人的資本指標・実績更新有価証券報告書
「(連結従業員数137名)」
連結従業員数は137名となった。2030年度目標として新卒採用女性比率50％、キャリア採用女性比率45％、女性管理職比率12％、新卒入社者の3年間定着率80％、年次有給休暇取得率80％を開示し、2025年度実績も更新している。 - FY2025人的資本実績の更新有価証券報告書
「当社グループでは、企業の持続的な成長を支え、革新を牽引できる人材育成に注力するため、「多様な人材活躍の仕組み」を構築し、社員一人ひとりが自身の価値を高め、創造性を発揮できる環境づくりを進めております。」
連結従業員数は134名に増加した。2030年度目標として新卒採用女性比率50％、キャリア採用女性比率45％、女性管理職比率12％、新卒入社者の3年間定着率80％、年次有給休暇取得率80％を開示し、2024年度実績も更新している。 - FY2024人的資本目標の更新有価証券報告書
「当社グループでは、企業の持続的な成長を支え、革新を牽引できる人材育成に注力するため、「多様な人材活躍の仕組み」を構築し、社員一人ひとりが自身の価値を高め、創造性を発揮できる環境づくりを進めております。」
連結従業員数は117名へ増加した。女性管理職比率12％、新卒入社者の3年間定着率80％、年次有給休暇取得率80％など、従来の目標を更新した2030年目標を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「＜採用に占める女性比率の推移（提出会社）＞ 2019年度 2020年度 2021年度 2022年度 2025年度目標 新卒 0％ 0％ 50.0％ 50.0％ 50.0％ キャリア採用 30.0％ 30.8％ 37.5％ 25.0％ 40.0％ 管理職に占める女性労働者の割合 2025年４月までに10％ 0％ 管理職に占める外国人労働者の割合 現状レベルを維持 8.3％ 社員定着率（新卒入社、３年間） 2025年４月までに75％ 61.5％ 年次有給休暇取得率 2025年４月までに80％ 77.8％」
連結従業員数は105名となり、前年度末から48名増加した。人材の多様性、女性管理職比率、社員定着率、有給休暇取得率について、2025年までの目標と2022年度実績を初めて具体的に開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「従業員52名(2021年３月31日現在)と会社規模が小さいため、社内体制も組織規模に応じたものになっております。」
従業員数は前年度の51名から52名へ増加した。人材確保・育成と組織体制強化の課題は引き続き記載されている。 - FY2020前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員が９名増加しております。業容の拡大により期中採用が増加したことによるものであります。」
従業員数が42名から51名へ9名増加し、業容拡大に伴う期中採用の増加によるものと説明している。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度に比べ従業員が７名増加しております。業容の拡大により期中採用が増加したことによるものであります。」
従業員数は前年度の35名から42名へ7名増加し、業容拡大に伴う期中採用の増加によるものと説明している。 - FY2018前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が８名増加しておりますが、主として業容の拡大に伴う期中採用が増加したことによるものであります。」
従業員数が27名から35名へ8名増加し、業容拡大に伴う期中採用が増えたと説明している。 - FY2017前進有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が７名増加しておりますが、主として業容の拡大に伴う期中採用が増加したことによるものであります。」
従業員数が20名から27名へ7名増加し、業容拡大に伴う期中採用が増加したと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術革新が続くインターネット業界において、先端領域で活躍できる人材を当社グループ内で継続的に確保していくことは、当社グループの事業成長における重要課題であります。また、事業の多角化及び拡大に伴い、高い専門性を有する人材及び管理職の獲得が必要であるとともに、中期的には、新卒採用を含む当社グループ内における教育研修の一層の充実を図り、安定的かつ優秀な人材確保に努めていく方針であります。」
専門人材・管理職の採用、新卒採用、教育研修の充実を通じた組織強化を示している。