インターネット広告・PR市場の成長
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026悪化有価証券報告書
「PR業全体の売上規模は、1,391億円（2024年度）となり、前回調査の1,479億円（2022年度）から微減となりました。」
PR業全体の売上規模が2022年度の1,479億円から2024年度の1,391億円へ減少した。 - 2026-04-13前進決算説明資料
「プレスリリース配信市場のさらなる拡大を自ら牽引しつつ、周辺の「国内PR業市場（約1,400億円）」を次なるターゲットに据え、事業規模の拡大を目指す」
従来のPR市場の回復・拡大の説明に加え、国内PR業市場を次の事業拡大対象として具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「PR業全体の売上規模は、1,479億円（2022年度）となり、前回調査の1,111億円（2020年度）を大きく上回りました。コロナ禍によるダメージから回復し、PR市場が拡大傾向にあることを示しております。」
PR市場がコロナ禍から回復し拡大傾向にあるとの説明を再掲した。 - FY2024前進有価証券報告書
「PR業全体の売上規模は、1,479億円（2022年度）となり、前回調査の1,111億円（2020年度）を大きく上回りました。コロナ禍によるダメージから回復し、PR市場が拡大傾向にあることを示しております。」
PR業全体の売上規模が2020年度の1,111億円から2022年度の1,479億円へ回復・拡大したと説明した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「PR業全体の売上規模は、1,111億円（2020年度）となり、前回調査の1,290億円（2018年度）を下回りました。これまでは拡大傾向にあり、企業にとってのPRの重要性は高まっている一方で、コロナ禍による影響が顕著に表れているものと考えております。」
PR業全体の売上規模が2018年度の1,290億円から2020年度の1,111億円へ減少し、コロナ禍の影響が顕著に表れたと説明した。 - FY2021前進有価証券報告書
「公益社団法人 日本パブリックリレーションズ協会発表の「2019年 ＰＲ業実態調査報告書」によると、PR業全体の売上規模は、948億円（2014年度）、1,016億円（2016年度）、1,290億円（2018年度）と拡大傾向にあり、企業にとってのPRの重要性は高まっているものと考えております。」
PR業全体の売上規模について、2014年度948億円、2016年度1,016億円、2018年度1,290億円という新しい定量情報を示し、市場拡大を説明した。 - FY2018前進有価証券報告書
「広告業界においては、平成29年日本の総広告費（「2017年日本の広告費」平成30年２月 ㈱電通発表）が６年連続でプラス成長を記録いたしました。媒体別では、インターネット広告費が前年比115.2％と２桁成長を継続し、引き続き広告業界を牽引しております。」
広告市場について、総広告費が６年連続でプラス成長し、インターネット広告費が前年比115.2％となったと、具体的な最新数値を記載した。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「広告業界においては、平成28年日本の総広告費（「日本の広告費」平成29年２月 ㈱電通発表）は５年連続でプラス成長を記録しており、媒体別では引き続きインターネット広告の成長が広告業界を牽引しております。またＰＲ市場は、動画を含むビジュアルの活用が年々増加し、より多様化・複雑化していく戦略的コミュニケーションプロセスが市場を成長させています。」
市場の成長傾向は維持し、動画を含むビジュアル活用の増加やコミュニケーションの多様化・複雑化を追加した。一方、前回記載されていた総広告費101.9％、インターネット広告費113.0％などの具体的な成長率は記載されず、定量的な説明は弱まった。 - FY2017前進有価証券報告書
「一方、広告業界においては、平成28年日本の総広告費（「2016年日本の広告費」平成29年２月 ㈱電通発表）が前年比101.9％と５年連続でプラス成長を記録いたしました。媒体別では、インターネット広告費が前年比113.0％と２桁成長を続けており、前年に引き続き広告業界を牽引しております。」
市場成長の説明が具体化され、総広告費は前年比101.9％で5年連続プラス、インターネット広告費は前年比113.0％と再び定量的に記載された。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「広告業界においては、インターネット広告及びＰＲ市場規模は引き続き順調に推移しております。」
市場が引き続き順調とする説明は維持された一方、前回まで記載されていたインターネット広告費の前年比やＰＲ業売上の具体的数値は記載されず、定量的な説明が弱まった。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「広告業界においては、平成27年日本の総広告費（「日本の広告費」平成28年２月 ㈱電通発表）は４年連続で前年を上回っており、媒体別ではインターネット広告費が前年比110.2％と２桁成長で広告業界を牽引しております。また、日本のＰＲ市場規模（平成27年５月 公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会発表）のＰＲ業売上も前年比5.1ポイント増と順調な伸びを示しており、より複雑化したコミュニケーションプロセスが自らＰＲ市場を成長させています。」
インターネット広告費の前年比110.2％、PR業売上の前年比5.1ポイント増など、前回と同じ市場成長の説明を再掲。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「平成27年日本の総広告費（「日本の広告費」平成28年２月 ㈱電通発表）は４年連続で前年を上回っており、媒体別ではインターネット広告費が前年比110.2％と２桁成長で広告業界を牽引しております。また、日本のＰＲ市場規模（平成27年５月 公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会発表）のＰＲ業売上も前年比5.1ポイント増と順調な伸びを示しており、より複雑化したコミュニケーションプロセスが自らＰＲ市場を成長させています。」
広告総費は4年連続増、インターネット広告費は前年比110.2％、PR業売上は前年比5.1ポイント増と説明。