ESG・SDGsに基づく9つのマテリアリティ
FY2022に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに51社。
- FY2026前進有価証券報告書
「これに基づき、経営レベルにおける議論を重ね、中長期的成長を果たすための９つの経営重要課題（マテリアリティ）を特定し、関連するマテリアリティを相互に結びつけて分類いたしました。」
9つのマテリアリティを社会との共創・組織づくり・地球環境・ガバナンスの4領域に分類し、継続的な見直しと情報開示を行う整理へ進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「これに基づき、経営レベルにおける議論を重ね、中長期的成長を果たすための９つの経営重要課題（マテリアリティ）を特定し、関連するマテリアリティを相互に結びつけて分類いたしました。」
9つのマテリアリティを社会との共創、組織づくり、地球環境、ガバナンスの4領域に分類し、環境・人的資本・ガバナンスの取り組みと情報開示を具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、創業以来「リアルなITコミュニケーションで豊かな社会形成に貢献する」という経営理念と、ビジョンである「ビジネスICTツールを社会インフラに、すべての企業にITメリットを」と合わせて、持続可能な社会の発展に貢献するためのサステナビリティ経営における基本的な考え方としております。」
従来の9つのマテリアリティに加え、ビジョンと結び付けたサステナビリティ経営の基本的考え方、気候関連情報開示、人的資本施策を年次報告書で具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「今後も、当社の事業活動を通じて上記の経営重要課題への取り組みを推進し、気候変動に係るリスク等については、TCFDまたはそれと同等の枠組みに基づく情報開示を行うことでステークホルダーの皆様との信頼関係の構築に努め、持続可能な社会の発展に貢献することで企業価値の向上に努めてまいります。」
9つのマテリアリティへの取り組み継続に加え、気候変動リスク等についてTCFDまたは同等枠組みに基づく情報開示を行う方針を示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「当社は、「経営理念」、「ビジョン」、「使命」を体現し、持続可能な社会の発展に貢献することを「サステナビリティ方針」としております。この「サステナビリティ方針」に基づき、環境・社会課題を解決し、当社の持続的成長を果たすため、当社では以下の９つを経営重要課題（マテリアリティ）として特定いたしました。1. 健康で生産的な働き方の実現支援 2. DXを通じた顧客と地域経済へのエンパワーメント 3. 顧客の事業継続リスク軽減 4. 気候変動リスクへの対応 5. デジタル技術を活用したオープンイノベーションによる事業開発 6. 当社ならではのデジタル人材の育成と多様化 7. 健康で生産的な働き方の追求 8. 安全安心な製品の提供 9. 持続可能な経営基盤の構築」
サステナビリティ方針を示し、環境・社会課題と持続的成長に関する9つの経営重要課題（マテリアリティ）を初めて明示した。