DX・教育IT化・テレワーク・情報セキュリティ投資需要の堅調
FY2020-Q2に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
PCIソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「この中で、生成ＡＩの実装フェーズへの移行や、あらゆるデバイスがネットワークにつながるＡＩｏＴの進化を背景に、社会全体のデジタル化が新たな段階を迎えています。特に自動車業界におけるＳＤＶ（Software Defined Vehicle）化の加速をはじめとしたソフトウェア開発投資は拡大傾向にあります。」
IT投資需要の背景を、従来のDX・生成AI需要から、生成AIの実装、AIoTの進化、SDV化に伴うソフトウェア開発投資の拡大へ具体化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業においては、社会全体で進展しているデジタル化や進展が著しい生成ＡＩ等の先端技術の活用に関する設備投資は継続しており、ＩＴ投資・ＤＸ関連投資需要は堅調に推移いたしました。」
デジタル化、生成AI等の先端技術及びDXを背景とするIT投資・DX関連投資需要の堅調さを継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、社会全体で進展しているデジタル化や、進展が著しい生成ＡＩ等の先端技術を活用したＤＸ推進を背景にＩＴ投資需要は堅調に推移いたしました。」
デジタル化、生成AI等の先端技術及びDX推進を背景とするIT投資需要の堅調さを継続して記載している。 - FY2024-Q1生成AI需要の明示有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、社会全体で進展しているデジタル化や、進展が著しい生成ＡＩ等の先端技術を活用したＤＸ推進を背景にＩＴ投資需要は堅調に推移いたしました。」
従来のデジタル化、AI、DXに加え、生成AI等の先端技術をIT投資需要の背景として明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、当連結会計年度に引き続き社会全体で進展しているデジタル化やＤＸの推進加速を背景にＩＴ投資需要は堅調に推移するものと見込んでおります。」
テレワーク導入特需の一巡後も、社会全体のデジタル化・DX推進を背景とするIT投資需要の堅調さを継続して見込んでいる。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ＩＣＴ（※１）、ＩｏＴ（※２）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）が急速に進展し、それに伴うＩＴ投資需要は堅調に推移いたしました。」
ICT、IoT、AIを活用したDXの進展と、それに伴うIT投資需要の堅調さを継続して記載している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症対策に伴うテレワーク・リモートワークの導入特需は一巡しましたが、ＩｏＴ（※１）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の加速によるＩＴ投資需要は底堅く推移いたしました。」
テレワーク・リモートワーク導入による特需が一巡したとしつつ、IoT・AIを活用したDX加速を主なIT投資需要の背景として再整理している。 - FY2022メタバース需要の追加有価証券報告書
「一方で、当社グループが属する情報サービス産業におきましては、テレワーク・リモートワークの導入需要一巡後も、当連結会計年度に引き続きＩｏＴ、ＡＩ、メタバース等、社会全体で急速に進展するデジタル化・ＤＸ化の加速によるＩＴ投資需要は堅調に推移するものと予測しております。」
従来のDX、IoT、AI、テレワーク等に加えてメタバースをデジタル化・DX化に伴うIT投資需要の要因として明示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ＩｏＴ（※１）、ＩｏＥ（※２）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の加速による情報システム需要に加え、新型コロナウイルス感染症対策に伴う、テレワーク導入企業の増加によるＩＴインフラ整備・強化、非接触対応、医療ＩＣＴ化促進等への優先的なソフトウェア投資傾向がみられ、ＩＴ投資需要は底堅く推移いたしました。」
DXの加速、テレワーク、非接触対応、医療ICT化を背景に、IT投資需要が底堅いとの認識を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループが属する情報サービス産業におきましては、ＩｏＴ（※１）、ＩｏＥ（※２）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の加速による情報システム需要に加え、新型コロナウイルス感染症対策に伴う、テレワーク導入企業の増加によるＩＴインフラ整備・強化、非接触対応、医療ＩＣＴ化促進、サイバー攻撃等の脅威に対する情報セキュリティ対策強化への優先的なソフトウェア投資傾向がみられ、ＩＴ投資需要は底堅く推移いたしました。」
DXの加速、テレワーク、非接触対応、医療ICT化、情報セキュリティ対策へのソフトウェア投資を背景に、IT投資需要が底堅いとの認識を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「ＩｏＴ、ＩｏＥ、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進に加え、新型コロナウイルス感染症対策に伴う、テレワーク導入企業の増加によるＩＴインフラ整備・強化、非接触対応、医療ＩＣＴ化促進、サイバー攻撃等の脅威に対する情報セキュリティ対策強化への優先的な投資傾向がみられ、ＩＴ投資需要は底堅く推移いたしました。」
DX、テレワーク、非接触対応、医療ICT化及び情報セキュリティ投資を背景とするIT投資需要の底堅さを継続して記載している。 - FY2021-Q3非接触対応需要の追加有価証券報告書
「ＩｏＴ（※１）、ＩｏＥ（※２）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進に加え、新型コロナウイルス感染症対策に伴う、テレワーク導入企業の増加によるＩＴインフラ整備・強化、非接触対応、医療ＩＣＴ化促進、サイバー攻撃等の脅威に対する情報セキュリティ対策強化への優先的な投資傾向がみられ、ＩＴ投資需要は底堅く推移いたしました。」
従来のDX、テレワーク、医療ICT、情報セキュリティに加え、非接触対応をIT投資需要の押上げ要因として明示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ＩｏＴ（※１）、ＩｏＥ（※２）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進に加え、新型コロナウイルス感染症対策に伴う、テレワーク導入企業の増加によるＩＴインフラ整備・強化、医療ＩＣＴ化促進、サイバー攻撃等の脅威に対する情報セキュリティ対策強化への優先的な投資傾向がみられ、ＩＴ投資需要は底堅く推移いたしました。」
DX、テレワークに伴うITインフラ整備、医療ICT化、情報セキュリティ対策を背景に、IT投資需要は底堅く推移したと記載している。 - FY2021-Q1IT投資需要要因の拡張有価証券報告書
「ＩｏＴ（※１）、ＩｏＥ（※２）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進に加え、新型コロナウイルス感染症対策に伴う、テレワーク導入企業の増加によるＩＴインフラ整備、医療ＩＣＴ化促進、サイバー攻撃等の脅威に対する情報セキュリティ対策強化への優先的な投資傾向がみられ、ＩＴ投資需要は底堅く推移いたしました。」
従来のDX、テレワーク、情報セキュリティに加え、医療ICT化促進をIT投資需要の押上げ要因として追加している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ＩｏＴ（※１）、ＩｏＥ（※２）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進に加え、新型コロナウイルス感染症対策に伴うテレワーク導入企業の増加によるＩＴインフラ整備、サイバー攻撃等の脅威に対する情報セキュリティ対策強化への優先的な投資傾向がみられ、ＩＴ投資需要は底堅く推移いたしました。」
DX、テレワークに伴うITインフラ整備、情報セキュリティ対策への投資を背景に、IT投資需要は底堅く推移したと記載している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「ＩｏＴ（※１）、ＩｏＥ（※２）、人工知能（ＡＩ）等の先端技術を活用したデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の推進に加え、文部科学省が推進する教育のＩＴ化に伴う環境整備やテレワーク導入企業の増加、サイバー攻撃等の脅威に対する情報セキュリティ対策強化への優先的な投資傾向がみられ、ＩＴ投資需要は総じて堅調に推移いたしました。」
DX、教育のIT化、テレワーク導入、情報セキュリティ対策強化をIT投資需要の具体的な押上げ要因として初めてまとめて記載している。